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全日本剣道連盟

日本の剣道連盟 From Wikipedia, the free encyclopedia

公益財団法人全日本剣道連盟(ぜんにほんけんどうれんめい)は、日本において剣道を中心として、居合道、杖道などの武道(三道)を統轄する団体。当初は薙刀(なぎなた)も傘下に収めていた。略称は全剣連。

概要 創立者, 団体種類 ...
公益財団法人全日本剣道連盟
All Japan Kendo Federation
全日本剣道連盟公式記章
創立者 木村篤太郎
団体種類 公益財団法人
設立 1952年(昭和27年)10月14日
所在地 東京都千代田区九段南2–3–14
東京都千代田区北の丸公園2–3
法人番号 4010005018743 ウィキデータを編集
起源 大日本武徳会
主要人物 真砂威(会長)
活動地域 日本の旗 日本
活動内容 剣道
居合道
杖道
従業員数 26名(2022年3月31日現在)
会員数 2,081,669人(2025年3月末日現在の有段者登録数)[1]
親団体 国際剣道連盟
子団体 都道府県剣道連盟
ウェブサイト https://www.kendo.or.jp/
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全国47の都道府県剣道連盟を加盟団体として構成している。日本武道協議会、公益財団法人日本スポーツ協会、公益財団法人日本オリンピック委員会、国際剣道連盟にも加盟している。

目的

第3条 当法人は…(中略)…広く剣道等の普及振興、「剣の理法の修錬による人間形成の道である」との剣道理念の実践等を図り、もって、心身の健全な発達、豊かな人間性の涵養、人材育成並びに地域社会の健全な発達及び国際相互理解の促進に寄与することを目的とする。
—公益財団法人全日本剣道連盟定款より[2]

事業

  • 剣道理念の実践等を目的とする事業を行う団体又は個人に対する指導、助言、及び支援
  • 剣道、居合道、杖道の講習会の開催、指導者の養成
  • 段級位、称号の審査及び授与
  • 剣道功労者の表彰
  • 古武道の伝承及び資料収集
  • 広報誌『月刊剣窓』及び関係図書の発行

などを行なっている[3]。

沿革

公式記章

組織

評議員の数は47名以上60名以内、任期は4年、無報酬と定められている[6]。役員(理事及び監事)は評議員会で選任され、任期は2年、無報酬と定められている[6]。

役員

  • 会長   1名
  • 副会長  3名以内
  • 事務理事 1名
  • 常任理事 12名以内
  • 理事   16名以内
  • 監事   3名以上5名以内 

専門委員会

歴代会長

大日本武徳会総裁

全日本剣道連盟会長

さらに見る 代, 氏名 ...
代氏名出身校経歴
1木村篤太郎東大法卒検事総長、司法大臣、法務大臣
2石田和外東大法卒最高裁判所長官
3河合堯晴日本鉱業会長、日本鉱業協会会長
4庄子宗光東大法卒満州帝国武道会剣道部委員長
5大島功東大法卒検事・弁護士
6景山二郎東大法卒内務・警察官僚
7武安義光東大工卒商工官僚
8張富士夫東大法卒トヨタ自動車名誉会長。
9稲川泰弘東大法卒経産官僚、資源エネルギー庁長官
10網代忠宏日体大卒東海大学名誉教授
11真砂威近畿大中退警察大学校剣道名誉師範・常任講師
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顕彰

剣道功労章
1964年(昭和39年)に設けられた[7]。後述する剣道功労賞とは異なる。範士十段を受有する者の中から、全日本剣道連盟会長が理事会に諮ってこれを授与した。年額5万円(昭和42年度から10万円)の終身年金が支給された。1975年(昭和50年)末までの受章者は3名。持田盛二、斎村五郎、大麻勇次。
剣道特別功労賞
1992年(平成4年)、全日本剣道連盟創立40年の折に設けられた。長年にわたり特別の貢献をした長老に贈られる。2013年(平成25年)現在、受賞者は6名。大野操一郎(1992年)、矢野一郎(1992年)、井上正孝(2001年)、植田一(2001年)、石原忠美(2003年)、森島健男(2009年)。
剣道功労賞
1995年(平成7年)に設けられた。毎年秋に贈呈式が行われている。2005年(平成17年)度末までの受賞者は48名。
剣道有功賞
1995年(平成7年)に設けられた。毎年秋に贈呈式が行われている。2005年(平成17年)度末までの受賞者は666名。
少年剣道教育奨励賞
2004年(平成16年)に設けられた。各都道府県剣道連盟などの推薦に基づき、少年剣道を育成する団体(一部個人)に贈られる。
剣道殿堂顕彰

関連団体

主催大会

全日本剣道連盟を主催・共催・主管・後援する主な大会は以下の通りである[8]。

主催大会

共催大会

主管大会

後援大会

制定形

全剣連書庫

  • 『剣道試合審判規則並びに同細則』[9]
  • 『剣道試合・審判・運営要領の手引き』[10]
  • 『剣道試合・審判・運営要領の手引き(英語版)』[11]
  • 『日本剣道形解説書』[12]
  • 『木刀による剣道基本稽古法』[13]
  • 『剣道学科審査の問題例と解答例(初段〜五段)』[14]
  • 『中学校部活動における剣道指導の手引き』[15]

脚注

参考文献

外部リンク

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