岡部貴士

地政学リスク、安全保障、海外事業展開、グローバルサプライチェーン上のリスクなどを専門とし、主にメディアへの寄稿・出演や、企業・団体向けの講演活動を行っている。

• 日本経済新聞（紙面・オンライン、日経Live、日経リスクインサイト）^{[10] [11] [12] [13] [14][15]}
• 日経CNBC^[16]
• Nikkei Asia^[17]
• ハーバード・ビジネス・レビュー日本語版^[18]
• 交詢社『交詢雑誌』^[19]
• 海事プレス^[20][21]
• 月刊監査役 ^[22]
• 中央経済社^[23]

• 海外投融資情報財団 (JOI)^[6][24][25]
• 日本在外企業協会 (JOEA)^[26]
• 日本商事仲裁協会 (JCAA)^[27]
• 在日英国商工会議所 (BCCJ)^[28]
• 全国銀行協会 (JBA)^[29]
• 中東調査会（公益財団法人）^[30]

• 慶應義塾大学在学中に湘南藤沢学会から「通貨危機発生の予測可能性および予防可能性に関する考察」^[31]および「貯蓄の世代間移転および国際的移転に関する研究（共著）」が出版された^[32]。
• 2015年、岡部が執筆した論文「米中紛争リスクおよび国連システムの役割と課題」が一般財団法人佐藤栄作記念国連大学協賛財団より第31回佐藤栄作賞 を受賞した^[33][34]。
• 2013年、日経・CSISバーチャル・シンクタンクの第2期フェローに選出された^[35]。 同シンクタンクの活動の一部として、政府の対外情報収集・分析機能を強化するための政策提言の策定に関与した。2015年9月23日に公開された当提言では、日本人が海外でテロの被害を受けるリスクの低減や、安全保障上の懸念がある国・地域への先端技術の流出防止に向けて、「官民双方の協力による日本型インテリジェンス・ネットワークの拡充」や「省庁の縦割りを排した情報の集約と共有」の必要性が示された^[36]。この提言は、細谷雄一（慶應義塾大学法学部教授）がとりまとめを行い、岡部もチームの一員として提言のとりまとめに参加した^[37]。