日本地理学会

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略称 GAJ
設立 1925年
設立者 山崎直方
種類 学会
公益社団法人日本地理学会
Geographical Association of Japan
略称 GAJ
設立 1925年
設立者 山崎直方
種類 学会
法人番号 2010005018919 ウィキデータを編集
法的地位 公益社団法人
目的 地理学に関する学理及びその応用の研究に関する事業を行い、地理学の進歩普及を図り、もってわが国の学術の発展と科学技術の振興に寄与するとともに、地理教育の推進、社会連携の推進、国際協力の推進を図り、社会の発展に資すること
本部 東京都文京区弥生二丁目4番16号 学会センタービル内
座標 北緯35度42分55.6秒 東経139度45分47秒 / 北緯35.715444度 東経139.76306度 / 35.715444; 139.76306座標: 北緯35度42分55.6秒 東経139度45分47秒 / 北緯35.715444度 東経139.76306度 / 35.715444; 139.76306
公用語 日本語
会長 井田仁康
主要機関 専門委員会11、各種委員会12
提携 地理学連携機構
予算 55,087,482円(2011年度決算)
ウェブサイト www.ajg.or.jp ウィキデータを編集
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公益社団法人日本地理学会(にっぽんちりがっかい[1]、にほんちりがっかい[2]英語:Geographical Association of Japan[3])とは、地理学に関する調査・研究を行う日本の学会である。日本において最も規模が大きい地理学系学会であり、自然地理学の研究者も人文地理学の研究者も所属する[4]。元文部科学省所管の社団法人で、現在は公益社団法人である。会員数は約3千人。

東京帝国大学理学部地理学科の卒業生らにより1923年に設立された地理同好会の中で、雑誌発行の是非について議論が行われていたが、1924年創刊の『地球』の影響を受けて、雑誌を刊行するために学会を設立することになった[5]。1925年に日本地理学会が設立され、1925年3月1日に『地理学評論』創刊号が刊行された[5]。学会名は、アメリカ地理学会Association of American Geographers)を模して日本地理学会(Association of Japanese Geographers)、学会誌はGeographical Reviewを模して『地理学評論』(Geographical Review of Japan)となった[5]。設立当時の会員数は49名だった[6]。学会事務所は東京大学理学部地理学教室に設置された[7]

設立当初は権威主義な会員資格を設定しており[注釈 1]、東京大学地理学教室の同窓会の側面をもっていた[9]。一方、1932年に東京文理科大学地理学教室の一期卒業生、1933年に大学卒以外の地理学者、1935年に京都帝国大学文学部史学科地理学教室出身者が入会し、1936年時点で会員数は203名に達した[9]

1950年の会則改正により入会資格の制限が形式化したこと、新制大学および新制高校・中学教員数の増大に伴い、1955年には会員数が1,310名となり、5年前から倍増した[10]

1971年に事務所を東京大学理学部地理学教室から学会センタービルに移転した[11]

2005年社団法人として法人化した[12]2008年より制度移行措置により特例社団法人[13]
2012年より公益社団法人となった[14]

2025年6月に、英語名称を Geographical Association of Japan と改めた[3]

会員

  • 正会員:年会費12000円。機関誌の定期購読・本会施設の利用等が出来る。また、役員の選挙権・被選挙権を持つ。
  • 学生会員:年会費7000円。大学の学部生・大学院修士課程・博士課程の者、もしくはこの規定に準ずる者。
  • 賛助会員:事業を援助する個人、もしくは法人。
  • 名誉会員:地理学の発展に関して、特に貢献し、功績がある者。総会の議決によって推薦された者。

学術大会

春と秋、年に2回開かれる大会。シンポジウム・一般研究発表・巡検等が行われる[15]

