福知山中継局
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デジタルテレビ放送
| リモコン 番号 | 放送局名 | チャンネル 番号 | 空中線 電力 | ERP | 偏波面 | 放送対象 地域 | 放送区域 内世帯数 | 運用開始日 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 1 | NHK 京都総合 | 25 | 30W | 135W | 水平偏波 | 京都府 | 約4万世帯 | 2007年 11月1日[1] |
| 2 | NHK 大阪教育 | 13 | 全国 | |||||
| 4 | MBS 毎日放送 | 16 | 20W | 140W | 近畿広域圏 | |||
| 5 | KBS 京都放送 | 23 | 京都府 | |||||
| 6 | ABC 朝日放送 | 15 | 近畿広域圏 | |||||
| 8 | KTV 関西テレビ放送 | 17 | ||||||
| 10 | ytv 読売テレビ放送 | 14 |
- 所在地： 福知山市（烏ヶ岳）[1]
- 放送区域： 福知山市、綾部市、丹波市の各一部[1]
- NHKは、2007年5月29日に予備免許が交付され[2]、6月18日に試験放送を開始[2]。民放局は、同年8月31日に予備免許が交付され[2]、10月9日に試験放送を開始[3]。いずれも同年10月18日に本免許が交付され[4]、11月1日に本放送を開始した[1]。
アナログテレビ放送
| チャンネル 番号 | 放送局名 | 空中線 電力 | ERP | 偏波面 | 放送対象 地域 | 放送区域 内世帯数 | 運用開始日 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 50[注 1] | NHK 京都総合[注 2] | 映像300W/ 音声75W | 映像1.35kW /音声340W | 水平偏波 | 京都府 | - | 1965年 2月5日[5] |
| 52[注 3] | NHK 大阪教育 | 全国 | |||||
| 54 | MBS 毎日放送 | 映像200W/ 音声50W | 映像1.1kW /音声280W | 近畿広域圏 | 1969年 5月10日[7] | ||
| 56 | KBS 京都放送 | 京都府 | 1970年 7月11日[8] | ||||
| 58 | ABC 朝日放送 | 近畿広域圏 | 1969年 5月10日[7] | ||||
| 60 | KTV 関西テレビ放送 | ||||||
| 62 | ytv 読売テレビ放送 |
FMラジオ放送
| 周波数 | 放送局名 | 空中線 電力 | ERP | 偏波面 | 放送対象 地域 | 放送区域 内世帯数 | 運用開始日 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 81.3MHz | α-STATION エフエム京都 | 50W | 50W | 水平偏波 | 京都府 | 35563世帯[9] | 1991年 7月1日[9] |
| 84.8MHz | NHK 京都FM | 39524世帯[9] | 1969年 3月1日[10] （1966年 2月25日[11]） |
- 括弧内は実用化試験局としての運用開始日。
- 所在地： デジタルテレビ放送に同じ
AMラジオ放送
脚注
[脚注の使い方]
注釈
出典
- 1 2 3 4 近畿地区の地上デジタルテレビ放送局（京都府の中継局）（総務省近畿総合通信局）
- 1 2 3 京都府北部地区の地上デジタルテレビジョン中継局に予備免許－福知山、舞鶴、宮津及び峰山デジタル中継局 本年11月1日開局予定（報道資料2007年8月31日）（総務省近畿総合通信局）
- ↑ 北近畿の地上デジタルテレビジョン中継局(民放)が試験放送開始－京都府北部及び兵庫県北部のデジタル中継局(民放)で試験放送が始まります。（報道資料2007年9月20日）（総務省近畿総合通信局）
- ↑ 北近畿の地上デジタル中継局６局に免許交付－京都府北部及び兵庫県北部のデジタル中継局６局に免許状を交付（報道資料2007年10月18日）（総務省近畿総合通信局）
- 1 2 3 日本放送協会 編『NHK年鑑'65』日本放送出版協会、1965年、235頁。
- 1 2 日本放送協会総合放送文化研究所放送史編修室『NHK年鑑'70』日本放送出版協会、1970年、310頁。
- 1 2 日本民間放送連盟（編）『日本放送年鑑'70』岩崎放送出版社、1970年、64頁。
- ↑ 日本民間放送連盟（編）『日本放送年鑑'71』岩崎放送出版社、1971年、69頁。
- 1 2 3 NHKアイテック/編集; 日本放送協会/監修; 日本民間放送連盟/監修『全国テレビジョン・FM・ラジオ放送局一覧 2004』NHKアイテック、2004年、1046頁。
- ↑ 日本放送協会総合放送文化研究所放送史編修室『NHK年鑑'69』日本放送出版協会、1969年、225頁。
- ↑ 日本放送協会 編『NHK年鑑'66』日本放送出版協会、1966年、208頁。
- 1 2 無線局免許状情報（総務省）
- 1 2 無線局免許状情報（総務省）
- 1 2 3 無線局免許状情報（総務省）
- ↑ 『NHK大阪放送局開局80年 大正・昭和から平成へ（1925年〜2005年）』NHK大阪放送局、2005年、54頁。
- 1 2 3 『NHK大阪放送局開局80年 大正・昭和から平成へ（1925年〜2005年）』NHK大阪放送局、2005年、67頁。
- ↑ 日本民間放送連盟（編）『日本放送年鑑'66』旺文社、1966年、693頁。
- ↑ 日本放送協会総合放送文化研究所放送史編修室『NHK年鑑'73』日本放送出版協会、1973年、201頁。
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