クリック決済

国際ブランドの標準化団体であるEMVCoが国際標準仕様を定めており、「EMV Secure Remote Commerce」という名称である^[1]。

日本では、2025年10月15日からバンドルカードが^[2][3]、2026年2月24日から三井住友カードが^[4][5]、各社マイページからの利用登録を開始した。また、GMOペイメントゲートウェイは、自社が提供する決済サービスの無償オプション機能として2026年2月16日から提供開始したことを発表した^[6]。

対面決済の迅速化を目的として開発されたタッチ決済（英語: Tap to Pay）と対になるように名付けられた^[7]。タッチ決済も国際ブランドの標準化団体であるEMVCoが国際標準仕様を定めており、「EMV Contactless」という名称である^[8]。

国際ブランドによる従来の電子商取引では、顧客はカード券面に記載されたカード番号・カード名義人・有効期限・セキュリティコードを入力し、要求があれば3Dセキュアの追加認証をクリアする必要がある^[9]。この方法には、複数の問題が存在していた。

• カード情報の入力作業が手間であった^[10]。オートコンプリート機能を使用すると負担を低減できるが、パスワードと同様に不正アクセスや端末の紛失によるリスクが発生する^[11]。
• のぞき見・フィッシング詐欺・マルウェア感染などによってカード情報が漏洩すると、不正に決済される可能性があった^[12][13]。
• 本人であっても、ワンタイムパスワードの不達などの要因で3Dセキュアを通過できない場合があり、カゴ落ちリスクを孕んでいた^[14]。
• 実装方法について統一的な仕様が存在しないため、UI等を自前で開発しなければならず、UIがECサイトごとにばらついたり、カード情報の不適切な取扱いや漏洩が発生したりした^[10]。
• Google PayやApple Payの登録情報を呼び出す方法もあるが、GoogleやAppleによる追加の審査や手数料負担を見込まなければならず、導入をためらうECサイトも少なくなかった^[15][16]。

上記の問題に対し、クリック決済は次のように対処した。

• 国際規格の確立により、以前より少ない開発工数で脆弱性の少ないカード決済環境を導入できるようになった^[10]。
• カード情報を流通させず、代わりにトークンや動的データで決済処理を行うことで、情報漏洩防止と利便性向上の両方を達成した^[7]。
• メールサーバや電話回線の速度や機密性に依存しないパスキーを導入したことで、本人性の担保と決済の迅速化の両方を達成した^[7]。^{[注釈 1]}

クリック決済を利用するには、次のどちらかの経路で事前登録を済ませておく必要がある。事前登録には、カード券面に記載の情報に加え、カードの呼び出しキーとなる携帯電話番号・メールアドレスの入力が必要である^[18]。

• 国際ブランド各社のポータルサイト
• イシュア各社のマイページ^{[注釈 2]}

決済手順は以下のとおりである^[17]。

1. 対応するECサイトで買いたいものを選び、購入手続きに進む。
2. 購入者情報の欄に、クリック決済用として事前登録した携帯電話番号またはメールアドレスを入力する。
3. 国際ブランド所定の方法^{[注釈 3]}で本人確認し、クリック決済にログインする。
4. 入力した携帯電話番号やメールアドレスに紐づけられたカードの一覧が表示される。
5. 使用したいカードを選ぶ。
6. 決済が完了する。