かり型駆潜艇

1950年代の時点では、水中高速潜の普及・原子力潜水艦の登場など新機軸の片鱗はあったものの、世界の潜水艦はまだ第二次世界大戦中の姿から脱しきれない状態であった。また対潜戦の様相を大きく変化させることになる対潜ミサイル（SUM）や哨戒ヘリコプター（HS）などの新技術は、まだ出現しはじめたばかりであった。従って、適度な対潜捜索・攻撃能力を備えた駆潜艇は、港湾・海峡ないしは近海の対潜防備には有力な存在と考えられていた^[3]。

このことから、昭和29年度予算の編成にあたって、前年度に引き続き大蔵省が防衛分担金の枠から艦艇建造費への振り分けを認めた際、保安庁警備隊は、300トン級駆潜艇8隻と60トン級駆潜艇（魚雷艇）3隻を盛り込んだ。技術および用兵上の比較検討のため、これらの300トン級駆潜艇8隻には主機関に応じて3種類のバリエーションがあり、4隻は川崎重工製の高速軽量ディーゼル主機、3隻は三井造船製の中速堅牢ディーゼル主機、1隻は三井造船製の高速軽量ディーゼル主機と三菱造船製のガスタービン主機を搭載するものとされた。このうち、川崎重工製の高速軽量ディーゼル主機を搭載するとされたのが本型である^[4]。なお、ガスタービン搭載艇は26ノット級の高速試験艇として乙型駆潜艇、それ以外の7隻は20ノット級の実用艇として甲型駆潜艇と種別された^[5][6]。

基本設計は同時期の護衛艦と同様に船舶設計協会によって行われており、計画番号はK101Aであった^[7]。設計にあたっては、同年度計画の他の駆潜艇と同様、大日本帝国海軍の第四号型・第十三号型駆潜艇を設計のベースとして、これをアメリカ海軍の制式兵器に適合化させるかたちで進められた^[8]。

船型は第四号型・第十三号型と同じく平甲板型だが、復原性・凌波性・居住性向上のため、強いシアを設けて艦首乾舷を大きくとり、また艦尾に向けて徐々に乾舷を下げて重量軽減を図っている。上部重量軽減のため、マストや上部構造物にはアルミニウム合金が用いられた。船体についても軽量化のためSM41W薄鋼板（水線下でも4.5ミリ、艦首部などでは2.9〜3.2ミリ厚）を採用し、一部には高張力鋼も導入されている。また重心降下とともに風圧側面積減少を図るため、艦橋と甲板室が分離され、縦動揺による加速度を抑制するため艦橋は中央にできるだけ寄せられた。これは、荒天時の艦内連絡の便が悪くなる上、艦内の充分なスペースが確保できない等の欠点も抱えていたため、昭和32年度計画以降のみずとり型やうみたか型では設計を改められた^[5][7]。

主機関としては、川崎重工がMAN社とのライセンス契約のもと生産したV8V22/30型4サイクル単動V型16気筒排気ターボ過給機付きディーゼルエンジンが搭載された。これは自己逆転機構を備えておらず、流体継手と減速機を介して推進器に連結されている。これにより軸系が長くなったこともあり、主機室が補機室の前方に配置された関係から、煙突は後部甲板室上に設けられていたが、背を低く抑えるように設計されていたため、一見すると全く煙突が無いように見えた^[6][7]。