Honto
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ウェブの書斎
大日本印刷は2001年3月21日から、パソコン向けの電子書籍と、オンデマンド印刷による本の販売をおこなうECサイト「ウェブの書斎」（ウェブのしょさい）の運営を開始した[1][2][3]。
開始時は講談社、集英社、新潮社、中央公論新社の既刊作品から小説を中心とした約360タイトルが用意された[1][2]。書体は大日本印刷の開発した秀英書体が用いられ、販売する電子書籍のファイル形式はドットブック（.book）またはPDFが採用された[1][2]。
honto
2010年11月25日、ウェブの書斎はリニューアルされ、「honto」として運営を開始した[4]。大日本印刷グループのオンライン書店「bk1」とシステム統合することにより紙書籍の販売にも対応した[5]。7月時点で1万5000点ほどだったコンテンツ数は約3万点に拡充され、パソコンとアイフォーンに加え、アイパッドにも対応した[4]。
なお当社電子書籍の配信事業に際して、2010年8月にNTTドコモとジョイントベンチャーによる新会社を通じてドコモ端末向けへの提供を発表しており[6]、12月21日に両社の合弁会社として株式会社トゥ・ディファクトを設立した[7]。
2011年1月12日から「2Dfacto」の名称で商用サービスを開始するとともに、hontoの運営主体が大日本印刷からトゥ・ディファクトへ移管された[8]。
なお、2Dfactoはhontoのプラットフォームを使用している為に基本的に配信タイトルは共用（同一）であり、「マルチデバイス1コンテンツ」という同一の購入コンテンツを複数の対応端末で閲覧出来る様に共有する機能の提供をサービス開始時に発表しており、2011年6月に実施された。
電子書籍の購入にあたってはhontoアカウントの登録が必須である。決済方法はクレジットカードとWebMoney（一部コンテンツのみ）のどちらか選択できる。コンテンツ（厳密には供給元の出版社単位）によってはWebMoneyに対応しておらず、「買い物かご」にWebMoney非決済対応コンテンツが混在している場合はクレジットカード払いのみとなる。
hontoや2Dfactoでの電子書籍コンテンツのページにはbk1・丸善ジュンク堂書店・文教堂などDNP系列のオンライン書店サイトの商品ページへのリンクボタンを配置しており、当社としては電子書籍コンテンツと紙の書籍どちらもシームレスに購入できることを狙いとしている。将来的にはhonto上で直接bk1での書籍購入を可能としたり、上記のオンライン書店での購買履歴とbk1以外のリアル書店の購買履歴（ポイントカードの情報からと思われる）をhontoアカウント上に集約して閲覧で着る様にする「ハイブリッド型書店」構想や[9]電子書籍閲覧時の位置情報をアップデートする「Sync機能」の提供構想がある。これらを推進する企業として2010年12月に株式会社hontoをDNPグループの丸善CHIホールディングス子会社として設立し、翌2011年6月に株式会社hontoブックサービスへ改称した。
2011年6月より「マルチデバイス1コンテンツ」施策の実行により、hontoサイトと2Dfactoでの購入コンテンツが共用化された。これに伴い閲覧したい対応端末を登録することにより（台数制限あり）、複数の異なる端末間でダウンロードの上に閲覧することが可能となった。なお、ダウンロード期限は一部を除き無期限。
2011年9月22日からはサービス対象端末が拡充された[10]
bk1とサービス統合
2012年5月17日、トゥ・ディファクト、大日本印刷、NTTドコモ、丸善CHIホールディングスは、hontoがオンライン書店「ビーケーワン (bk1)」とサービスを統合したと発表した[11][12]。
2014年7月に文教堂が運営したオンライン書店「jbook」[13]、2016年4月にオンライン書店「MARUZEN & JUNKUDOネットストア」がhontoにそれぞれ統合された[14][15]。
2018年7月1日に運営会社が2Dfactoから親会社の大日本印刷に変更された[16]。
「本の通販ストア」のサービス終了
2024年3月31日に紙の書籍の通販サービスを終了し、オンライン書店としての通販サービスはe-honと連携することを発表した[17]。 電子書籍サービスおよびリアル書店のポイントサービスは継続するが、電子書籍割引サービスであった読割50は廃止される[18]。
電子書籍の閲覧
hontoで購入した電子書籍を読むには、専用のアプリケーションを使う方法と、ウェブブラウザで読む方法が選べる[19]。
hontoビューアアプリは、Windows、Mac、iOS、Android用があり、5台まで利用可能となっている[19]。
ブラウザビューアは、EPUBコンテンツのみ対応しており、パソコンではMicrosoft Edge、Google Chrome、Safari、スマートフォンではAndroid6以降（Google Chrome）、iOS（Safari）のそれぞれ最新バージョンに対応している[20]。