解体屋

中古車の貯蔵や解体を行うための場所 From Wikipedia, the free encyclopedia

解体屋(かいたいや)は、自動車解体業や建築解体業、機器解体業など、各種解体業者、またその職業通称

廃車体が積み上げられた自動車解体屋

自動車解体業

イギリスの自動車解体屋。廃車体が専用ラックに収納されている。
アメリカの自動車解体屋。廃車体から自分で必要なパーツを取り外すスタイル (you pull it) を取る。
輸出用の廃車体
カットボディ(XD前期型エラントラ、AE100G型カローラツーリングワゴン、E24型キャラバン)、およびボディパネル(H50ハイエース)。

何らかの理由により廃車となった自動車オートバイから、金属マテリアルごとに分類しての金属販売や、程度が良く再使用に耐えると判断した部品を取り外し回収する業者。利用価値がある部品は全て取り外す。社外品マフラー、社外品アルミホイールオーディオ・ビデオ機器、エンジンなどには、確立されたアフターマーケットが存在するため、そこへに放出・転売することになる。その他のドア、パネルなどの外装部品、足回りエアコン、補機類など(場合によっては書類付きの車体丸ごと)、あらゆる中古パーツを倉庫に整理保管し、要求に応じて出荷販売する。取引相手は国内ユーザーに限らず、部品単体・カットボディー・車両丸ごとが国境を越えた貿易の対象となることもある(部品を取り外したあとのスクラップ=金属資源も同様)。

解体屋が引き取った車両であっても、業者側が十分に使えると判断した場合や、希少価値の高い車種の場合は、スクラップにせず必要に応じて修理し、再び国内で中古車として、あるいは逆にあえて手を加えず、レストア・カスタムベース用の書類付きボディとして流通させることもある。

ディーラー系修理工場でも、顧客の要望に応じて、これらの解体業者から程度の良い中古部品を仕入れて修理することもある。中古部品ネットワークも整備され、さらにインターネットオークションの普及・利用により、解体屋が個人とも取引しやすくなったことにより、個人・業者問わず中古部品を広範囲から探すことができる。

回収の手間に見合わない小物部品は、そのままシャーシに取り付けたまま、破砕業者に引き渡されることも多い。現車状態で車両を保管している場合、欲しい部品は自分で取り外すか、手間賃を払って取り外してもらうことになる。

使える部品を外したシャーシモノコック)だけを「自動車ガラ」などといい、解体屋の敷地内に積み上げられ、自動車リサイクル法で定められた適切な期間内に破砕業者に引き渡される。その際の金属資源の買取レートにより、引渡しは有償もしくは逆有償になる。小規模解体業者の場合は、自社で引き取りから破砕まで一貫して行うケースと、設備を持たない業者では、車両の引き取り・破砕のみを他社に委託するケースがある。

複数の解体屋がグループ化し、相互の在庫を簡単に検索できるシステムを導入して全国的に販売することも多い。代表的なグループとしてはエコライン、ビッグウェーブ、SPN、NGP、パーツステーションNET、JAPRAなどがある。

日本国外では「Auto Salvage」「Auto Wrecking」「Auto Wrecker」などの屋号を掲げて営業している場合が多く、近年では日本国内で入手が難しい国産車の部品調達手段として利用される場合がある。

日本国内では、自動車リサイクル法の施行に伴い、従来の屋外での「青空解体」は禁止され、屋根付きの舗装した場所で油水分分離槽などの設備を整え、管轄官庁への届出をした、「自動車リサイクルシステム[1]」の電子マニフェスト制度を使用できる業者に限り、自動車リサイクル法指定業者として認可されているが、その導入コストから廃業例も出ている。

ヤード (Yard)

英語では自動車解体屋を、"junkyard"(アメリカ英語)、"scrapyard"(イギリス英語ニュージーランド英語)、"wrecking yard"(オーストラリア英語)などと呼称する。

日本語における解体屋の話題で「ヤード」の語を用いる場合、「正規の手続きを経て合法的に営業している解体屋の廃車置き場」を指すこともあるが、特にマスメディアでは往々にして「盗難車などを密輸密売するための非合法なアジト」を指すことがある。

日本の農村部などには、盗難車など犯罪に関連する自動車を解体し現金化するための非合法施設が多数存在しており、警察は取り締まりを強化している[2]。こうした非合法解体施設を「ヤード」と呼ぶことがある。

そのため、日本国内の各地で、盗難車の解体や輸出の防止、ヤード周辺の生活環境を維持することを目的に、罰則付きのヤード条例(ヤードにおける盗難自動車の解体の防止に関する条例[3][4]が施行された。

自動車解体業はその業務の性質上、騒音匂い廃油や廃ケミカル類、粉塵などによる公害が発生しやすい。そのため、日本国内では生活環境維持の観点や、自動車リサイクル法への対応によるコスト増や業務の煩雑化により、平成中期頃から締め付けが厳しくなっているが、そこにこうした盗難車対策まで加わり、自動車解体業をめぐる規制や監視は年々厳しさを増す傾向にある。

建築解体業

解体工事業を営む場合も、各都道府県知事建設業及び解体業の許可が必要となる。

小規模な建物を解体する場合は、全て自社で賄う場合と、内装・建物本体の解体のみ、あるいは産廃の処理のみを他社に委託するケースなど様々である。再開発などで大規模な解体工事を行う場合は、全て一社で賄うことは費用・作業効率の面からほとんどなく、複数の企業がひとつの特定共同企業体として工事を進めることが一般的である。

住宅用・業務用機器解体業

エアコン自動販売機など、住宅用・業務用機器専門の解体業者も存在する。

日本では自動車解体業・建築解体業と同様に、各都道府県知事の許可および、フロン類の回収許可が必要である。また自動車解体業と同様に、家電リサイクル法など関連法規の制定・施行により、その要件は厳格化されつつある。

飛行機解体業

解体屋を題材とした作品

自動車解体

建築物解体

脚注

関連項目

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