ラジオ波治療

主にがん治療に用いられるラジオ波焼灼術（RFA: Radiofrequency Ablation）が知られるが、その他に不整脈のカテーテル治療（カテーテルアブレーション）、ペインクリニックでの疼痛管理、美容皮膚科での引き締め治療など、適応範囲は多岐にわたる。

ラジオ波電流（主に460kHz付近）が組織内を通過する際、細胞内のイオンが電界の反転に伴い高速振動し、分子摩擦による「ジュール熱」が発生する。

• 熱凝固（60℃〜100℃）: タンパク質が不可逆的に変性し、細胞膜が破壊されて組織が壊死する。
• アブスコパル効果の期待: 近年、RFAによる腫瘍破壊が腫瘍抗原の放出を促し、免疫チェックポイント阻害薬との併用で全身的な抗腫瘍免疫を活性化させる研究が進んでいる^[2]。

• 19世紀末 - ニコラ・テスラやダルソンバールにより高周波電流の生体加熱効果が発見される。
• 1990年代初頭にイタリアのRossiらによって、肝細胞がん（HCC）に対する経皮的ラジオ波焼灼術（RFA）が初めて報告された^[3]。
• 2002年 - 米国食品医薬品局（FDA）が美容目的（シワ改善）のモノポーラ式ラジオ波デバイスを初承認した^[4]。
• 2004年 - 日本国内で肝がんに対するRFAが保険適用。
• 2022年 - 日本国内において「悪性肺腫瘍」「悪性腎腫瘍」「悪性骨軟部腫瘍」に対するRFAの診療報酬が大幅に改定・拡充された^[5]。

早期の肝細胞がん（腫瘍径3cm以下）において、RFAは外科的切除（Liver Resection）と同等の生存率をもたらすことが複数のランダム化比較試験で示されている。ミラノ基準（3cm以下、3個以内）内であれば、外科切除に匹敵する10年生存率が報告されている ^[6]。生存率が5年生存率は約71%〜83%と報告されており、低侵襲な標準治療として位置づけられている^[7]。

• 肺がん: 手術不能な早期肺がんに対し、良好な局所制御率（約80-90%）が報告されている^[8]。
• 悪性肺腫瘍: 手術不能な1期非小細胞肺がんに対し、定位放射線治療（SBRT）と並ぶ選択肢として確立。2.5cm以下の腫瘍で高い局所制御率を示す^[9]。
• 腎がん: 4cm以下の小腎腫瘍（T1a）に対し、腎機能を温存しつつ腫瘍を制御する有効な手段とされる。
• 乳がん: 2024年より、早期乳がん（原則1.5cm以下）に対する非切除治療として「ラジオ波焼灼療法」が保険適用となり、QOLを重視した選択肢となっている^[10]。

心房細動に対するカテーテルアブレーションは、薬物療法よりも洞調律維持に優れることが示されている。心房細動に対する肺静脈隔離術（PVI）が主流。心房細動等の不整脈に対し、心筋の異常伝導路を焼灼し電気的に隔離する^[11]。 従来の熱焼灼に加え、2024年以降は電気パルスを用いる「パルス波アブレーション（PFA）」との比較研究が加速している^[12]。

• 最新動向: 2024年現在、従来のラジオ波による「熱焼灼」と、電気パルスによる「非熱的焼灼（パルス波アブレーション：PFA）」の比較研究が世界的に進んでいる^[13]。

三叉神経痛や椎間関節性腰痛に対し、痛みを伝える神経を熱凝固またはパルス照射することで長期的な除痛効果を得る^[14]。 本手法は、薬物療法に抵抗性の慢性痛患者に対し、非薬物的な介入手段として重要な役割を担う^[15]。

真皮層への熱刺激により、コラーゲンやエラスチンの産生を促進し、肌の引き締めを図る^[16][17]。脂肪組織の加熱による代謝促進を目的としたボディコンタリング治療も広く行われているが、これらは原則として自由診療である^[18]。

• 安全性: 非侵襲的であり、外科的なリフトアップ手術に代わる選択肢として普及しているが、稀に紅斑や浮腫などの副作用が生じる可能性がある^[19]。

2024年度の診療報酬改定に基づき、主要な手技料は以下の通り算定される^[20]。

• 肝悪性腫瘍ラジオ波焼灼療法: 23,200点（画像誘導加算、電極針等の特定保険医療材料費は別途算定）
• 悪性肺腫瘍ラジオ波焼灼療法: 25,000点
• 経皮的ラジオ波心筋焼灼術: 42,000点〜50,000点（部位・手法による）