三重県中部地震

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発生時刻 12時19分(JST
座標 北緯34度47.4分 東経136度24.4分 / 北緯34.7900度 東経136.4067度 / 34.7900; 136.4067座標: 北緯34度47.4分 東経136度24.4分 / 北緯34.7900度 東経136.4067度 / 34.7900; 136.4067
三重県中部地震
三重県中部地震の位置(三重県内)
三重県中部地震
三重県中部地震の位置(本州中央部内)
三重県中部地震
地震の震央の位置を示した地図
本震
発生日 2007年4月15日
発生時刻 12時19分(JST
震央 日本の旗 日本 三重県中部
座標 北緯34度47.4分 東経136度24.4分 / 北緯34.7900度 東経136.4067度 / 34.7900; 136.4067座標: 北緯34度47.4分 東経136度24.4分 / 北緯34.7900度 東経136.4067度 / 34.7900; 136.4067
震源の深さ 16 km
規模    M5.4
最大震度    震度5強: 三重県 亀山市
津波 なし
地震の種類 直下型地震
余震
回数 前震2回
有感余震3回
無感余震295回
(2007年4月17日0:00現在)
最大余震 4月15日18時34分(JST)M4.6, 震度4
被害
死傷者数 重軽傷12人
被害総額 不明
被害地域 三重県北中部など
出典: 特に注記がない場合は気象庁による。
プロジェクト:地球科学
プロジェクト:災害
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三重県中部地震(みえけんちゅうぶじしん)とは、2007年4月15日12時19分に三重県中部を震源として発生した地震

三重県の北中部を中心に多数の被害が発生した。

また、この地震はマスコミによって「三重県中部地震」、または「三重地震」と表現されている。

なお、この名称は気象庁が名付けたものではない。

発生当時東海テレビ放送が生放送中(「スタイルプラス」)であったが、特に報道特別番組等に切り替わることはなく商業地の生レポートが続けられた。スタジオに映像が戻った際に軽く触れられた程度であった。なお当時は放送局全体で緊急地震速報の導入前である。

前震 (2回)

  • 本震の2分前・12時17分32.6秒に、三重県中部で震度2を観測する前震(M3.2) が発生。
    • この前震は、速報で「三重県中部で震度5弱」と表示された。
  • その2分後・12時19分25.3秒にはM0.1の前震も発生。

本震

  • 12時19分25.3秒の前震のわずか4.2秒後に、M5.4の本震が発生した。

余震 (3回・4月17日まで)

  • 本震の8分後、12時27分9.7秒にM2.4の余震。震度5強を観測した亀山市西丸町で最大震度1。
  • 本震当日の18時34分45.5秒にM4.6の余震。三重県津市、亀山市、多気町で震度4。
    • この地震が今のところ最大余震である。
  • 4月17日7時50分0.1秒にM2.7の余震。三重県津市、亀山市で震度1。

被害状況

  • 負傷者
    • 震度5強を観測した亀山市の名阪国道沿いのドライブインで天井板の一部が落下して2人が打撲。
    • 震度5弱を観測した 鈴鹿市フットサル中の男性が転倒、靱帯を断裂して重傷。
    • 震度3を観測した名古屋市港区に住む女性が机の下に隠れる際に転倒して左足を負傷。
    • 重軽傷者は全部で12人。
  • 物的被害
    • 三重県内各地で家屋の屋根が陥没したり、壁やガラスが破損したりする建物被害が相次いだ。地震当日の23時現在では建物被害は70件にのぼる。
    • 亀山市にあるシャープ亀山工場は一切被害がなかった。しかし、市内の各地では亀山城跡で石垣の一部が崩落し、鈴鹿川の堤防で10箇所の亀裂(最大の亀裂は長さ80メートル・幅4センチ)が発生するなど、被害が多かった。
    • 鈴鹿市では、断水や濁水が発生。約5万戸に影響が出た。また、地震から2時間程計4,300戸が停電した。
    • 津市でも水道管の破損があった。
    • 地震発生直後に全国から安否確認の電話等が殺到し、三重県の一部で一般電話や携帯電話インターネットが繋がりにくい状態がしばらくの間続いた。通信手段の麻痺によって情報や被害が分からない人々は、NHKに頼るしかなかったのだが、NHKは地震発生時に放送していたのど自慢をそのまま続行、テロップで震度情報を流すのみだった。その後、番組が終了した13時から地震関連のニュースを放送したのだが、放送時間は僅か10分間だった。
    • 山陽新幹線新大阪西明石間で、地震発生直後に停電。約15分後に復旧したが、上下線で4本の電車が最大18分遅れ、およそ1,500人に影響が出た。東海地方近畿地方JRや各私鉄を含めると、かなりの本数の順延や運休が発生し、影響した人数はおよそ30万人に及ぶ。

震源・震度情報

対策本部長不在問題

外部リンク

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