モリー・ホワイト

ホワイトは13歳で英語版Wikipediaの編集を始め、高校在学中に管理者に就任した^[2]。当初は好きなエモバンドや女性科学者の記事を編集していたが、第1次トランプ政権の頃に極右に関する記事の編集をするようになった^[3][4]。2021年アメリカ合衆国議会議事堂襲撃事件の記事におけるホワイトの執筆活動は主要メディアにおいて報道された^[5][6]。ユーザー名"GorillaWarfare"^[2]の元、2022年初期の時点で10万以上の編集を行なっている^[4]。

ホワイトはWikipedia内外でハラスメント、脅迫、晒しなどの被害に多数遭っている。これらの経験は、ウィキメディア財団CEO（当時）のキャサリン・マーの2016年のスピーチで取り上げられた。2018年、インセルを巡る記事などを編集した際に被害は激化した^[7]。

2021年後半、ホワイトは暗号通貨を主要なテクノロジーへと推進する世論の動きに気づいた^[8]。これにより暗号通貨への不安を深め、Web3を巡るWikipediaの記事を読むことからこの問題の研究を開始した。ベンチャーキャピタルからの巨額の投資とソーシャルメディアにおける大々的な宣伝にも関わらず、「暗号通貨」という単語の定義が曖昧であり、詐欺などの問題を抱えていることをホワイトは発見した^[4]。Web3 Is Going Just Greatというウェブサイトを2021年12月に開設し、これらの問題を記録し始めた。サイトでは暗号通貨やWeb3のプロジェクトとそれによって投資者に生じさ損失が記録されている^[9]。これらの問題の多くは大手メディアでは報道されていない^[10]。ザ・ヴァージはホワイトの文章について「ドライで面白く、あと一歩で臨床的」と評している^[9]。

2022年中旬の時点で、ホワイトは暗号通貨やWeb3産業への最も有力な批判者から広く知られていた。これらのトピックについて、スタンフォード大学で講義し、シェルドン・ホワイトハウス（英語版）上院議員に法案に関する助言を行い、ジャーナリストにファクトチェックを提供した^[4]。ジ・インフォメーションによると、Web3を巡るニュースサイト、ポッドキャストやメールリストにおける露出により、ホワイトは「非公式のWeb3オンブスマン」の名を馳せた^[3]。暗号通貨に懐疑的な人々から多くの支持を集めており^[11]、2022年後半にはフォーブス30アンダー30のSNS部門^[12]と、プロスペクト（雑誌）（英語版）の世界トップの思想家リスト^[13]にそれぞれ選出された。

「クリプトランド」という暗号通貨のプロジェクトは、ホワイトが投稿した同プロジェクトの問題点をめぐるツイートが話題になったことにより多くの嘲笑を受け、中止に追い込まれた^[4]。2022年初頭、ホワイトは倫理的な問題を理由にウィキメディア財団が暗号通貨の寄付を受け付けることを中止するよう提案した。ウィキペディア編集者が参加したコミュニティ投票において過半数が中止を支持したことを受け、財団は同年5月に提案を受け入れた^[2]。

個人の全ての取引履歴がブロックチェーンを通じて公開されることにプライバシーの問題があると考えており、この問題に取り組む企業の少なさに驚いている^[11]。Web3は権力を少数の裕福な投資家に集中させたと指摘し、暗号通貨はウェブを民主化しない一方で格差を拡大したと主張している^[14]。

ホワイトは暗号通貨産業の法的規制を求めており、2022年6月にはアメリカ合衆国議会宛の規制を求める手紙に25人の技術者らと共に署名した^[15]。キアステン・ジリブランドとシンシア・ルンミスが提出した暗号通貨規制法案には、業界への規制が弱すぎるとして反対した。現状、暗号通貨は商品というより証券のような消費者投資として扱われているとし、商品先物取引委員会（英語版）ではなく証券取引委員会で扱われるべきだと主張している^[16]。

2023年3月に行ったサウス・バイ・サウスウエストのトークで、テクノロジー産業の人工知能へのシフトが大々的な宣伝と批判なき報道を受けており、これはブロックチェーン技術で行われたことと類似していると主張した^[17]。

2024年、「Follow the Crypto」というプロジェクトで、暗号通貨産業からの政治献金を追跡した^[18]。同年8月、ホワイトと市民団体パブリック・シチズン（英語版）は、Coinbaseがスーパーパック（英語版）に対して行った2500万ドルの献金を違法として連邦選挙委員会に告発状を提出した^[19]。