月日会場校キャンパス備考
2004年9月24日 - 28日秋季広島大学東広島キャンパス
2005年3月28日 - 29日春季青山学院大学青山キャンパス
9月17日 - 19日秋季茨城大学水戸キャンパス
2006年3月27日 - 29日春季埼玉大学 
9月23日 - 25日秋季静岡大学浜松キャンパス
2007年3月20日 - 22日春季東洋大学 
10月6日 - 8日秋季熊本大学黒髪北キャンパス
2008年3月29日 - 31日春季獨協大学 
10月4日 - 6日秋季岩手大学 
2009年3月28日 - 30日春季帝京大学 
10月24日 - 26日秋季琉球大学千原キャンパス
2010年3月27日 - 29日春季法政大学 
10月2日 - 4日秋季名古屋大学 
2011年3月29日 - 31日春季明治大学中止(総会、代議員会のみ開催)[16]
9月23日 - 25日秋季大分大学旦野原キャンパス
2012年3月28日 - 30日春季首都大学東京 
10月6日 - 9日秋季神戸大学鶴甲キャンパス
2013年3月29日 - 31日春季立正大学熊谷キャンパス
9月28日 - 30日秋季福島大学 
2014年3月27日 - 30日春季国士舘大学 
9月20日 - 22日秋季富山大学五福キャンパス
2015年3月28日 - 30日春季日本大学文理学部
9月18日 - 20日秋季愛媛大学城北地区
2016年3月21日 - 23日春季早稲田大学早稲田キャンパス
9月30日 - 10月2日秋季東北大学川内北キャンパス
2017年3月28日 - 30日春季筑波大学筑波キャンパス
9月29日 - 10月1日秋季三重大学 
2018年3月22日 - 24日春季東京学芸大学 
9月22日 - 24日秋季和歌山大学 
2019年3月20日 - 22日春季専修大学 
9月21日 - 23日秋季新潟大学 
2020年3月26日 - 28日春季駒澤大学駒澤キャンパス中止[17]
9月27日 - 30日秋季九州大学中止[18]
2021年3月26日 - 28日春季東洋大学 オンラインでの開催に変更[19]
9月18日 - 20日秋季岡山大学オンライン開催
2022年3月18日 - 20日春季東京大学駒場Iキャンパスオンラインでの開催に変更[20]
9月23日 - 25日秋季香川大学幸町キャンパス
2023年3月25日 - 27日春季東京都立大学南大沢キャンパス[21]
9月16日 - 19日秋季関西大学千里山キャンパス
2024年3月19日 - 20日春季青山学院大学青山キャンパス[22]
9月14日 - 16日秋季南山大学
2025年3月18日 - 21日春季駒澤大学駒沢キャンパス
9月20日 - 21日秋季弘前大学文京町地区
2026年3月26日 - 28日春季法政大学
秋季九州大学
2027年春季立正大学
秋季愛知教育大学
この表の出典: [23]およびリンク先ページ群

出版物

機関誌は、地理学評論E-journal GEOの二種類を発行している。地理学評論は、2002年の第75巻より、英文誌のGeographical Review of Japanと統合された[24]。第二機関誌のE-journal GEOは、年に2回刊行。目的は、地理学(者)が社会に情報を発信し、社会に貢献すること。掲載論文は、地理学の知識を活かした問題提起等が中心である。

運営組織

役員

2024 - 2025年度役員[25]

歴代会長

会長 在任期間(年度) 出典
初代山崎直方1929
2代加藤武夫1929-1946
3代辻村太郎1947-1951
4代田中啓爾1952-1953
5代内田寛一1954-1955
6代飯本信之1956-1957
7代多田文男1958-1959
8代冨田芳郎1960-1961
9代青野壽郎1962-1963
10代石川與吉1964-1965
11代石田龍次郎1966-1967
12代木内信蔵1968-1969
13代渡邊光1970-1971
14代尾留川正平1972-1973
15代織田武雄1974-1975
16代山本荘毅1976-1977
17代矢澤大二1978-1979
18代岸本實1980-1981
19代市川正巳1982-1983
20代吉川虎雄1984-1985
21代町田貞1986-1987
22代西川治1988-1989
23代吉野正敏1990-1991
24代浮田典良1992-1993
25代竹内啓一1994-1995
26代中村和郎1996-1997
27代山本正三1998-1999
28代奥野隆史2000-2001
29代野上道男2002-2003
30代斎藤功2004-2005
31代石原潤2006-2007
32代谷内達2008-2009
33代田林明2010-2011
34代矢ケ﨑典隆2012-2013
35代荒井良雄2014-2015[26]
36代戸所隆2016-2017[27]
37代村山祐司2018-2019[28]
38代松原宏2020-2021[29]
39代小口高2022-2023[30]
40代井田仁康2024-[31]
備考:初代 - 34代の出典は[32]

委員会

専門委員会

以下の委員会が常設の委員会として設置される[33]

  • 総務専門委員会
  • 財務専門委員会
  • 集会専門委員会
  • 交流専門委員会
  • 広報専門委員会
  • 企画専門委員会
  • 地理学評論編集専門委員会
  • Geographical Review of Japan Series B編集専門委員会
  • E-journal GEO編集専門委員会
  • 地理教育専門委員会
  • 資格専門委員会

各種委員会

2024 - 2025年度各種委員会[34]
  • 名誉会員候補者推薦委員会
  • 災害対応委員会
  • GIS学術士資格委員会
  • 地理教育公開講座委員会
  • ジオパーク対応委員会
  • 地域調査士認定委員会
  • 英文叢書編集委員会
  • 地図資料活用推進委員会
  • 百年史編集委員会
  • 日本地理学会百周年記念事業実行委員会
2023 - 2024年度各種委員会[34]
  • 選挙管理委員会
2024年各種委員会[34]
  • 日本地理学会賞受賞候補者選考委員会
  • 吉野賞受賞候補者選考委員会
  • 松本淳論文賞受賞候補者選考委員会
  • 出版助成委員会
  • 「若手研究者国際会議派遣助成」審査委員会
  • 「吉野正敏研究助成」審査委員会
  • 「災害地理学研究助成」審査委員会

脚注

参考文献

外部リンク

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