堤研二

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堤 研二
(つつみ けんじ)
人物情報
生誕 1960年3月
日本の旗 日本 福岡県大牟田市
出身校 福岡県立筑紫丘高等学校
九州大学
学問
研究分野 人文地理学
社会経済地理学
研究機関 九州大学
島根大学
大阪大学
学位 文学博士
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堤 研二(つつみ けんじ、1960年3月 - )は、日本の地理学者。専門は人文地理学、とくに社会経済地理学。大阪大学大学院人文学研究科教授、大阪大学総長補佐を経て、2025年4月より大阪大学名誉教授。

福岡県大牟田市生まれ[1]。福岡県・大牟田市立三里小学校を経て、大野町立大野小学校大野城市立大野中学校卒業。福岡県立筑紫丘高等学校を経て、1983年九州大学文学部史学科卒業(史学・地理学)。地理学の指導教員は、野澤秀樹(フランス地理学史)・小野菊雄(ロシア地理学史)・小林茂(文化地理学)。学部学生時代の一時的な指導教員として内藤莞爾(フランス社会学・家族社会学)、大学院生時代の副指導教員として有馬学(日本近代史)がいた。学部から大学院にかけては、中村正夫(地域社会学・農村社会学)の指導も受ける。学生時代より考古学方法論研究会(九州大学・田中良之主宰)に、就職して後には「高島町地域保健研究会(高島研究会)」(長崎大学・齋藤寛主宰)にそれぞれ所属し、現在に至るまで研究・調査を行っている。学生時代には少林寺拳法部に所属(1981年に七大戦・全九州学生大会で入賞、全日本学生大会九州代表。最終段位は五段)。1986年九州大学大学院文学研究科修士課程修了、文学修士。同年佐世保工業高等専門学校助手。1988年同講師。1990年島根大学法文学部講師。1993年同助教授。1994年経済地理学会監事。1999年大阪大学大学院文学研究科助教授。2007年同准教授。2009年同教授、博士(文学)[2][3][4]。専門地域調査士(日本地理学会)。2012年大阪大学リーディング大学院博士課程教育プログラム「超域イノベーション」(オールラウンド型)研究科代表、のち選抜審査評価主査も歴任。2018年人文地理学会理事[2]。2019年大阪大学総長補佐(財務オフィス担当、2025年3月末まで)[5][2]。同年6月Marginal Areas Research Group(MARG)代表(第2代。2023年7月まで)[2][4]。2020年日本地理学会代議員[2]。2022年大阪大学大学院人文学研究科教授[2]。2025年3月に大阪大学を定年退職、同年4月より大阪大学名誉教授、大阪大学工学研究科および同・先導的学際研究機構(OTRI)および同・国際機構の三部署の招へい教授を兼ねる。専門は社会経済地理学[1]。山村・炭鉱閉山地域などにおける人口流出・地域生活機能の変化に関する研究や、大都市圏内部のニュータウンなどを含む人口減少地域社会の研究を行なうほか、人口移動、ソーシャル・キャピタルスマートシティ、ポストアーバン、ネオソサエティ、地域社会変動、イノベーション、エージェント論などに関する理論的研究も行っており、「トリノベーション」や「デュアル・ダイバーシティーズ」などの概念を創出している[4]。ドイツ社会地理学ミュンヘン学派 (地理学)の研究業績もある。主たる調査・研究地域は、日本、ドイツ、スウェーデン、スペイン(バスク地方)であり、非常勤講師の経験がある大学としては、集中講義先として長崎大学教育学部・東京都立大学理学研究科・島根大学法文学部・お茶の水女子大学人間文化創成科学研究科・九州大学人文学府、通常授業先として、島根医科大学医学科・大阪市立大学文学部・関西学院大学文学部および社会学部・追手門学院大学文学部および経済学部、京都大学文学研究科および経営管理大学院がある[4]。大阪大学次世代社会価値創造拠点事業、大阪大学先導的学際研究機構(OTRI)「『新たな防災』を軸とした命を大切にする未来社会研究部門」および「グローバルヒストリー研究部門」メンバー。大阪大学公共政策研究会(公認文化系サークル)顧問教員[4]義和拳法七段。義和拳法会・本部長兼千里中央支部長[4]を歴任、2025年3月末に退会。拳法の師は故・長谷川和人師(義和拳法←少林寺拳法)、故・岩佐澄憲師(少林寺拳法)、仲村文博師(少林寺拳法)(直近から遡及の順)、空手の師は「北斗の覇王」西良典師(慧舟会大道塾)、関節技の一部は全日本柔道王者でサンボ・チャンピオンだった柔道家の故・岩釣兼生師(国士舘大学兵庫県警)より伝授された[4]。過去に豊中新田スポーツ少年団長・少林寺拳法大阪府連盟事務局長・豊中市スポーツ少年団副本部長・大阪府スポーツ少年団本部委員(理事)などを歴任した[4]

著書[2]

  • 『高島炭鉱閉山に伴う人口流出の分析』 大阪大学大学院文学研究科(『大阪大学大学院文学研究科紀要(モノグラフ編)』第46巻-2) 2006年(単著)、v+113P。
  • 『人口減少・高齢化と生活環境 : 山間地域とソーシャル・キャピタルの事例に学ぶ』九州大学出版会 2011年(新装版2015年)(単著)、xvi+295P。
  • "Depopulation, Aging, and Living Environments: Learning from Social Capital and Mountainous Areas in Japan" Springer 2021年(単著)、xiii+277P。

共編著・編集書[2]

  • "Local Knowledge and Innovation: Enhancing the Substance of Non-Metropolitan Regions" 編著 MARG 1999年(K. Kobayashi および Y. Matsuoと共編著)、357P。
  • 『大坂・近畿の城と町(懐徳堂ライブラリー7』編集(懐徳堂記念会編) 和泉書院 2007年(編集者として編集)、iii+165P。
  • 『人文地理学事典』編著(人文地理学会編)丸善出版 2013年(編集委員として共編著)、xxii+761P。
  • 『豊中市スポーツ少年団50年の歩み:1963 ~ 2013』編集(豊中市スポーツ少年団本部編)、豊中市スポーツ少年団本部 2015年(豊中市スポーツ少年団創設50周年記念誌編集部会委員長(編集責任者)として編集・執筆)、ii+125P。

共訳書[2]

  • 『ポストアーバン都市・地域論:スーパーメガリージョンを考えるために』共訳 ウェッジ 2019年(第二刷2022年)(Haas, T. and Westlund, H. 編著・小林潔司監訳・松島格也と共訳)、416P。

主要論文など(抜粋、■印は共著、他はすべて単著)[2]

受賞[2][3]

脚注

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