王達

北京育才館を卒業し^[3]、山東省洋務局、商務局、巡撫署で任官した。その後日本に留学し、1911年（宣統3年・明治44年）に早稲田大学専門部政治経済科を卒業した^[4]。

帰国後は山東省の進士資格を得て寧陽県、菏沢県などの県で知県（県知事）となる。中華民国が成立した1912年（民国元年）、高密県知事に任命された^[2]。1915年（民国4年）9月、京兆尹に就任し、1920年（民国9年）8月まで在任した^[5]。任期中の1917年（民国6年）に北京市で水害が発生、その対応に従事するなど、全般に治績は良好だったとされる^[2]。

1924年（民国13年）、安徽省官鉱督弁となり^[1][2]、翌年には安徽省省長顧問となった^[2]。1931年（民国20年）9月、満州事変が起きると国民政府から駐日大使任命を打診されたが、王達は辞退している。同年、国民政府が組織した国民大会に国民代表として選出されたが、耳の病を理由に大会には出席しなかった。日中戦争期間中は蕪湖県に寓居しており、日本側から任官を誘われたものの全て拒否している^[2]。

1946年（民国35年）、病没。享年66。家財は何も残っていなかったとされる^[2]。 　

• 徐友春主編『民国人物大辞典 増訂版』河北人民出版社、2007年。ISBN 978-7-202-03014-1。 
• 外務省情報部編『改訂 現代支那人名鑑』東亜同文会調査編纂部、1928年。 
• 劉寿林ほか編『民国職官年表』中華書局、1995年。ISBN 7-101-01320-1。 
• 宣城地区地方志編纂委員会編『宣城地区志』方志出版社、1998年。ISBN 9787807079118。 
• 『早稲田大学校友会会員名簿 昭和十年用』早稲田大学校友会、1934年。 

中華民国（北京政府） 先代 沈金鑑 京兆尹 1915年9月 - 1920年8月 次代 王瑚