砂沼サンビーチ

砂沼（ため池百選）の東岸に位置する。茨城県が「県民の健康増進とレクリエーションの場の提供」を目的に整備した砂沼広域公園（約80ヘクタール）の主要施設の一つとして建設された。総面積は約8ヘクタールに及んだ。

全盛期には以下を含むの10種類ほどのプールが設置されていた。

• 波の出るプール：装置を備えたメインプール。
• 流れるプール
• 滝すべり：大型のウォータースライダー。
• 水上スポーツプール：水上アスレチックを楽しめるプール。
• 幼児プール：噴水などを備えた子供向けエリア。

• 茨城県下妻市長塚乙4-1

1970年代、茨城県による県営都市公園整備事業の一環として計画された。当時、県西地域には大規模な水辺のレジャー施設が不足しており、海から遠い内陸部の住民のニーズに応える形で、1974年より砂沼周辺の整備が開始された。

1979年（昭和54年）7月に開園。開園当初の運営は財団法人茨城県開発公社（当時）が行った。

• にぎわい: 開園当初から「水のパラダイス」のキャッチコピーで爆発的な人気を博した。波の出るプールや全長200メートルの「滝すべり（ウォータースライダー）」など、当時としては最新鋭の設備が導入され、夏季の茨城県内における主要な観光スポットとなった。
• 入場者数: 開園から5年後の1984年（昭和59年）には歴代最高の26.6万人の入場者数を誇った。

砂沼サンビーチの運営主体は、時代の変遷とともに県から市へと移行した。

• 譲渡の時期と経緯
  • 2009年（平成21年）: 施設の所有および運営権が、設立主体であった茨城県（茨城県開発公社）から下妻市へ譲渡された。
  • 譲渡の背景: 当時、入場者数の減少により経営状況が厳しくなっており、茨城県側では老朽化施設の修繕費の捻出が困難となっていた。これに対し、地元からは存続を求める声が強く、市が運営を引き継ぐ形で存続が図られた。

譲渡契約については、施設運営のにかかわる利益・費用は市が負担し、将来的に施設を閉園した際の解体費用負担及び、再開発の検討は県が責任を持つというものであった^[1]。

• 市への譲渡後は、下妻市営のレジャープールとして運営された。
• 市による運営開始後も、若者の人口減少や他レジャー施設に入場者を奪われる形で、2003年以降続いていた入場者数の減少傾向に歯止めをかけることは難しく、収益確保の目安とされる年間入場者数14万人を割り込む年が続いた。

2017年には入場者数が過去最低水準の約9.5万人にまで落ち込んだほか、開設から40年が経過したことによる致命的な施設老朽化、多額の修繕費用の見込み、毎年の赤字経営などが総合的に判断された^[2]。

下妻市は、2018年度（平成30年度）の営業をもって運営を終了することを決定し、2019年3月に正式に施設を廃止。

2018年の閉園後、広大な跡地の利活用は土地を所有する茨城県の主導とっての大きな行政課題となった。2021年（令和3年）8月から10月にかけて、茨城県は跡地（約5.2ヘクタール）をアウトドア複合拠点として整備・運営する民間事業者の公募を実施した^[3][4][5]。

同年11月、外部有識者らによる選定委員会の審査を経て、塚田建材株式会社などの地元企業を中心とする「しもつま・まちづくり公社」が最優秀提案者（優先交渉権者）として選定された。同公社の提案は、跡地の自然環境を活かし、キャンプ場、グランピング施設、アスレチック、温浴施設などを整備することで、年間を通じた集客を図る計画であった^[6][7]。

優先交渉権の決定後、事業化に向けた協議が進められた。しかし、収支計画の検討不足や世界的な建築資材の価格高騰や人件費の上昇などにより、当初想定していた整備費が膨らみ、事業の収支計画を成り立たせることが困難な状況に陥った。結果として、同公社による再開発計画は断念され、優先交渉権は辞退された。これにより、民間主導の跡地利用事業は事実上の白紙へと戻った^[8][9]。

公募から数年が経過した2026年（令和8年）現在も、跡地における新たな施設の着工等には至っておらず、本格的な再開発は停滞している^[10]。