清末に日本へ留学し、1908年（光緒34年/明治41年）に法政大学法政速成科第五班政治部を卒業した[7]。
中華民国では黒龍江省呼蘭県知事、三姓正紅旗佐領を経て、1919年（民国8年）3月13日に外交部特派黒龍江交渉員署理に任命される。同年10月28日、同交渉員に正式に任命された。翌1920年（民国9年）2月5日、呼倫貝爾（ホロンバイル）善後事宜督弁（後に呼倫貝爾交渉員）に任命され、1921年（民国10年）2月17日までつとめた。同年5月8日、吉林全省警務処処長兼警察庁庁長（吉林督軍：孫烈臣）に任命されている[8]。
1924年（民国13年）4月25日に孫烈臣が死去し、28日に張作相が後任の吉林督軍となる。同年7月14日に鍾毓は外交部特派吉林交渉員に改任された。翌1925年（民国14年）1月7日から王嘉沢がこの地位に就いたものの、6月19日に鍾毓が署理として返り咲く[9]。1927年（民国16年）5月2日、同交渉員に正式に任命された[8]。
張学良による易幟直後の1928年（民国17年）12月31日、張作相を主席とする吉林省政府で鍾毓は省政府委員に任命された。翌1929年（民国18年）11月5日、再び外交部特派吉林交渉員を兼任している[8]。以後、省政府委員には満洲事変まで在任しているが、交渉員は短期で退任したと見られる[10]。
満洲国成立に際しては、煕洽の指示に従い建国準備事務に携わる。鶴崗煤鉱公司常務董事を経て[4]、1933年（大同2年）6月、黒龍江省民政庁長に就任した[11]。1934年（康徳元年）12月1日、黒河省成立と共に初代省長に就任した。1937年（康徳4年）7月1日、退任している[4]。以後、満洲電業株式会社監事や満洲鉱業開発株式会社副理事長、満洲採金株式会社常務理事を歴任しており、1940年（康徳7年）時点では後二者につき在任中であると確認できる[2]。
1941年以降における鍾毓の行方は不詳となっている。なお、『大衆人事録 第十三版 外地・満支・海外篇』（昭和15年刊行）、「満洲」76頁には鍾に関する記載があるものの、次版の第十四版（昭和18年11月刊行）から当該記載が脱落している。
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