米韓同盟消滅

2018年（平成30年）10月13日、Amazon.co.jpの「朝鮮半島のエリアスタディ」の売れ筋ランキングで1位になった^[1]。

2018年（平成30年）11月10日、Amazon.co.jpの「国際政治情勢」の売れ筋ランキングで1位になった^[2]。

2019年（令和元年）の第28回「山本七平賞」最終候補作に『純粋機械化経済　頭脳資本主義と日本の没落』（井上智洋著）、『マーガレット・サッチャー　政治を変えた「鉄の女」』（冨田浩司著）ともに選ばれた^[3]（受賞作は『マーガレット・サッチャー』^[4]）。

序文によると、本書を出版した目的は「米韓同盟が消滅しかかっていると日本人に知らせることにある」と記されている^[5]。米韓同盟が消滅すると「米国の後ろ盾を失えば、韓国は表向きは中立を唱えるだろうが、実質的には中国の勢力圏に入る可能性が高い」と予測する^[5]。もしそうなれば、「朝鮮半島は日清戦争以前の状態に戻り、百数十年ぶりに日本は大陸と直接向き合うことなる」と続けている^[5]。そして、「朝鮮半島に大陸勢力が入りこんで来るたびに、日本人は不安にかられ戦ってきた」^[6]と指摘し、その例として、「巨大化した唐と戦った白村江の戦い（663年）」と、「李氏朝鮮を西洋型属国に再編しようとした清との日清戦争（1894―1895年）」と、「清に代わって李氏朝鮮を属国化し、南下を図ったロシアとの日露戦争（1904―1905年）」を挙げている^[6]。一方、「大陸の勢力下に入った朝鮮を放置したこともあった」^[6]と指摘し、その例として、元寇を挙げて「日本まで攻めてきたモンゴルとは2度にわたって戦ったが、朝鮮半島に逆上陸はしなかった。ただ、その時も国の守りも厳重に固めた」と記している。

もう一つの目的は韓国の核武装に警告を発することである。序文では、

　米国の軍事行動なしに、北朝鮮に核を放棄させられるかは現時点では不明である。北朝鮮が核を持ち続ける場合、韓国はそれを民族共有の核として活用しようとするであろう。
　それどころか、文在寅政権には北朝鮮の核武装を助けるフシさえある。「南北の和解」を名分に、北朝鮮への経済援助に乗り出したのだ。

と記されている^[7]。同じ内容のインタビューがデイリー新潮のサイトに掲載されている^[8][9]。

• 鈴置高史『米韓同盟消滅』新潮社〈新潮新書 785〉、2018年10月20日。ISBN 978-4-10-610785-6。