隈本邦彦

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生誕 1957年9月7日[1]
出身校 上智大学理工学部
職業 科学ジャーナリスト、科学技術コミュニケーター
雇用者 名古屋大学
隈本 邦彦
くまもと くにひこ
生誕 1957年9月7日[1]
出身校 上智大学理工学部
職業 科学ジャーナリスト、科学技術コミュニケーター
雇用者 名古屋大学
代表作 『患者安全への提言』『医療・看護事故の真実と教訓』
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隈本 邦彦(くまもと くにひこ、1957年〈昭和32年〉年9月7日-)は、日本の科学ジャーナリスト、科学技術コミュニケーター、防災・医療倫理研究者。元NHK記者。江戸川大学メディアコミュニケーション学部特任教授、2025年4月に同大学の名誉教授に就任[2]名古屋大学大学院環境学研究科客員教授。薬害オンブズパースン会議副代表。専門は科学コミュニケーション、防災工学、医療倫理[3]

  • 1980年、上智大学理工学部化学科卒業[4]
  • 同年、NHK入局。NHK金沢放送局記者を皮切りに、報道局特報部、社会部、科学文化部などで記者・デスクを歴任。
  • 2005年、NHK退職後、北海道大学科学技術コミュニケーター養成ユニット特任教授。
  • 2008年より江戸川大学メディアコミュニケーション学部教授(2023年より特任教授)[5]
  • 2011年より名古屋大学大学院環境学研究科客員教授。
  • 2025年4月16日に江戸川大学の名誉教授に就任[2]

研究分野

  • 科学コミュニケーション、科学ジャーナリズム
  • 防災工学、災害情報学
  • 医療倫理、患者安全

所属・役職

  • 日本放射線治療専門放射線技師認定機構 評議員(2006年-)
  • 新葛飾病院 医療倫理委員会 委員(2008年-)
  • 産科医療補償制度 再発防止委員会委員(2011)[6]
  • 脳死下での臓器提供事例に係る検証会議 委員(2013年-)
  • 医療事故調査制度 総合調査委員会 委員(2015年-)
  • 医療事故防止・患者安全学会 代表理事(2017年-)[4]
  • 日本地震工学会 理事(2020年-)[5]

受賞歴

  • 2007年 柿内賢信記念賞(科学技術社会論学会)[4]
  • 2009年 廣井賞実践賞(日本災害情報学会)[5]

社会活動

HPVワクチン薬害訴訟

  • 薬害オンブズパースン会議(Medwatcher Japan)の副代表として、薬害問題に関する情報発信や講演活動を行っている[7]
  • HPVワクチン薬害訴訟支援団体「HPVワクチン被害者ネットワーク東京支部」の代表世話⼈を務めている[8]
  • 名古屋市より依頼されて名古屋市立大学の鈴木貞夫教授が行ったHPVワクチン副反応を分析するアンケート調査による研究について、「“名古屋スタディ”という疫学研究は存在しない」という論文を「社会臨床雑誌」第28巻第3号に掲載し[9]、鈴木はそれに対し『「名古屋スタディ」は分析疫学研究である─ 分析疫学の標準的な考え方による隈本論説への反論』というタイトルの論文で反駁のやりとりがあった[10]
  • 2021年に「2017年にHPVワクチンを接種したSさんの証言 : 積極的接種勧奨再開は新たな被害と迫害を生む危険性がある (日本社会臨床学会第29回総会特集) -- (シンポジウム 子宮頸がんワクチン接種被害事件を考える : 子宮頸がんワクチン(HPVワクチン)接種被害事件の更なる掘り下げと、被害者支援の充実に向けて)」と、「HPVワクチンの子宮頸がん抑制を述べたスウェーデン調査と日本での引用についての検討 ~対象年齢の相違と検診経験の影響は無視できるか~」を公表した[11]
  • 2025年三島市民生涯学習センターでの子宮頸がんワクチン研修会において、有効性と副反応リスクについて述べ接種を熟考するよう講演した[12]

冤罪防止活動

  • 杉並里子死亡事件において、逮捕された里親(遊魚静)は無実として一審有罪後、現場の自宅に江戸川大学のゼミ生と共に訪問し里親に事情を聴取した[13]。なお本件は2013年3月に、東京高裁では裁判員裁判で懲役9年とした一審東京地裁判決を支持され、無罪を訴えた弁護側の控訴を棄却となり刑が確定した[14]
  • 江戸川大学のゼミ活動ではほかに、「三鷹バス痴漢えん罪事件」「関東大震災後の福田村事件」「薬害報道の問題点」取り上げた[15]

防災活動

  • 阪神淡路大震災に遭遇した経験から、耐震対策の重要性を説いている[16]
  • トルコでの防災教育普及のため、2018年に地震研究成果をまとめた防災教育映像作品を制作した[17]

主な著作

  • 『患者安全への提言〜群大病院医療事故調査から学ぶ』日本評論社、2019年[5]
  • 『医療・看護事故の真実と教訓』ライフサポート社、2008年
  • 「南海トラフ地震情報の社会的影響の評価」『GSJ地質ニュース』2018年[4]
  • 「科学者との直接対話を活用した津波防災知識の伝達手法」『北海道河川防災研究センター研究所紀要』2009年

脚注

関連項目

外部リンク

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