近年はエコキュート、IHクッキングヒーター、太陽光発電パネル、薄型テレビなどといった大型商品の約半数が系列店経由（パナソニックショップが中心）で販売されている。
これには「顧客一軒一軒の家族構成・家屋構造や間取り・使用している電化製品などの状況を把握しており、信頼性の高い工事が可能」である事が系列店による大型商品販売力の強みとしてあげられている。また各店商圏内の顧客宅（独り暮らしの高齢者宅を中心に）を営業車で巡回し、電化製品使用方法などについての困り事相談・アフターサービス・消耗品の配送・交換サービスを行う店舗も多い。基本的に出張代はかからず、部品代・商品代・使用済み製品のリサイクル代のみで済む。
さらに冷蔵庫・洗濯機などの生活必需商品修理時は、メーカー・配送センター休業日や店内の部品が在庫切れになった場合に備えて代替品を無料で貸し出す店舗も多い。自店で交換部品を仕入れて修理可能な場合はメーカーへの往復送料がかからず、大型商品の出張修理も部品代・技術工賃のみで済む場合が多い。
パナソニックは、松下幸之助（前身の「松下電器」創業者）死去後の2003年4月1日より、増収と不振とで売り上げの二極化が目立っていた当時のナショナルショップの現状に鑑み、当時松下の社長を務めていた中村邦夫が中心となって「平等から公平へ」をスローガンに掲げ、全国約1万8000店のパナソニックショップのうち、「自ら売り上げを増やし（業績を上げ）顧客へのサービス向上を図ろうと努力する店」を全国で最大約7000店にまで絞り込み、それら「増収・増販努力に前向きな店舗」のみを公平に販促支援する「スーパーパナソニックショップ（略称：SPS。松下電器時代は"スーパープロショップ"）」制度を導入した。
従来無料の場合が多かった系列店スタッフへの研修会は「プロショップ道場」として有料化。当初はSPS認定を受けても売り上げ低迷が長期化している店はその認定を取り消し、検索画面より当該店（SPS認定取り消し店）を外す（削除する）手厳しい制度としていた。さらに2012年からはSPS認定7000店のうち、リフォーム・太陽光発電・エコキュート・IHクッキングヒーターの普及・拡販に積極的な店舗を「ネットワーク&エコハウス（略称：N&E）」に指定。通常のSPSより販促面で優遇する措置を講じている。今後は2015年度までにN&E認定店を全国で最大約2000店にまで増やす予定としていた。しかし、中村の没後は、スーパーパナソニックショップ制度を終息させたとみられる姿勢を取り、2025現在ではスーパーパナソニックショップ公式ホームページやスーパーパナソニックショップの店検索ページも削除されている。
