自然エネルギー財団

2011年の東日本大震災による福島第一原子力発電所事故を受け、ソフトバンクの孫正義が同年に設立し、会長に就任^[1]。理事長にはスウェーデンのエネルギー庁（スウェーデン語版）長官であったトーマス・コーベリエル（スウェーデン語版）が就任した^[1]。

「自然エネルギー100%」の未来を標榜しており^[2]、「脱炭素社会」を掲げて石炭などの化石燃料を批判するが化石燃料も自然エネルギーの一種である^[3]。

本財団の英語名称は当初「Japan Renewable Energy Foundation」（日本再生可能エネルギー財団）、2017年からは「Renewable Energy Institute（再生可能エネルギー研究所）」とされている^[4]。なお「自然エネルギー」という語は、日本国内では一般的に再生可能エネルギーに類する意味で用いられる場合があるが、明確な定義が不可能であるため、学術用語としては国際的に使われない^[5]。

2025年現在、経常収益のほぼ全てを寄付金に依存している^[6]。