電子図書館
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テクノロジー
法律関係
国際図書館連盟は、2013年2月に「図書館による電子書籍貸出のための原則」を公示した[2]。この中では、電子書籍については、出版者などと契約を結んで利用できる状態にすること、利用者の利用やプライバシーに配慮することなどが上げられた。
日本での通常の図書館では、著作権法のなかに権利制限規定によって新刊の書籍を貸し出し・複製を許可する権利を獲得しているが、電子書籍については更なる配慮や関連する法律などとの調整が求められた[3][4][5]。
アメリカでは、1976年の著作権法に基づくフェアユース条項（17USC§107）がガイドラインとなっている。著作物の公共性などの性質、市場への影響などの四要素が考慮され、認められれば著作権の例外として利用することが可能となる[6]。
言語別電子図書館一覧
→詳細は「電子図書館の一覧」を参照
- 総合
- 日本語
- 青空文庫
- プロジェクト杉田玄白
- Japanese Text Initiative
- 菊池眞一研究室都々逸（旧名：J-TEXTS 日本文学電子図書館）
- アジア経済研究所図書館デジタルアーカイブス（一部有料、深夜利用不可）
- 国立国会図書館デジタルコレクション
- ウィキソース日本語版
- 電子図書館（電子貸出サービス）実施図書館
- 韓国語（日本でID取得が可能）
- 江南区電子図書館閲覧サービス | 市川市公式Webサイト（江南区電子図書館閲覧サービスについて - ウェイバックマシン（2013年9月11日アーカイブ分））
- 英語
- bartleby
- Internet Public Library
- Digital Collections, Available Online | Library of Congress（アメリカ議会図書館デジタルコレクション）
- NYPL Digital Collections（ニューヨーク公共図書館デジタルコレクション）
- Rare Book Room
- ドイツ語
- BBF | Bibliothek für Bildungsgeschichtliche Forschung des DIPF — Bibliothek für Bildungsgeschichtliche Forschung（ドイツ、ベルリン、教育史研究図書館）
- textlog.de - Historische Texte und Wörterbücher
- フランス語
- 中国語
- ロシア語
