渡辺聰子
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| 人物情報 | |
|---|---|
| 生誕 |
1946年 岡山県岡山市 |
| 出身校 |
東京大学文学部社会学科卒業 ボストン大学大学院博士課程修了 |
| 学問 | |
| 研究分野 | 経営社会学、比較社会学、組織論、人的資源、国際経営論、社会政策、社会理論 |
| 研究機関 |
上智大学 国際大学 中央大学 |
| 学位 | Ph.D.（社会学博士）（ボストン大学・1980年） |
| 称号 | 上智大学名誉教授 |
| 主な受賞歴 | サンケイ新聞社主催・懸賞論文「新しい青年像を探る」入賞（1970年） |
渡辺 聰子（わたなべ さとこ、1946年 - ）は、日本の社会学者・経営学者、上智大学名誉教授。中央大学研究開発機構教授。専門は経営社会学、比較社会学、組織論、人的資源、国際経営論、社会政策、社会理論。学位はPh.D.（社会学博士）（ボストン大学、1980年）[1]。姓の「渡辺」は戸籍上の表記である「渡邉」と表記されることもある。旧姓：浅野（あさの）。
職歴
岡山県岡山市出身。岡山大学教育学部附属小学校、同中学校卒業。岡山県立岡山朝日高等学校卒業。1965年東京大学に入学。東京大学在学中の1968年にサンケイスカラシップ[2]を授与され、米国ウェスタン女子大学[3]に1年間留学、1969年にB. A.の学位を授与される。1970年、東京大学文学部社会学科を卒業[1]。1980年、米国ボストン大学大学院博士課程を修了[1]。［1975年 M. A.（社会学修士）、1980年 Ph. D.（社会学博士）取得。］
長年にわたって国際的なフィールドで組織の「人的資源経営」や「リーダーシップ」、また働く人々の「モティベーション」「仕事意識」「働き方」などの比較研究を行ってきたことで知られる[4]。これらの研究の多くにおいて、社会学、経済学、および心理学の接合点に視座をすえ、組織の制度・構造と個人の成果との関係に焦点を置きつつ、組織の人間的側面を深く掘り下げて分析した。組織のメンバー個人の生きがいや自己実現といった人間的欲求に働きかけることによって、それぞれのメンバーから活力と創造性を引き出し、個人と組織の力を高めていくための政策を示した[5]。企業間ネットワーク、企業統治に関わる経営問題の研究も行う[6]。
また社会・経済政策の分野でも新たな社会モデルの構築に取り組み、市場主義と健全な福祉制度の両立を日本において実現するための基本理念と方法論を提示した。本研究においては、英国のブレア政権をはじめ、1990年代末から2000年代にかけてヨーロッパやアメリカの政治に少なからぬ影響を与えた『第三の道』[7]の著者である英国の社会学者アンソニー・ギデンズと共同研究を行い、その成果を著書『日本の新たな「第三の道」―市場主義改革と福祉改革の同時推進』として出版した。
- 1990年 - 国際大学国際関係研究科助教授（ - 1997年）
- 1997年 - 上智大学文学部社会学科教授（ - 2005年）
- 2002年 - 上智大学文学部社会学科長（ - 2004年）
- 2004年 - ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス客員教授
- 2005年 - 上智大学総合人間科学部社会学科教授（ - 2012年）
- 2012年 - 上智大学名誉教授
- 2014年 - 中央大学研究開発機構教授（ - 現在）
学外では、公益財団法人労働問題リサーチセンター・調査委員会委員（1996 - 1997年）、経済産業省・産業構造審議会委員（2001 - 2002年）[1]、文部科学省・科学技術・学術審議会委員（2002 - 2004年）[1]、公益財団法人神奈川科学技術アカデミー・教育委員会委員（2002 - 2004年）、日本学術振興会・特別研究員等審査委員会委員（2006 - 2008年）などを務める。
受賞
著作
単著
- 『生きがい創造への組織変革―自己実現至上主義と企業経営』（東洋経済新報社、1994年）
- 『ポスト日本型経営―グローバル人材戦略とリーダーシップ』（日本労働研究機構、1997年）
- 『グローバル化の中の日本型経営―ポスト市場主義の挑戦』（同文舘出版、2015年）
- Japanese Management for a Globalized World: The Strength of the Lean, Trusting and Outward-Looking Firm (Palgrave Macmillan, 2018)[9]
- 『私が見た昭和―伝えたい時代精神と文化と力』（幻冬舎、2024年）
共著
- （アンソニー・ギデンズ、今田高俊）『グローバル時代の人的資源論―モティベーション・エンパワーメント・仕事の未来』（東京大学出版会、2008年）
- （アンソニー・ギデンズ）『日本の新たな「第三の道」―市場主義改革と福祉改革の同時推進』（ダイヤモンド社、2009年）
監訳書
- Ｅ．バビー『社会調査法』第１巻［基礎と準備編］（培風館、2003年）
- Ｅ．バビー『社会調査法』第２巻［実施と分析編］（培風館、2005年）
論文
- "The Employment Systems of Advanced Capitalism ― the Case of the United States," Ph.D. Dissertation, 1980.（ボストン大学博士論文）
- 「労働市場研究の方法―アメリカにおける離職傾向の分析を通じて」『社会学評論』31(1): 85-93、1980年。
- 「自動車公害と地域社会―都市内自動車交通が沿道共同体に及ぼす社会的インパクトについての研究」『社会学評論』34(1): 54-65、1983年。
- 「米国民間企業における昇進制度―市場志向型から組織志向型へ」『経済評論』33(6): 90-105、1984年。
- 「米国産業構造の変化と賃金制度」『賃金と社会保障』898号（1984年9月下旬号）30-35頁。
- 「社会学理論における経済学批判の系譜」『社会学ジャーナル』No.13: 47-62、1988年。
- 「米国における対日意識と日米通商摩擦」『経済評論』39(1): 2-15、1990年。
- 「米国における対日意識の長期的傾向に関する定量的研究―世論調査結果の分析を中心として」『社会学評論』41(1): 55-64、1990年。
- "Post-industrialism and American Labor System," Tsukuba Journal of Sociology, No.15: 1-17, 1990.
