世界史 (科目)
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イギリス
アメリカ
高等学校の学習科目になっている。
日本
日本の場合は、中学の段階ではわずかに教えるにとどまり、「科目」としては高等学校で設置される。
1949年～1993年度は社会で、1994年度入学者以降は地理歴史の中に設定されている。
中学校での世界史学習
中学校では世界史に関する科目は独立して設置されていないが、社会の歴史的分野の中で世界史に関する内容についても触れている。
学習指導要領の目標では「我が国の歴史の大きな流れと各時代の特色を世界の歴史を背景に理解させ[2]」るとしている。学習指導要領では世界史にかかわる内容として、世界の古代文明、東アジアとのかかわり、市民革命や産業革命を経た欧米諸国のアジアへの進出、近代日本の国際的地位の向上と大陸との関係、近現代の国際情勢などの内容を、日本史と関連させる形で学習することをねらっている。また、日本史と関連性の薄いものとして絶対王政や宗教改革なども学習する。
高等学校科目「世界史」
高等学校では、世界史に関連する科目が設置されている。
2018年3月に告示され2022年度第1学年より年度進行で実施される学習指導要領では、世界史に関連する科目は「歴史総合」（2単位）および「世界史探究」（3単位）の2科目が設定された。近現代史分野を中心に日本史と世界史を融合した「歴史総合」が必履修科目となり、歴史総合を履修したのちに履修する科目として通史学習にあたる「世界史探究」が選択科目として開設される。いずれの科目も、主体的・対話的で深い学び（アクティブ・ラーニング）を重視した課程が組まれることになる。世界史に関する内容は「歴史総合」の形で学ぶことになる。
1994年度から2021年度の入学者は、近現代史分野を学ぶ「世界史A」および通史を学ぶ「世界史B」のいずれか少なくとも1科目を、必履修科目として学習していた。
高等学校科目「世界史」の変遷
新制高校での世界史に関する科目は、社会のもと、1948年度に東洋史と西洋史の2科目が設けられ[3]、ほかの科目とあわせて最低1科目が選択必修の扱いとなった[3]。
2科目は1949年に統合され、「世界史」となった。1950年代には、世界史は他分野の科目との選択必修扱いとなっていた。
1960年に告示された学習指導要領（1963年度第1学年から適用）では、基本的な内容を扱う「世界史A」・発展的な内容を扱う「世界史B」の2科目に分けられ、いずれか1科目が必修となった[3]。
1970年告示の学習指導要領（1973年度第1学年から適用）で、再び世界史は1科目に統一され、日本史・地理および世界史の3分野（4科目）のうち2分野にわたって2科目が選択必修となった[3]。
1978年告示・1982年度第1学年から適用の学習指導要領では、1年時に現代社会が必修となったことに伴い、世界史は2年次以降で学ぶ選択科目となった[3]。
1989年告示の学習指導要領（1994年度第1学年から適用）で、高等学校社会科が再編され、従来の社会科は地理歴史と公民の2科目に分割された。それに伴い、従来は社会科に属していた世界史は、地理歴史科の科目として学習するようになった。
またこのときから、世界史科目は近現代史を中心とする「世界史A」と、通史を学ぶ「世界史B」の2科目体制になり、この2科目のうちから1科目を選択して必ず履修することとなった。履修学年については指定されなかった。
世界史必修の背景として、中学校において地理については地理的分野で学習するが、歴史的分野については日本史が中心であり、中学高校を通じて世界史を通史的に学ぶ機会が高校の段階にしか存在せず、中学高校を通じて、世界史、日本史、地理について概観できるようにするためであるとされる。
世界史の必履修、および世界史の科目構成は、1999年告示・2003年度第1学年から適用された学習指導要領、および2009年告示・2013年度第1学年から適用された学習指導要領においても、大枠が維持されて適用された。
2018年3月に告示され2022年度第1学年より年度進行で実施された学習指導要領では、地理歴史科発足以来の科目構成が大きく見直され、世界史に関する科目は「歴史総合」と「世界史探究」に再編された。うち「歴史総合」が必修となる。
日本の学校教育の「世界史」をめぐる諸課題
- 世界史未履修問題
- →詳細は「高等学校必履修科目未履修問題」を参照
- 必修とされている世界史を履修させていなかった高等学校が全国的に存在していたことが、2006年10月、報道機関や文部科学省の調査により明らかにされた。世界史の時間に英語や数学等、大学受験において重視される科目を重点的に教えていた高校もある。学校によっては、通知表等で「世界史」と書かれていても、実際には地理等の他の科目にすり替えられて開講されたケースもある。
