直美

人口1000人あたりの医師数はドイツが4.1人、イタリアが4.0人なのに対し、日本は2.4人と少ない^[1]。それにも関わらず、毎年、医師国家試験に合格するおよそ9000人のうち200人ほどが美容診療に流れるため医師不足の原因になっている^[2]。厚生労働省・美容医療の適切な実施に関する検討会によると、2008年に美容診療に進んだ医師の数に比べ、2024年の医師の数は3.2倍に増えていて、2020年から2024年の間に医師の数が一番増加した診療科は美容外科であった^[3]。

また、保険診療医が美容外科医へ転向することは容易だが、専門的な教育がなされていない美容外科医が保険診療医へ転向することは難しく、直接美容外科へ進んだ医師のキャリア的な問題に加え、医師不足加速する原因になっている^[4]。

直美の医師は、初期研修のみで後期研修を受けておらず十分な経験や能力が培われていないため、医療事故が起こることが危惧されている^[2]。また、自由診療が中心の美容医療では経験の浅い医師が利用者の安全よりも目先の利益を優先してしまうことがあり、医師としての使命感や責任感、倫理観の問題も生じている^[4]。

国立大学医学部、私立大学医学部にかかわらず医学教育には多額の税金などの社会的リソースが使われており^[5]、医師一人を養成するためには、約１億円のコストがかかると言われている^[4]。それにも関わらず「命と健康を守る医療の根幹に使おうとしないことは社会的な損失」という意見が存在する^[6]。

保険診療医は夜勤や時間外労働があり、過重労働が叫ばれている^[7]。特に脳神経外科、外科、救急科で働く医師の半分は週に60時間以上勤務している^[8]。それに比べ美容外科医は夜勤や残業がないためワークライフバランスが整っていて、年収も保険診療医に比べ2,3倍と好待遇であることが原因として挙げられている。

インターネットやインフルエンサー等の影響で美容医療へのハードルが低くなったのに対し、美容クリニックも割引券を配布したりSNSでの宣伝活動をしたりすることで敷居を低くしているため、美容外科へ通う人が増え、直美への需要が高まっていることも原因の一つである^[9]。