摩周丸 (初代)
From Wikipedia, the free encyclopedia
| 摩周丸（初代） | |
|---|---|
| 基本情報 | |
| 船種 | 車載客船 |
| 船籍 |
 日本 |
| 所有者 | 運輸省鉄道総局・日本国有鉄道 |
| 建造所 | 浦賀船渠 [1] |
| 姉妹船 |
洞爺丸・羊蹄丸（初代） 大雪丸（初代） |
| 信号符字 | JLXQ [1] |
| 経歴 | |
| 起工 | 1946年（昭和21年）12月3日[1] |
| 進水 | 1947年（昭和22年）9月26日[1] |
| 竣工 | 1948年（昭和23年）7月31日[1] |
| 就航 | 1948年（昭和23年）8月27日[1] |
| 終航 | 1964年（昭和39年）10月26日[1] |
| 要目 (新造時) | |
| 総トン数 | 3,782.42トン |
| 全長 | 118.70m[1] |
| 垂線間長 | 113.20m[1] |
| 型幅 | 15.85m[1] |
| 型深さ | 6.80m[1] |
| 満載喫水 | 4.90m[1] |
| ボイラー |
乾燃室円缶[2] 6缶 |
| 主機関 |
石川島式 2段減速歯車付衝動タービン[3][2] 2台 |
| 最大出力 | 5,820軸馬力[4][1] |
| 定格出力 | 2,250軸馬力×2 [2] |
| 最大速力 | 18.03ノット [4][2][5] |
| 航海速力 | 14.5ノット[2] |
| 旅客定員 | 899名[3][2][1] |
| 乗組員 | 131名[2][1] |
| 車両搭載数 | ワム換算18両[2][1] |
摩周丸（ましゅうまる）は、運輸省鉄道総局ならびに日本国有鉄道（国鉄）青函航路に就航していた車載客船である。
戦災で壊滅的被害をこうむった青函連絡船の復興のため、当時の国鉄であった運輸省鉄道総局がGHQの許可を得て建造した車載客船洞爺丸型4隻の第3船で、同型船には洞爺丸、羊蹄丸、大雪丸があった。
1945年（昭和20年）7月14日のアメリカ軍の空襲で、青函連絡船は一時壊滅し、8月15日の終戦時稼働できたのは、第七青函丸、第八青函丸と、船舶運営会から傭船した大阪商船の樺太丸（旧関釜連絡船初代壱岐丸1,598総トン[6]）の3隻だけであった[7]。しかし、終戦後、青函航路には多くの旅客や貨物が押し寄せたため、関釜航路の景福丸（3,620.60総トン[8]）、同航路の貨物船壱岐丸（2代）（3,519.48総トン[8]）、稚泊航路の宗谷丸（3,593.16総トン[8]）をはじめ、多くの商船、機帆船、旧陸軍上陸用舟艇などを傭船して、この混乱に対応し[7]、1947年（昭和22年）9月からは、空襲により擱坐していた関釜連絡船昌慶丸 （3,620.60総トン[8]）を浮揚修理して就航させた。また終戦後、博多 - 釜山間で朝鮮半島から日本への引揚げ、ならびに朝鮮半島への帰還輸送や、樺太からの引揚げ輸送に就いていた関釜連絡船徳寿丸 （3,619.66総トン[8]）も青函航路へ助勤させていた[9]。
このような状況下、1946年（昭和21年）9月までに、当時就航中あるいは建造中であった車両渡船 第八青函丸、第十一青函丸、第十二青函丸、石狩丸（初代）の船橋楼甲板に旅客用甲板室を造設して客載車両渡船（デッキハウス船）とし[10]、旅客輸送力増強を図ったが、いずれも「進駐軍専用船」に指定されてしまい、一般旅客の利用は禁止されてしまった。また当時の車両渡船は、新造船も含め、全て戦時標準船で劣悪な船質のうえ、船腹不足のため十分な補修もされず酷使され続け、故障や事故が頻発し[11]、一向に貨車航送能力も回復しなかった。
このことが、北海道に進駐するアメリカ軍自身の物資輸送にも支障をきたすところとなり、1946年（昭和21年）7月、運輸省鉄道総局はGHQから、青函航路用として、車載客船4隻、車両渡船4隻の計8隻の建造許可を取り付けることに成功した。この車載客船4隻が洞爺丸型で、摩周丸はその第3船であった。
摩周丸は1946年（昭和21年）12月3日浦賀船渠で起工、1948年（昭和23年）7月31日竣工、同年8月27日に青函航路に就航した。
なお、終戦後、総トン数100トン以上の日本の全商船はGHQ管理下に置かれ、1945年（昭和20年）12月15日からは、その実施機関である日本商船管理局（en:Shipping Control Authority for the Japanese Merchant Marine, SCAJAP）より付与された標識番号であるSCAJAPナンバーの船体への標示が義務付けられた[12]。摩周丸では、その標識番号M112が、竣工前より外舷中央部、塗り分け線直下の黒地に白で標示され[13][14]、1952年（昭和27年）4月のサンフランシスコ講和条約発効[15]後抹消された[16]。