Wikiwand AI

ストックス欧州600指数

欧州先進国の上位600銘柄で構成されるベンチマーク指数 From Wikipedia, the free encyclopedia

ストックス欧州600指数(ストックスおうしゅう600しすう、ストックス600、英: STOXX Europe 600 Index、STOXX 600、SXXP)は、STOXXが算出する、ヨーロッパ先進国[注釈 1]における証券取引所上場の上位600銘柄により構成される株価指数[1]。流動性の高い600銘柄の株価を基に算出される、時価総額加重平均型株価指数である。

算出開始1998年9月16日 (27年前) (1998-09-16)
運営者STOXX
取引シンボルSXXP
概要 算出開始, 運営者 ...
ストックス欧州600指数
ストックス600の推移
算出開始1998年9月16日 (27年前) (1998-09-16)
運営者STOXX
取引所ロンドン証券取引所
ユーロネクスト・パリ
スイス証券取引所
フランクフルト証券取引所
を含む17の取引所
取引シンボルSXXP
構成銘柄数600
算出方法時価総額加重平均型
ウェブサイトSTOXX® Europe 600
閉じる

ヨーロッパ経済動向のベンチマーク指数として広く参照され、上場投資信託や先物・オプション取引などの金融商品で使用されている。リバランスは例年3月・6月・9月・12月に行われている[1]。

算出対象

  ロンドン証券取引所 (23%)
  ユーロネクスト・パリ (17%)
  スイス証券取引所 (14%)
  フランクフルト証券取引所 (14%)
  ユーロネクスト・アムステルダム (7%)
  マドリード証券取引所 (6%)
  イタリア証券取引所 (5%)
  ナスダック・ストックホルム (5%)
  ナスダック・コペンハーゲン (3%)
  ナスダック・ヘルシンキ (2%)
  他[2] (5%)

2018年9月24日以降現在まで、以下の17の証券取引所上場の上位銘柄が対象となっている[3]。

沿革

ストックス欧州600指数の算出は、基準日となる1991年12月31日の時価総額を100として、1998年9月16日より開始された[1]。時価総額中、通信・テクノロジー関連銘柄[4]の占める割合が1999年後半に高まり、ITバブルの最中の2000年に指数は一時400ポイントを超えた。ITバブル崩壊後は代わって投資銀行[5]の占める割合が高まり、2007年6月に指数は再び400ポイントに達したが、世界金融危機に際しては銀行が下落を先導し、2009年3月に150ポイント台まで低下した。その後指数は再び上昇に転じたが、銀行の割合は低下が続き、現在は突出したセクターのない状況となっている[1]。

1998年以来の指数の推移を示す。

さらに見る 年, 年末終値 ...
年 年末終値 対前年増減率
1998 279.20
1999 379.49 35.92
2000 359.79 -5.19
2001 298.73 -16.97
2002 201.72 -32.47
2003 229.31 13.68
2004 251.02 9.47
2005 310.03 23.51
2006 365.26 17.81
2007 364.64 -0.17
2008 196.90 -46.00
2009 253.16 28.57
2010 275.81 8.95
2011 244.54 -11.34
2012 279.68 14.37
2013 328.26 17.37
2014 342.54 4.35
2015 365.81 6.79
2016 361.42 -1.20
2017 389.18 7.68
2018 337.65 -13.24
2019 415.84 23.16
2020 399.03 -4.04
2021 487.80 22.25
2022 424.89 -12.90
2023 479.02 12.74
2024 507.62 5.97
2025 592.78 16.78
閉じる
最高値
2026年2月27日 終値 633.85
2026年2月27日 最高値 636.16
最安値
2009年3月9日 終値 157.97
2009年3月9日 最安値 155.38

構成銘柄

ETF・投資信託

ストックス欧州600指数に連動する、日本で購入可能なETFとしては下記がある。

  • iShares ストックス欧州600 ETF (FWB: SXXR)

日本の投資信託としては以下のものがある。

  • インデックスファンドSTOXXヨーロッパ600 (欧州株式)[6]
  • (アムンディ・インデックスシリーズ) 欧州株 (アムンディ・ジャパン)[7]

セクター別指数

  資本財・サービス (15%)
  銀行 (14%)
  ヘルスケア (14%)
  テクノロジー (8%)
  保険 (6%)
  食品飲料・タバコ (6%)
  エネルギー (6%)
  消費財・サービス (5%)
  公益 (4%)
  金融サービス (4%)
  他[8] (18%)

本指数と共に、業種別に20の指数が算出されており、各セクターの動向を測るベンチマークとして利用されている[9]。セクターの分類はICBに基づくが、2020年9月、生活必需品と一般消費財関連についてセクターの再編成が実施された[10]。

  • 金融セクター
    • ストックス欧州600 銀行株指数(Banks)
    • ストックス欧州600 保険株指数(Insurance)
    • ストックス欧州600 金融サービス株指数(Financial Services)
  • 資本財セクター
    • ストックス欧州600 資本財・サービス株指数(Industrial Goods & Services)
    • ストックス欧州600 建設・資材株指数(Constriction & Materials)
  • ヘルスケアセクター
    • ストックス欧州600 ヘルスケア株指数(Health Care)
  • 生活必需品セクター
    • ストックス欧州600 食品飲料・タバコ株指数(Food Beverage and Tobacco)
    • ストックス欧州600 パーソナルケア・食品小売株指数(Personal Care Drug and Grocery Stores)
  • 一般消費財セクター
    • ストックス欧州600 消費財・サービス株指数(Consumer Products and Services)
    • ストックス欧州600 自動車・部品株指数(Automobiles & Parts)
    • ストックス欧州600 メディア株指数(Media)
    • ストックス欧州600 小売株指数(Retail)
    • ストックス欧州600 旅行・娯楽株指数(Travel & Leisure)
  • 素材セクター
    • ストックス欧州600 化学株指数(Chemicals)
    • ストックス欧州600 基礎素材株指数(Basic Resources)
  • テクノロジーセクター
    • ストックス欧州600 テクノロジー株指数(Technology)
  • エネルギーセクター
    • ストックス欧州600 エネルギー株指数(Energy)
  • 公益セクター
    • ストックス欧州600 公益株指数(Utilities)
  • 通信セクター
    • ストックス欧州600 通信株指数(Telecommunications)
  • 不動産セクター
    • ストックス欧州600 不動産株指数(Real Estate)

脚注

関連項目

外部リンク

Related Articles

Timelines

Top Qs

Fact Checks