- 「在米日本企業内の異文化間コミュニケーションにおける諸問題」『経済評論』40(2): 39-56、1991年。
- 「在米日本企業の試練―米国人社員のモチベーションと日本的価値観」『経済評論』40(11): 86-102、1991年。
- 「海外法人におけるコミュニケーション―在米日本企業の現状と課題」『人材教育』6(8): 60-63、1994年。
- "Intercultural Perceptions at the Workplace: the Case of the British Subsidiaries of Japanese Firms," Human Relations, 48(5): 581-607, 1995 (with Ryozo Yamaguchi).
- 「現地法人の人材施策から探る日本企業のグローバル化―第１回ドイツにおける人事管理の実態」『人材教育』7(11): 64-68、1995年。
- 「現地法人の人材施策から探る日本企業のグローバル化―第２回日系企業の人材面での現地化に伴う課題」『人材教育』7(12): 54-57、1995年。
- 「生きがいと職場における自己実現」『官公労働』50(2): 26-30、1996年。
- "Manager-subordinate Relationship in Cross-cultural Organizations: The Case of Japanese Subsidiaries in the United States," International Journal of Japanese Sociology, No. 7: 23-44, 1998.
- 「日本型企業間ネットワーク―その特性と今後の展望」『上智大学社会学論集』No. 24: 1-20、2000年。
- 「メインバンク資本主義の崩壊と新しい企業統治システムの構築」『上智大学社会学論集』No. 26: 19-43、2002年。
- 「公式組織の理論をめぐる二つのパラダイム―『支配』と『協働』」『上智大学社会学論集』No. 27: 1-20、2003年。
- "The Changing Nature of the Work Ethic: A Comparison of the UK and Japan," Sociological Studies, No. 29: 19-50, 2005.
- 「英国の工場―遺産の功罪と新しい雇用制度」『上智大学社会学論集』No. 30: 1-26、2006年。
- 「グローバル企業のリーダーシップ―多文化経営環境と不確実性への適応」『上智大学社会学論集』No. 32: 1-25、2008年。
- 「アジア進出日系企業の人的資源戦略と現地の社会・文化的環境―中国、インドを中心として」『上智大学社会学論集』No. 35: 1-35、2011年。
- "Socio-economic Change and Human Resource Management: Toward a Sustainable Organization," Sociological Studies, No. 38: 1-24, 2014.
- 「モティベーション研究とその経営現場への応用―経営学の視点から」『産業・組織心理学研究』28(2): 77-87、2015年。
- 「低炭素社会への価値観変革と環境政策」『上智大学社会学論集』No.39: 1-23、2015年。
- 「『合理的選択理論』についての一考察―グローバリゼーションと規範化する『合理性』」『上智大学社会学論集』No. 41: 31-46、2017年。
- ほか20本[10]。
ここに挙げられた著書や論文で発表された研究の多くは、政府系機関や民間団体などから研究費や研究奨励金などの競争的資金の交付を受けて行われた。交付を受けた競争的資金は、科学研究費補助金（科研費）（1982 - 1985年、2004 - 2007年）[11]、エッソ石油研究奨励金（1991 - 1992年）、旭硝子財団研究助成金（1993 - 1995年）[12]、国際教育財団研究助成金（1994 - 1995年）、日本経済研究奨励財団奨学金（1999 - 2000年、2008年 - 2010年）[13]などである。
学術論文以外にも日本経済新聞「経済教室」欄、「やさしい経済学」欄をはじめ、新聞や雑誌に多くの論文や記事を寄稿している[14]。