向河原駅
神奈川県川崎市中原区にある東日本旅客鉄道の駅
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歴史
- 1927年(昭和2年)3月9日:南武鉄道川崎 - 登戸間開通時に向河原駅(むかいがわらえき)として開設[1][2]。
- 1940年(昭和15年)8月5日:日本電気前駅(にほんでんきまええき)に改称[1][2]。
- 1944年(昭和19年)4月1日:南武鉄道が国有化[1][2]。駅名を再び向河原駅に改称し[2]、運輸通信省南武線の駅となる[1]。
- 1949年(昭和24年)4月1日:小口扱い貨物取扱開始[4]。
- 1973年(昭和48年)2月1日:貨物取扱廃止[2]。
- 1987年(昭和62年)4月1日:国鉄分割民営化に伴い、JR東日本の駅となる[1][2]。
- 1993年(平成5年)10月1日:自動改札機設置、供用開始[5]。
- 2001年(平成13年)11月18日:ICカード「Suica」供用開始。
- 2007年(平成19年)
- 2024年(令和6年)10月23日:スマートホームドアの使用を開始[6]。
駅名の由来
駅周辺の通称から採ったもの。元々は武蔵国荏原郡下沼部村の一部で、多摩川の流路変更に伴い飛び地となり、川の向こう側なので「向河原」の通称が付いた。1889年に町村合併で調布村大字下沼部となり、1912年に多摩川を境に東京府と神奈川県の間で境界変更を行い、多摩川以南は神奈川県橘樹郡御幸村に編入され、1924年に川崎市に合併した。
駅構造
相対式ホーム2面2線を有する地上駅である。2つのホームはエレベーターを併設した跨線橋で接続されている。
かつては2番線外側に引上線があったが、現在は撤去され、跡地の一部はエレベーター乗り場とNEC玉川ルネッサンスシティの敷地(駐輪場)となっている。
川崎統括センター(武蔵小杉駅)管理の業務委託駅(JR東日本ステーションサービス委託)。お客さまサポートコールシステムが導入されており、早朝と夜間の一部時間帯は遠隔対応のため改札係員は不在となる[3]。多機能券売機と指定席券売機が設置されている[3]。また、改札口は1番線・2番線ホームの立川方にある。このうち2番線側はNEC専用改札口であり、簡易Suica改札機が設置されている。この改札は平日朝夕[いつ?]のみ使用可能であり、これ以外の時間帯はNEC関係者・部外者にかかわらず使用不可となる。
のりば
- 改札口(2024年2月)
- NEC専用改札口(2006年8月)
- 自動券売機(2024年2月)
- ホーム(2024年2月)
駅構内設備
利用状況
2024年度(令和6年度)の1日平均乗車人員は7,302人[JR 1]である。2010年(平成22年)以降は隣の武蔵小杉駅に横須賀線・湘南新宿ラインが開業した影響により、減少傾向にある。また、2016年度(平成28年度)のデータでは駅利用者のうち定期券利用者の比率が南武線内の駅では最も高い82%となっている[8]。
なお、1995年度(平成7年度)以降の推移は以下のとおりである。
| 年度 | 1日平均 乗車人員 |
出典 |
|---|---|---|
| 1995年(平成7年) | 9,968 | [* 1] |
| 1996年(平成8年) | 9,613 | |
| 1997年(平成9年) | 9,176 | |
| 1998年(平成10年) | 9,142 | [* 2] |
| 1999年(平成11年) | 9,269 | [* 3] |
| 2000年(平成12年) | [JR 2]9,807 | [* 3] |
| 2001年(平成13年) | [JR 3]9,906 | [* 4] |
| 2002年(平成14年) | [JR 4]9,717 | [* 5] |
| 2003年(平成15年) | [JR 5]9,597 | [* 6] |
| 2004年(平成16年) | [JR 6]10,513 | [* 7] |
| 2005年(平成17年) | [JR 7]13,897 | [* 8] |
| 2006年(平成18年) | [JR 8]14,560 | [* 9] |
| 2007年(平成19年) | [JR 9]14,746 | [* 10] |
| 2008年(平成20年) | [JR 10]14,627 | [* 11] |
| 2009年(平成21年) | [JR 11]13,600 | [* 12] |
| 2010年(平成22年) | [JR 12]15,077 | [* 13] |
| 2011年(平成23年) | [JR 13]15,048 | [* 14] |
| 2012年(平成24年) | [JR 14]14,475 | [* 15] |
| 2013年(平成25年) | [JR 15]14,046 | [* 16] |
| 2014年(平成26年) | [JR 16]13,272 | [* 17] |
| 2015年(平成27年) | [JR 17]12,342 | [* 18] |
| 2016年(平成28年) | [JR 18]12,576 | [* 19] |
| 2017年(平成29年) | [JR 19]12,651 | |
| 2018年(平成30年) | [JR 20]12,813 | |
| 2019年(令和元年) | [JR 21]12,385 | |
| 2020年(令和2年) | [JR 22]7,686 | |
| 2021年(令和3年) | [JR 23]6,758 | |
| 2022年(令和4年) | [JR 24]6,601 | |
| 2023年(令和5年) | [JR 25]6,890 | |
| 2024年(令和6年) | [JR 1]7,302 |
