三宅富治 From Wikipedia, the free encyclopedia 生誕 1885年2月 日本・岡山県川上郡大賀村(現:高梁市)死没 詳細不明国籍 日本出身校 旧制岡山県立高梁中学→(現・岡山県立高梁高等学校)旧制第六高等学校文科→東京帝国大学法学部経済学科みやけ とみはる 三宅 富治生誕 1885年2月 日本・岡山県川上郡大賀村(現:高梁市)死没 詳細不明国籍 日本出身校 旧制岡山県立高梁中学→(現・岡山県立高梁高等学校)旧制第六高等学校文科→東京帝国大学法学部経済学科職業 銀行家・実業家肩書き 漢城銀行常務取締役(現・新韓銀行)配偶者 ヤス子(妻)子供 誠一(長男)テンプレートを表示 三宅 富治(みやけ とみはる、1885年(明治18年)2月[1] - 不明 )は、日本の銀行家であり、実業家である。漢城銀行(現・新韓銀行)常務取締役となり、戦後日本製鋼所参事を務めた。岡山県高梁市出身。 生い立ち 1885年(明治18年)岡山県川上郡大賀村(現:高梁市)に生れる[1]。その後、地元の旧制岡山県立高梁中学(現:岡山県立高梁高等学校)へ入学、同期には、東京競馬場長・日本競馬会(現:日本中央競馬会)常務理事の横屋潤、大阪無線電気学校(現:大阪電気通信大学)の初代校長となる長野新十郎がいた[2]。 1903年(明治36年)、同校を卒業し[3][4]、翌年、旧制第六高等学校文科甲類[3]と札幌農学校予習科を受験[4]する。岡山市にある旧制第六高等学校へ進学し[3]、1908年(明治41年)6月に同校を卒業する[5]。同年、東京帝国大学工科大学へ進学し[6]、1912年(明治45年)7月同校経済学科を卒業する[1][7]。 銀行家として 東大卒業後、朝鮮半島へ渡りソウルにある朝鮮商業銀行へ就職する[1]。1914年(大正3年)10月に漢湖農工銀行へ転職し、調査役となり、1917年(大正6年)、営業課長へ昇進する[1]。翌、1918年(大正7年)朝鮮殖産銀行が設立されると同行へ異動し、総務部配属となる[1]。1919年(大正8年)7月、本店検査役となり、1921年(大正11年)新義州支店長となる[8][9]、その後、馬山支店長を経て、1931年(昭和6年)3月には、全州支店長となる[10][11]。 三宅は日本統治下の朝鮮金融界に最初期から関わり、全州支店長時代には、全州の開拓を推進し、米の生産力の向上に貢献した[11]。また、農業投資の観点からこの時、水利組合農会の幹事等も務めていた[11]。この後、朝鮮殖産銀行が、ソウルにある漢城銀行の株式の過半数近くを取得し、子会社として[12]、1938年(昭和13年)、三宅は漢城銀行の常務取締役として出向する[13]。第二次世界大戦で日本が敗戦すると、東京都目黒区へ引き上げる[14]。 戦後、地元の旧制中学の先輩である杉政人が社長を務めるなど、関係が深かった日本製鋼所へ転職し参事を務める[15]。1957年(昭和32年)まで活動が確認されている[15]。 略歴 1885年 - 岡山県川上郡大賀村(現:高梁市)で出生 1903年 - 18歳で旧制岡山県立高梁中学(現:岡山県立高梁高等学校)を卒業 1908年 - 23歳で旧制第六高等学校文科甲類を卒業 1912年 - 27歳で東京帝国大学工科大学経済学科を卒業、朝鮮商業銀行へ就職 1914年 - 漢湖農工銀行へ転職 1917年 - 営業課長へ就任 1918年 - 朝鮮殖産銀行へ入行 1919年 - 同行本店検査役へ就任 1921年 - 36歳で新義州支店長へ就任 1931年 - 全州支店長へ就任 1938年 - 53歳のとき子会社である漢城銀行の常務取締役へ就任 1945年 - 第二次世界大戦終戦後、東京へ引き上げ、日本製鋼所参事へ就任 脚注 1 2 3 4 5 6 帝国大学出身録 1468頁, 原田登 編, 大正11年 ↑ 〔岡山県高梁中学校有終会〕有終 第37号, 高梁中学校有終会, 1936年1月 1 2 3 第六高等学校一覧 明治37-39年 158頁 1 2 札幌農学校予修科に関する一考察 72頁, 廣瀬公彦 著, 北海道大学 ↑ 第六高等学校一覧 明治41-43年 43 頁 ↑ 東京帝国大学一覧 明治41-42年 52頁 ↑ 東京帝国大学一覧 [大正8年度]附録 72頁 ↑ 朝鮮事情 上半, 朝鮮銀行調査部, 1921年3月 ↑ 大日本商工録 : 公認 昭和3年版 61頁 ↑ 帝国銀行会社要録 第19版(昭和6年)2頁 1 2 3 朝鮮人物選集 638頁『三宅富治 論』, 阿部薫 著, 民衆時論社出版部, 1934.6 ↑ 朝鮮公論 27(4)(313) 4月號, 朝鮮公論社, 1939年4月『漢城銀行株二萬八千株を所有して、総株数六萬株の過半に近い株主となり、殖銀から野田新吾氏を頭取に三宅富治氏を常務に入れて、殖銀直系の乙種銀行として居るのと餘程よく似て居る。』 ↑ 全国銀行総覧 昭和13年6月末現在 9頁 ↑ 会員氏名録 昭和26・27年用, 学士会, 1951 1 2 会員氏名録 昭和32・33年用, 学士会, 昭和32年 Related Articles~TimelinesTop QsFact Checks