間接金融
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間接金融の特色は、仲介業者（銀行などの金融機関）が存在することである。資金の貸手と、借手の間に仲介業者が入るが、仲介業者は貸手から一旦借りて、借手に貸し出す。そのため、貸手と借手との間に直接取引関係はない。金融機関が多数の貸手の小口資金を集め、多数の借手に融資できる点がメリットである。さらに、大規模な資産ポートフォリオを組むことになるため、個々の貸手のリスクが低下する。
間接金融においては、貸手の債権が仲介業者の債務となる。仲介業者は多数の貸手を顧客に持つため、貸手間の債権移転を振り替えることができる。これは、流動性の高さを意味するので、貸手は債権を現金相当物とみなすようになる。このようにして、間接金融の活動は信用創造を起こして、市中のマネーサプライを増加させる。金融機関は、この貸手へ支払う金利（銀行では預金金利）と借手から受け取る金利の差（利ざや）で利潤を上げる。
一方で、本質的に貸手の債権を保証するのは金融機関ではなく借手である。そのためどの金融機関に預けても同額の債権は等しい価値である、とは言えない。金融機関が財務状況の悪い借手に貸して不良債権となった場合は、本質的にその責任を負うのは貸手になる。そのため、金融機関は技術と倫理に裏打ちされた金融の専門家によって運営されなければ信用を失う。
各国の傾向
直接金融と間接金融のどちらが重要であるかは、国によって異なる[2]。 多くの学者・行政当局者は、直接金融が大きい方が精力的に企業のニーズに対応できる金融システムと認識している[3]。金融システムと起業率には関係があり、直接金融の方が起業率が高いことが多い[3]。
日本で間接金融が優位なのは戦後一貫しており高度成長期でもそうであった[3]。また、アメリカで直接金融が優位なのも一貫している[3]。金融システムそのもの自体は、経済成長に影響を与えないとされている[3]。ユーロ圏でも、直接金融が優位なイギリスと間接金融が優位なドイツでは、経済成長に大差はない[3]。一般に欧州企業の資金調達は間接金融の比率が高かったため、（アメリカ発の金融危機によって）不良債権が増大する可能性が高いとされている[4]。
日本の傾向
多くの新興企業は土地などの担保がないため、外部からの資金調達が必要となるが、日本は間接金融が優位であるため開業資金の調達が難しいとされている[5]。金融自由化と金融機関同士の競争の中でも、現金・預金などの安全資産の保有は続いている[6]。経済学者の飯田泰之は「現在（2010年）の先進国では、国民の貯蓄率を高めることで資本を増やすモデルは通用しない。現在では、貸出先・投資先の国際化が進んでおり、仮に国内で貯蓄が増えても、その貯蓄が国内投資に向かうとは限らない」と指摘している[7]。