糸魚川中継局
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デジタルテレビ放送
| ID | 放送局名 | チャンネル 番号 | 空中線 電力 | ERP | 偏波面 | 放送対象地域 | 放送区域 内世帯数 | 運用開始日 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 1 | NHK 新潟総合 | 16 | 3W | 8.1W | 水平偏波 | 新潟県 | - | 2007年 12月1日[1] |
| 2 | NHK 新潟教育 | 14 | 全国 | |||||
| 4 | TeNY テレビ新潟放送網 | 25 | 7.2W | 新潟県 | 2008年 10月1日[1] | |||
| 5 | UX 新潟テレビ21 | 31 | ||||||
| 6 | BSN 新潟放送 | 18 | ||||||
| 8 | NST NST新潟総合テレビ | 24 |
- 所在地： 糸魚川市一ノ宮（三角山）[2][3][4][5][6]
- 放送区域： 糸魚川市の一部[7][4][6]
- 2007年9月28日に予備免許が交付され[8][2]、NHKは11月30日に本免許が交付され[3]、12月1日に本放送を開始[1]、民放局は2008年10月1日に本免許が交付され[5]、同日本放送を開始した[1]。
アナログテレビ放送
| チャンネル 番号 | 放送局名 | 空中線 電力 | ERP | 偏波面 | 放送対象地域 | 放送区域 内世帯数 | 運用開始日 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 4 | NHK 新潟総合 | 映像30W/ 音声7.5W | 映像70W/ 音声17.5W | 水平偏波 | 新潟県 | 9789世帯[9] | 1962年 12月28日[10] |
| 6 | BSN 新潟放送 | 1962年 12月30日[9] | |||||
| 9 | NHK 新潟教育 | 映像72W/ 音声18W | 全国 | 1962年 12月28日[10] | |||
| 27 | TeNY テレビ新潟放送網 | 映像85W/ 音声21W | 新潟県 | 1981年 5月22日[11] | |||
| 33 | NST 新潟総合テレビ | 映像105W/ 音声26W | 1975年 11月8日[12] | ||||
| 37 | UX 新潟テレビ21 | - |
FMラジオ放送
| 周波数 （MHz） | 放送局名 | 空中線 電力 | ERP | 偏波面 | 放送対象地域 | 放送区域 内世帯数 | 運用開始日 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 79.2 | FM-NIIGATA エフエムラジオ新潟 | 100W | 93W | 水平偏波 | 新潟県 | - | 1997年1月15日[13] |
| 85.1 | NHK 新潟FM放送 | 1969年8月27日[14] | |||||
| 94.8 | BSN 新潟放送 |
110W[15] | - | 14,236世帯[16] | 2022年12月1日[16] |
- 所在地： デジタルテレビ放送に同じ
出典・脚注
[脚注の使い方]
- 1 2 3 4 中継局整備状況（新潟県）（総務省信越総合通信局）
- 1 2 予備免許の概要（糸魚川中継局）（報道資料2007年9月28日） (PDF) （総務省信越総合通信局）
- 1 2 地上デジタルテレビジョン放送局の免許－新潟県内の8中継局が12/1に開局（報道資料2007年11月30日）（総務省信越総合通信局）
- 1 2 中継局エリア図（糸魚川中継局）（報道資料2007年11月30日） (PDF) （総務省信越総合通信局）
- 1 2 地上デジタルテレビジョン放送局の免許－糸魚川中継局が本日開局（報道資料2008年10月1日）（総務省信越総合通信局）
- 1 2 中継局エリア図（糸魚川中継局）（報道資料2008年10月1日） (PDF) （総務省信越総合通信局）
- ↑ 管内のデジタル中継局情報（新潟県） (PDF) （総務省信越総合通信局）
- ↑ 地上デジタルテレビジョン放送局9局の予備免許－新潟県内の9中継局（報道資料2007年9月28日）（総務省信越総合通信局）
- 1 2 新潟放送四〇年史編纂委員会 編集『新潟放送四十年のあゆみ』新潟放送、1992年、315頁。
- 1 2 日本放送協会（編）『NHK年鑑'63』日本放送出版協会、1963年、198頁。
- ↑ 日本民間放送連盟（編）『民間放送三十年史』1981年、380頁。
- ↑ 日本民間放送連盟（編）『日本放送年鑑'76』巴出版社、1976年、25頁。
- ↑ 『糸魚川市史 昭和編 年表・索引』（2007年3月31日、糸魚川市発行）65ページ。
- ↑ 日本放送協会総合放送文化研究所放送史編修室『NHK年鑑'70』日本放送出版協会、1970年、317頁。
- ↑ “総務省 電波利用ポータル｜無線局免許状等情報”. 総務省. 2025年12月16日閲覧。
- 1 2 株式会社BSNメディアホールディングス 第93期事業報告書