Jibo

2014年、マサチューセッツ工科大学のシンシア・ブリジール准教授は、人間の共感にアプローチするロボットとしてJiboを設計^[4][5]。同年にクラウドファンディングサイト「インディーゴーゴー」で Jibo を紹介すると、目標額の10万ドルを上回る50万ドル以上の資金が2日で集まった^[6]。また、2015年には、株式会社電通が運用するコーポレート・ベンチャーキャピタル・ファンド「電通ベンチャーズ1号グローバルファンド」が Jibo に3.7億円の出資をしたほか^[7]、KDDIのベンチャーファンド「KDDI Open Innovation Fund」も数億円規模の出資をした^[8]。

Jibo の形状は、円柱型の胴体に大きな丸い頭がついているというもので、大きさは小さな花瓶程度^[4]。感情を表す顔と物理的な相互作用に反応するセンサーを備えたロボットで、持ち主と一緒に踊ったり、話したり、ゲームをしたりすることができた^[2]。そして、機械学習と音声認識・顔認識、自然言語処理を活用し、人間とのやり取りからユーザーのニーズ等を学んでいった^[4]。設計者のブリジールは Jibo について「従来とはかなり違うコンセプトであり、焦点は人間との関わりだ。平面スクリーンを超えて、コンテンツやアプリやサーヴィスを『生きたものにする』ことに焦点を置いている」と説明している^[6]。

クラウドファンディング実施時、Jibo は2015年12月出荷予定とされたが^[9]、実際に発売されたのは2017年であった^[5]。同年には『タイム』誌の "The 25 Best Inventions" に選出されたものの^[3][10]、「発売当初から状況は良くなかった」との指摘もあり、Justin Jaffe は「喜ばれはしたが熱烈な歓迎ではなかった」「899ドルと値段が高いのに、Amazonの『Alexa』や『Google Assistant』に比べてできることは少なかった」と回想している^[5]。

2019年には、Jibo 自身がユーザーにサービス終了を告げる発言をしたとしてSNSで話題になった^[3]。具体的には、下記のようなメッセージを表示したという^[2]。

素晴らしいニュースとは言えませんが、私の機能を支えているサーバがまもなく停止されます。一緒に過ごせて、とても楽しかったとお伝えしたいです。そばに置いてくれて本当に、本当にありがとう。いつかロボットがずっと進化して、どこの家庭でも見られるようになったとき、あなたのロボットに、わたしからよろしくと伝えてください^[2]。

この原因は、Jibo を運営する企業としての Jibo 社が経営破綻に陥ったこととされる^[2]。なお、Jibo 社2018年に資産を売却したと報じられている^[5][11][12]。

アーロン・パーザナウスキーは、Jibo の事例を引きつつ、モノのインターネットのリスクについて以下のように指摘している^[2]。

ジーボの例から明らかなのは、モノのインターネットが修理にもたらすリスクである。物理的な部品は修理できる。画面が故障すれば交換可能だ。センサーの不調も調整可能だ。デバイスに組み込まれたソフトウェアも、アップデートしたり修正パッチを当てたりできる。ところが、機能のほとんどはプラスチック製の筐体に収められていなかった。それはサーバに収められて、修理どころかアクセスすらできない。購入者があとになって理解するのは、ジーボの基本操作が、持ち主にはコントロール不可能なハードウェアとソフトウェアに基づいている、という点だ。どこにあるのかもわからないリモートサーバにデバイスを接続するテザーは、スマートデバイスのーー絶対的な特徴とまでは言わないまでもーー中核となる機能である。今日、構築されているモノのインターネットは、根本的なレベルにおいて、修理との互換性がない^[2]。