![[icon]](//upload.wikimedia.org/wikipedia/commons/thumb/1/1c/Wiki_letter_w_cropped.svg/20px-Wiki_letter_w_cropped.svg.png) | この節の 加筆が望まれています。 主に: 農業経済学での研究動向 (2024年7月) |
農業や漁業に関する研究は農業経済学や漁業経済学で、食料の消費は栄養学や健康医学などで従来から研究が行われてきたが、食品産業に関する社会科学の研究はあまり進められていなかった。しかし、アメリカ合衆国やイギリスでは食品経済学の研究が行われるようになった。
日本では、イギリスの食品経済学の研究が導入された。1994年に農業経済学者などによりフードシステム研究会が設立され、後に日本フードシステム学会として学会化された。
地理学では、フードシステムを食料の生産部門、加工部門、流通部門、消費部門それぞれが所在する地域間を結びつけるものとして扱い、部門間関係を地域間関係で考察する。
地理学においてフードシステムが注目されるようになったのは1980年代以降である。この背景には、食料の遠距離輸送が可能となったことに伴い、食料の供給を理解するうえで、従来の農業地理学で着目されていた食料生産部門や生産地域に限らず、加工部門、流通部門、生産財部門などに着目する必要性が増大したことが挙げられる。フードシステムは、加工、流通などの部門を含めた農業の統合的理解および、農業生産地域と加工地、消費地などの地域間関係の統合的理解を可能とし、変化する農業の様相を理解するうえで有用な方法論となった。
フードシステムの量的な側面の研究として、地域内で必要とされる食料を安定的に供給できるフードシステムの構築および維持に関する研究が挙げられ、食料の供給元地域や供給方法などが研究対象になる。
他方、質的な側面の研究として、フードチェーン上の食品の質(英語版)に着目した研究が挙げられる。食品のフードチェーンの追跡を通じて、食品の質を評価したり、良質なフードチェーンを追求したりする。この研究法が発展した背景として、1990年代以降、環境問題や食の安全の問題の影響で、経済性を重視し安価で大量に供給してきた従来のフードシステムへの疑問が提示され、食品の質が注目されるようになったことが挙げられる。