非常灯

点灯の形態により、専用型、組込型、併用型の3種類に分けられる。専用型は平時には消灯しており、停電時のみ点灯する。組込型は平時用と非常時用の2つの光源がある。併用型は、1つの光源が、平時には通常電源で、停電時には蓄電池によって点灯する。

蓄電池を内蔵しており（一部は外付けのものもある）、通電時は充電し、停電時に自動的に切り替わって点灯するようになっている。

日本では非常灯（非常用照明器具）は建築基準法に定められている^[1]。

建築基準法で設置義務が課せられているのは、劇場・病院・ホテル・博物館・百貨店などの特殊建築物、階数が3階以上で延床面積が500平方メートルを超える建築物、延床面積が1,000平方メートルを超える建築物や無窓の居室を有する建築物である^[1]。

誘導灯とは異なり非常灯には耐熱性の基準がある。従来の基準では、140度の周囲温度に30分間以上耐え、30分間非常点灯させた状態で床面1ルクス（蛍光灯は2ルクス）以上の照度を保つ必要があるとなっていたが^[1]、2014年までの基準改正で70度の周囲温度に30分間以上耐えることとなった^[2][3]。この基準緩和により、非常灯へのLED照明の使用が可能となり、電池容量も小さくできた^[4]。長時間対応型では60分耐えられる。

蓄電池の寿命は4年から6年程度のため、定期的に交換する必要があり、非常灯の蓄電池は定期点検が義務付けられている。

日本の非常灯には点検スイッチが取り付けられており、スイッチを入れると停電時と同じ状態となるため、正常に動作するか点検が可能である。スイッチは紐を引っ張る形式のものが多い。

なお、誘導灯は消防法に定められている^[1]。建築基準法、消防法の規定を満たしている器具は、非常灯と階段通路誘導灯との兼用が可能である。