赤外線調査

建築物の外装仕上げ材等のうちタイル、石貼り等（乾式工法によるものを除く）、モルタル等は日差しを受け、壁面の温度が上がると健全部と剥離部では表面温度に差が生じる。この温度現象を利用し、赤外線サーモグラフィで壁面の温度分布を測定して熱画像を解析・診断して剥離部を検出する方法である。しかし、調査の信頼性の上から打診調査との併用を規定している^[1]。

2008年（平成20年）4月、建築基準法12条に基づく定期報告制度が改訂され、特殊建築物等の外装仕上げ材の浮き・剥離部の調査法として目視調査、手の届く範囲の打診等調査、全面打診等調査が明示され、赤外線調査は全面打診等調査の一つである^[1]。

この項目の出典は右記脚注^[2]。

• 非接触で遠隔から試験ができる。
• 熱画像により短時間に広範囲の試験ができる。
• 浮き・剥離部の状況を視覚として捉えることができる。
• 足場作業でなく、試験者の安全性が高い。

1. 熱赤外線映像法 - 調査の名称・原理 ^[3]
2. サーモグラフィー法 - 調査の名称・原理 ^[4]
3. 赤外線サーモグラフィ法 - 調査の名称・原理 ^[5]
4. 赤外線サーモグラフィ試験 - 調査の名称・原理 ^[6][7]
5. 赤外線装置法 - 調査の名称・原理 ^[8]

1. 一級、二級建築士、特定建築物調査員 公益財団法人 建築技術普及センター
2. 赤外線サーモグラフィ試験 社団法人 日本非破壊検査協会

• 建設省 土木研究所「熱赤外線映像法による吹付のり面老朽化診断マニュアル」、財団法人 土木研究センター、1996年。 
• 社団法人 日本コンクリート工学協会『JCI規準集（1977～2002年度）』社団法人 日本コンクリート工学協会、2004年。ISBN 4931451586。 
• 土木コンクリート構造物のはく落防止用 赤外線サーモグラフィによる変場調査マニュアル作成委員会「土木コンクリート構造物のはく落防止用 赤外線サーモグラフィによる変状調査マニュアル」『財団法人 土木研究センター』、財団法人 土木研究センター、2005年。 
• 国土交通省 住宅局 建築指導課「特殊建築物等 定期調査業務規準（2008年改訂版）」『財団法人 日本建築防災協会』、財団法人 日本建築防災協会、2008年。 
• BELCA 診断委員会仕上小委員会「タイル外壁及びモルタル塗り外壁 定期的診断マニュアル（改訂第3版）」『社団法人 建築・設備維持保全推進協会』、社団法人 建築・設備維持保全推進協会、2009年。 
• 阿部節矢「赤外線サーモグラフィ試験Ⅰ」、社団法人 日本非破壊検査協会、2011年。 
• 峯岸秀治「赤外線サーモグラフィ試験Ⅱ」、社団法人 日本非破壊検査協会、2012年。