ミライオン銀行

バブル経済崩壊後、荘内銀行、殖産銀行とも不動産関連融資は少ないものの、長期不況による貸出資産の不良債権化と、山形県内の数少ない優良貸出先を山形銀行、山形しあわせ銀行を含めた地元4行（当時）が競って奪いあうことから、総資金利ザヤも2行とも低い状態にあった。また、1999年（平成11年）3月期決算は、山形銀行以外の地元3行は、多額の不良債権処理による大幅な赤字を計上する事態となっていた。

そのような中、両行とも個性的な経営戦略で話題に事欠かず、時代を先取りした積極経営に大きな共通点があり、相性の良さが合併へと結びついた^[1]。さらに、富士銀行と親密な関係にあったしあわせ銀も最終的には合流するのではないかとの報道もなされたが、しあわせ銀は静観の姿勢を最後まで崩さなかった。また、これに先立って1999年（平成11年）8月に発表された第一勧業銀行、富士銀行、日本興業銀行のみずほFGへの統合が、親密地銀間にも広がったとの報道もされた。

• 行名　ミライオン銀行　「ミライ（未来）」に英語の「オン（On）」を組合せた造語　未来に視点をおいて価値を加えるという意
• 頭取には荘内銀行の町田睿頭取、副頭取には殖産銀行の叶内紀雄頭取が就任
• 本店　鶴岡市の荘内銀行本店に置く
• 存続銀行　殖産銀行
• 合併比率　1対1
• システム　情報、勘定系ともに荘内銀行のシステムを採用
• 合併期日 2000年（平成12年）10月1日

2000年（平成12年）2月末にまとまった、1対1の合併比率^[2]、勘定系システムを荘内銀側に合わせることが殖産銀側の反発を産み^[3]、3月10日には同行従業員組合が合併の白紙撤回を表明。また、同行管理職親睦団体「尚清会」にも、徐々に合併の白紙撤回を求める意見が多くなり、さらには元役員の一部、OBにも反対の声が水面下で広がり始めた。

最終的には、システム統合による口座番号の変更問題が直接の引金となり、殖産銀側が合併の白紙撤回を申し入れ^[4]、荘内銀側も「無理強いできない」と撤回を了承した。