パープル企業

ノルマやパワーハラスメントがなく、ストレスを感じにくい。残業や長時間労働がほとんどなく、ワーク・ライフ・バランスを取りやすい。Z世代やミレニアル世代には、むしろパープル企業を志向する傾向もみられる。企業側にも、離職率が低いなどの利点がある^[3]。

反面、ルーチンワークが中心で専門的な知識が習得できず、モチベーションが上がりにくい。スキルを求められないことから昇給を見込めない。企業側には組織の活力が低下し、優秀な人材が集まりにくい。対外的にも「成長できない企業」と評価されるなどのデメリットが生じる。社員の長期的なキャリア形成には、勤務時間外の資格取得など主体的なキャリア開発が必要となる^[4]。

2019年に施行された働き方改革関連法や、2022年の労働施策総合推進法改正によりすべての企業でパワハラ対策が義務づけられたことにより、ブラック企業が減少し、「パープル企業」が増加した^[3]。パープル（紫）と呼ばれるのは、黒に次いで明度の低い色であることによる^[5]。