文化的財

日本においては一般に文化財(Cultural assets)として括られるが、文化的財には知的財産・創造産業や創造的空間が生み出すものも含まれ、社会資本（ソーシャル・キャピタル）としてより広義な解釈となる。

また、国際連合教育科学文化機関（ユネスコ）は文化的資材(Cultural materials)という表現を用いているが、こちらは有形物と著作権の保護が主体となっている。

文化多様性においては「文化的財・サービスは、単なる商業的価値とは区別されるべき特殊な地位を持っており、他の財・サービスとは異なる独自の価値体系を有している」とされ^[1]、文化多様性条約^[2]では「文化的財・サービスをアイデンティティと価値の手段だと認め、そうした文化的財・サービスの創造、生産、配布、享受を強化することを求めている」とより踏み込んだ表現をしている^[3]。

無形でそれ自体に価値はなくても、情報としての付加価値があるものも文化的財と見なせる。例えば文化庁による文化遺産オンラインは、バーチャルで日本の国宝や重要文化財の詳細に触れることができる。このようなインターネット空間にある有用性が高い情報が今後、文化的財における主要な役割を果たすことになると思われる。