可能出力曲線

伝統的な同期発電機において、この曲線はいくつかのセグメントで構成されており、それぞれが物理的な制約に起因している。

• 曲線の右側（定格電圧付近）：発電機は電機子（大型発電機では固定子）の熱放散によって制約を受ける^[1]。発熱は有効電流と無効電流の二乗和に比例し、電圧がほぼ一定であればMWとMVArの二乗和にほぼ比例する。したがって、この部分（電機子巻線温度上昇制限）は、(0,0)を中心とする半円 ${\displaystyle {MW}^{2}+{MVAr}^{2}=Limit}$ の一部のような形状となる^[要出典]。
• 曲線の端部（発電機が多くの無効電力を出力する場合）：動作には発電機の出力電圧を高くする必要があり、したがってより高い励磁磁界が必要となる。回転する励磁巻線には独自の界磁巻線温度上昇制限が存在する^[1]。
• 曲線の底部（発電機が多くの無効電力を吸収する場合）：固定子内の磁束の制約により、固定子端部の磁気コアが発熱する（固定子端部鉄心温度上昇制限）^[1]。

曲線の各セクションの境界となる角（かど）は、発電機が定格出力で維持できる力率（PF）の限界を定義する（図例では、遅れ力率0.85および進み力率0.95にPF目盛りが配置されている）。実際には、原動機（発電機を駆動する動力源）は、発電機が本来持っている能力よりも少ない有効電力しか出力できないように設計されている（現実の運用では発電機は常にいくらかの無効電力を供給しなければならないためである^[2]）。そのため、「原動機による制限」（図中の垂直の破線）によって制約がいくらか変化する（例では、進み力率の限界は原動機制限と固定子端部加熱制限の交点となり、0.93まで低下している）^[1]。

発電機は非常に高価であるため、動作点が運用限界境界に近づくと一連のセンサーとリミッターがアラームを作動させ、運用者が対策を講じない場合は発電機を系統から解列させる^[3]。

特定の発電機のD曲線は、冷却性能を向上させることで拡大させることができる。水素冷却ターボ発電機の冷却は水素圧力を高めることで改善でき、300 MVA以上の大型発電機では、より効率的な水冷却が用いられる^[3]。

典型的な同期発電機の実際のD曲線には、もう一つの制限である最小負荷が存在する。最小実電力要件があるため、D曲線の左側は垂直軸（無効電力軸）から切り離されている。一部の発電機はゼロ負荷（同期調相機として）で動作できるように設計されているが、そのような設計であっても、ゼロから最小出力レベルの間での実電力運用は不可能である^[4]。

インバータベースリソース（太陽光発電、倍速誘導発電機、フルコンバータ型風力発電機、別名「タイプ3」および「タイプ4」風力タービン^[5]）は、系統の安定性に寄与するために無効電力供給能力を持つ必要があるが、その寄与の仕方は同期発電機とは大きく異なり、内部電圧、温度、電流の制約によって制限される。^[6] 電力コンバータの存在による柔軟性のおかげで、市場にある倍速誘導型およびフルコンバータ型風力発電機は、「三角形」「長方形」「D型」といった異なる形状の可能出力曲線を持っている^[7]（D型は同期発電機のD曲線に似ている）。長方形やD型の曲線は、理論上、ユニットが（無風や無照のために）有効電力を全く生産していない時でもSTATCOMとして機能し、電圧調整サービスを提供することを可能にするが、すべての設計にこの機能が含まれているわけではない。電力コンバータを持たない固定速風力タービン（「タイプ1」および「タイプ2」^[5]）は、電圧制御に使用することはできない。これらは（一般的な誘導機と同様に）単に無効電力を吸収するだけであるため、通常は力率を1に補正するために開閉式のコンデンサ設備が併用される^[7]。

旧式の太陽光発電機は配電網への接続を意図していた。当時の配電網には電圧調整機能が含まれていなかったため、これらのインバータは力率1で動作していた。太陽光発電が送電網に現れ始めると、無効電力能力を持つインバータが市場に登場した^[8]。インバータの電力制限は最大全電流に基づいているため、可能出力曲線の自然な形状は半円に近く、全容量動作時には、無効電力を出力または吸収しようとすると常に実電力を下げる必要がある。理論的には太陽光発電機をSTATCOMとして使用できるが、実際には太陽光発電所は夜間に解列される^[9]。