Apple Store

2001年5月15日、Appleは全米で25店舗の直営店を2001年中にオープンすることを発表し^[3]、同年5月19日に、最初の2店舗がバージニア州マクリーンのタイソンズコーナーとカリフォルニア州グレンデールのグレンデールガレリアにオープンした。開店2日目で、2店舗合わせて来客数7700人を突破し、売上は合計59万9,000ドルに達した^[4]。

1999年、スティーブ・ジョブズ主導の元、当時の取締役ミラード・ドレクスラーの助言^[5] と小売店担当上級副社長ロン・ジョンソンの監督によりApple Storeの初期の計画は進められた^[6]。

なお、全直営店面積と売上をそれぞれ合計し、1平方フート辺りの売上を算出して比較した場合、その面積売上はアメリカにおけるどの小売店の売上よりも多く、2位のティファニーのブランドショップの倍以上となる^[7]。

店舗の建物はショッピングモールの中にテナントとして入ったり、路面店としても存在する。店舗の大きさやデザインは様々で特徴のある作りとなっているが、どの店舗も売り場と共にサポート拠点としての機能を持つ他、Today at Appleセッション^[8]が行われている。

かつては、Genius Barカウンター、トレーニングの場としてthe Studioコーナーがある店舗も存在した。

Genius Bar

→詳細は「Genius Bar」を参照

各店舗には技術サポート窓口としてカウンター形式のGenius Bar^[9]（ジーニアスバー）というコーナーが設置されていたが、2019年9月現在は、一部店舗を除き専用カウンターは存在せずにスタッフのGeniusが対応する。

the Studio

クリエイティブ分野のソフトウェアに特化した技術サポート窓口やOne to Oneトレーニングの場としてthe Studio（ザ・スタジオ）というコーナーを設置している店舗がある。

Theater

スクリーンと椅子が設置されたTheater（シアター）というコーナーをもつ店舗があり、製品デモンストレーションや各種ワークショップなどが開催され、ユーザグループのミーティングにも利用される。日本では銀座^[10]・心斎橋^[11]に導入されており、銀座では大学等が貸し切って利用する場合もある^[12][13]。

The Forum

サンフランシスコの旗艦店Apple Union Squareを筆頭に^[14]、巨大なLEDパネルによるスクリーンと椅子のあるThe Forumが設置されている店舗がある^[15]。日本では、Apple 新宿^[16]を皮切りに、京都^[17]・丸の内^[18]・表参道・福岡^[19]に導入されている。

Boardroom

法人営業用の会議室Boardroomが用意されている店舗がある。日本では、Apple京都^[17]を皮切りに、渋谷^[20]・丸の内^[18]・福岡^[19]・川崎に導入されている。

• 日本の場合Apple Storeの他、個人向けとしては以下の様な店舗形態がある。いずれもApple直営では無い。
  • Apple Premium Reseller（独立した店舗を持ち、Apple製品を専門的に扱う^{[注釈 2][注釈 3]})
  • Apple Authorized Reseller（家電量販店などでは店舗内コーナーとして小規模な売り場^{[注釈 4]}が設置されている。）
• 法人向けには「Apple Value Added Reseller (Apple VAR)」が、教育機関向けには教育機関向けApple製品販売パートナーが、様々な商用・教育ニーズに合ったサービスと組み合わせた上でApple製品を販売している。
• Genius Bar以外のApple製品のサポート窓口についてはApple公認の「Apple正規サービスプロバイダ」がある^{[注釈 5]}。店舗へ足を運べない場合の修理は、申込みをしてApple リペアセンターへ配送することで対応が行われる^[87][88]。

1999年2月18日より開設・運用されているAppleのオンラインショップである。過去の名称はApple Online Store'（アップル オンライン ストア）。BTO (CTO)は、同年7月1日に開始された^[89]。

カリフォルニア州クパチーノのAppleによってWebObjectsを利用して運営され、同社の全ての製品とサードバーティー製品が販売されている。インターネットからの注文に加え、電話による注文も可能である。支払い方法は各種あるが、場合によっては商品到着まで2週間以上かかるものもある^[90]。個人向け以外にも、法人向け^[91]にも運用されており、政府系機関・公務員割引^[92]、学生・教職員割引^[93]が適用される専用ページもある。Apple Japan合同会社では、日本語以外では英語での対応も電話で可能^[94]。