篠田プラズマ

富士通のプラズマディスプレイ開発チームが独立して2007年に設立された。ディスプレイにガラス板を使用するのではなく、極細のガラス管を並べてその表面をフイルムで覆うという発想で、2009年に100インチ越えの巨大曲面ディスプレイの実用化に成功し、いくつかの商業施設に導入された。

中小企業として、国立研究開発法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）の支援も受けながら^[1]開発を行ったが、次世代ディスプレイのシェア争いにおいて、プラズマディスプレイは液晶ディスプレイに負けたこともあり、量産ライン稼働のための投資が得られず、2013年に事業を停止した。

その技術は「薄くて曲がる紫外線発光素子」という特性を生かし、紫外線殺菌装置に採用されている。

同社代表の篠田傳は、元々は富士通の開発部門に在籍していた。モノクロディスプレイの研究から始まり、1996年には富士通から世界初の42型カラープラズマテレビを発売するなど、プラズマ一筋に打ち込んでいた。

2000年頃、篠田は1mmのガラス管を長く連ねて、それをフィルムでコーティングするという方式を考案し、「プラズマチューブアレイ（PTA）」と名付けた。これは、ディスプレイ面にガラス板を使用する他社のプラズマディスプレイとは違い、画面を曲げるように塑型可能という、他社にない技術である^[2]。2003年にはPTAの試作に成功した。

しかし2005年、PTAの実用化を目前にして、富士通がプラズマディスプレイの開発から撤退することを決定した。諦めきれなかった篠田は、富士通の特許および技術を継承し、独立（カーブアウト）する形で、篠田プラズマが2005年に設立された。篠田が率いた富士通の開発チームも篠田プラズマに転籍した。

2007年には旧富士通の技術の継承および社員の転籍が完了。パナソニックなどの大手メーカーがプラズマディスプレイに巨額の投資をする中、篠田プラズマは中小企業としてNEDOの支援を得ながら開発を進め、「技術は愛」をコーポレート・メッセージに掲げ、オンリーワンの開発企業を目指していた。

2008年、PTAの量産化技術を確立。同社の会長兼社長で、開発責任者でもある篠田傳の名をとって「SHiPLA」と命名された。2009年に「SHiPLA」の生産ラインを稼働。「SHiPLA」は2009年9月に東京駅でJR東日本企画と共同でデジタルサイネージの実証実験を行い、11月には明石市立天文科学館への導入が決まった。その後も兵庫県立美術館、東京スカイツリー ソラマチなどに採用された。

2009年には経済産業省が主宰する第3回ものづくり日本大賞において経済産業大臣特別賞を受賞、2013年には発明協会が主催する全国発明表彰において21世紀発明奨励賞を受賞するなど、その技術は高く評価されている。

しかし、ブラウン管に代わる次世代ディスプレイとしては、2013年時点で、プラズマディスプレイは液晶ディスプレイとの市場競争に敗れつつあったこともあり、量産ライン稼働のための投資が得られなかった。2013年11月に約10億6000万円の負債を抱えて事業を停止した^[3]。

2014年には欧米の投資家からの資金の提供を受けて研究を続けつつ、事業再建のためのスポンサーを探すことになった^[4]。

篠田プラズマは折り曲げることのできるフレキシブルな「次世代ディスプレイ」として、海外投資家からも高く評価されているが、日本が誇る技術が外資の手に渡ってしまうという懸念を産経新聞が表明した。

しかし、2014年中には全ての電機メーカーがプラズマディスプレイの開発から撤退したこともあり、海外投資家からも、「SHiPLA」の量産ライン稼働のための資金は得られなかった。2014年10月、ディスプレイビジネスを断念。会社はそのまま休止している。

2014年6月、本社を神戸のポートアイランドから淡路市に移転した。中小企業として、これまで培った技術を生かした製品を考え、紫外線ビジネスに取り組むことになった^[5]。

プラズマ発光デバイスの開発会社として、篠田プラズマ元総務の篠田真帆が代表を務める紫光技研が2015年に設立され、フレキシビリティな面光源としてのSHiPLAの特性を生かした発光デバイスの開発を行っている。

殺菌・分解・消臭などに使われる紫外線光源として、従来の水銀灯を代替するものとして、キセノンのプラズマ放電による紫外線発光を利用した「UV-SHiPLA」を開発しており、富士通特機システムから販売されている。水俣条約の施行によって水銀フリーの紫外線光源が求められる中、LEDでは発光効率が低下するという問題を、プラズマ方式によって解決した「プラズマ方式水銀フリー深紫外線面光源」である^[6]。

お風呂などで使える家庭用も販売されている。