航海遠略策
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航海遠略策（こうかいえんりゃくさく）は、江戸時代末期（幕末）に浮上した政治・外交思想。後述するように長州藩の長井雅楽（時庸）が文久元年（1861年）頃に提唱したものが特に有名である。他に佐久間象山、吉田松陰や平野国臣ら先駆的な思想家も同様な主張をしていたが、具体的な建白書の形にし、政治運動にまで盛り上げたのは長井によるものである。異人斬りに象徴される単純な外国人排斥である小攘夷や、幕府が諸外国と締結した不平等条約を破棄させる破約攘夷ではなく、むしろ積極的に広く世界に通商航海して国力を養成し、その上で諸外国と対抗していこうとする「大攘夷」思想に通じる考えで、その精神自体は後の明治維新の富国強兵・殖産興業などにも影響を与えたとも言えるが、この時点においては実行手段の具体性に欠け、また急速な尊王攘夷運動の高まりもあって、大きな政治運動となる前に挫折した。
航海遠略策の出現は、まず国内の攘夷思想が急速に広まりつつあったことが背景にある。安政年間の日米和親条約（1854年）、日米修好通商条約（1858年）で開国して以来、諸外国との通航・貿易が開始された結果、治安の悪化・諸物価の高騰を招いたことや、また条約の不平等性や締結の経緯（大老井伊直弼が天皇の勅許のないまま認可）への反発などもあり、感情的な外国嫌いから異人斬りが頻発するなど、攘夷運動が盛んとなりつつあった。しかし幕府が諸外国と締結した条約を破棄することは国際信義の上からも幕府権威低下を防ぐためにも不可能であった。井伊直弼は安政の大獄でこれら攘夷思想を弾圧するが、逆に反感を招き、桜田門外の変で暗殺され、かえって幕府の権威は低下してしまう。そこで幕府は朝廷の権威を借りて幕権強化を図ろうと、公武合体を画策する。また幕府の権威後退に伴い、相対的に雄藩の政治力が高まり、特に長州藩や薩摩藩などが京都・江戸などで政治活動を開始する余地が生じていた。
航海遠略策は、これら攘夷運動の高まりへの対処、幕府権力の弱体化による公武合体論の勃興、雄藩の政治活動の開始などが背景にあった。
航海遠略策の内容
長井の航海遠略策は、欧米諸国との紛争を避け、なし崩しのうちに開国しようとする幕府と、それを阻止し強硬に攘夷へ転換させようとする孝明天皇との対立から膠着状態に陥っていた現状を打破し、公武一和を模索するための献策であった。
長井が正親町三条実愛に差し出した建白書（後述）によれば、航海遠略策の大意は以下の通りである。
:朝廷が頻りに幕府に要求している破約攘夷は世界の大勢に反し、国際道義上も軍事的にも不可能であると批判[1]。そもそも鎖国は島原の乱を恐れた幕府が始めた高々300年の政策に過ぎず、皇国の旧法ではない[2]。しかも洋夷は航海術を会得しており、こちらから攻撃しても何の益もない。むしろ積極的に航海を行って通商で国力を高め、「皇威を海外に振る」って、やがて世界諸国（五大洲）を圧倒し、向こうから進んで日本へ貢ぎ物を捧げてくるように仕向けるべきである[3]。そこで朝廷は一刻も早く鎖国攘夷を撤回して、広く航海して海外へ威信を知らしめるよう、幕府へ命じていただければ、国論は統一され政局も安定する（海内一和）ことだろう[4]。
これを見る限り、夷を圧するという表現は頻出するものの、事実上の開国論であると言える。五大洲から進んで日本へ貢物を献ずるなど、いささか夜郎自大的な傾向はあるが、単純に外国人を排斥したり、条約を破棄したりするのではなく、通商で優位に立って外国を下すという気宇壮大さがあった。
海外と通商することで開国派を満足させる一方、諸外国を圧倒するとの表現で将来の日本の優位を謳い、自尊心を満たすことで、攘夷派にも十分受け入れられる思想であった（実際、攘夷思想を支持した孝明天皇さえも、日米和親条約締結を報告された際には、外夷に対して救恤（憐れみ）のために薪水を給与するという説明を受け、むしろ幕府の対応を褒めている[5]）。また、朝廷の命令で幕府が航海を実行するという形式を取ることで、朝廷が幕府に大政を委任していることが改めて確認されており、尊王派にも公武合体派にも配慮した方針でもあった。
すでに同様の考えは佐久間象山や吉田松陰[6]らも唱えており、破約攘夷派が多い長州藩内でも周布政之助や来原良蔵など、長井に賛同する者は少なくなく、周布の斡旋によって、これが長州の藩論となる。
ただし、長井の航海遠略策はあくまで大方針に過ぎず、実際にこれらの政策を実現するための体制変革などの計画には具体性を欠いており、多分に精神的な方針を示すに留まっていた[7]。