山口慎太郎
日本のジェンダー経済学者
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来歴
長崎県出身[1]。1999年に慶應義塾大学商学部を卒業、2001年に同大学大学院商学研究科修士課程を修了[2]。その後渡米し、2006年にウィスコンシン大学マディソン校よりPh.D.(経済学)を取得した[3]。
カナダのマックマスター大学経済学部助教授、同准教授を経て、2017年に東京大学大学院経済学研究科准教授に着任[2]。2019年より同教授を務める[2]。
学外では、日本経済学会の機関誌『Japanese Economic Review』の共同編集委員(Co-Editor)[3]や、ユニバーシティ・カレッジ・ロンドン移民研究所の外部フェローなどを歴任[3]。
年譜
- 1999年3月:慶應義塾大学商学部卒業[3]
- 2001年3月:慶應義塾大学大学院商学研究科修士課程修了[3]
- 2006年5月:ウィスコンシン大学マディソン校 Ph.D. (Economics) 取得[3]
- 2006年7月 - 2012年6月:マックマスター大学経済学部 助教授[3]
- 2012年7月 - 2017年6月:マックマスター大学経済学部 准教授[3]
- 2017年8月 - 2019年11月:東京大学大学院経済学研究科 准教授[2]
- 2019年12月 - 現在:東京大学大学院経済学研究科 教授[2]
業績
山口の研究は、経済学一般に対する理論的・実証的貢献と、日本の政策課題(少子化、男女間格差など)に対する貢献の双方が評価されている[4]。
- 労働経済学・人的資本:従来の職業選択モデル(ロイ・モデル)に「タスク(職務)」の概念を導入し、職業選択とタスク選択を統合した動学モデルを構築した(Yamaguchi, 2012)。この研究は、労働市場における賃金格差や雇用の二極化を説明する上で重要な貢献とされ、タスクベースの労働経済学研究に影響を与えた[4]。
- 家族の経済学・育児政策:日本の育児休業制度の効果について、構造推定を用いた分析を行った(Yamaguchi, 2019)。この研究では、1年間の育休延長は女性の就業継続にプラスの効果を持つものの、それを3年間に延長しても追加的な効果は限定的であることを示した。これらの研究成果から、女性の就労促進には育休期間の延長よりも保育サービスの拡充が重要であるという政策的含意を導出している[4]。
- 社会への発信:『「家族の幸せ」の経済学』や『子育て支援の経済学』などの著書を通じ、データやエビデンスに基づいた経済学の知見を、日本の社会問題の解決や政策決定に役立てるための発信を行っている[4]。
受賞
主な著作
著書
- 『「家族の幸せ」の経済学 データ分析でわかった結婚、出産、子育ての真実』光文社〈光文社新書〉、2019年。ISBN 9784334044220
- 『子育て支援の経済学』日本評論社、2021年。ISBN 978-4535559035
- 『フェイクを見破れ 数字やデータのナゾをとく』JTBパブリッシング、2025年。ISBN 978-4-533-16876-5
- 『「早生まれ」は損なのか 生まれ月格差の経済学』中央公論新社〈中公新書ラクレ〉、2026年。ISBN 978-4-12-150867-6
主要論文
- Fletcher, Jason M.; Sindelar, Jody L.; Yamaguchi, Shintaro (2011), “Cumulative Effects of Job Characteristics on Health”, Health Economics 20 (5): 553-570
- Yamaguchi, Shintaro (2012), “Tasks and Heterogeneous Human Capital”, Journal of Labor Economics 30 (1): 1-53
- Mazzocco, Maurizio; Ruiz, Claudia; Yamaguchi, Shintaro (2014), “Labor Supply and Household Dynamics”, American Economic Review (Papers & Proceedings) 104 (5): 354-359
- Yamaguchi, Shintaro (2019), “Effects of Parental Leave Policies on Female Career and Fertility Choices”, Quantitative Economics 10 (3): 1195-1232
- Yamaguchi, Shintaro; Asai, Yukiko; Kambayashi, Ryo (2018), “Effects of Subsidized Childcare on Mothers' Labor Supply Under a Rationing Mechanism”, Labour Economics 55: 1-17