山田孝道
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1863年(文久3年)8月1日、島根縣能義郡廣瀨町(現・島根県安来市)、広瀬藩士山田央(益之)の三男として生れる。幼名は恭三郎。明治11年5月27日、同縣能義郡澤村地福︀寺の住職影山虚巖について得度。明治9年9月から11年8月まで廣瀨町修文館にて漢学を修める。明治11年9月から兵庫県三田村心月院の住職蘆浦黙應に随侍し、明治14年8月、島根県曹洞宗専門支校を卒業、同年冬、島根県山中村(伯耆)の退休寺太田有典の常恒会にて長老を勤める。明治15年2月25日地福︀寺影山虚巖の法を嗣ぐ。明治18年3月曹洞宗大学林(現・駒澤大学)卒業、同年5月29日[1]能義村地福︀寺の13世住職[2]となる。明治20年5月上京し明治22年1月慶應義塾入学、明治24年4月慶応義塾卒業、同年4月(9月とも)より3ヶ年間宗内貸費生として英語を履修した。同時期に『曹洞教報』『曹洞宗報』の主筆となり、雑誌「禪學」の刊行など著述に従事する。明治25年9月から28年8月まで英人サンマー氏の家塾(サンマー学校、後の欧文正鵠学館と思われる)[3]・早稲田専門学校に通学し英語と文学を研究する[4]。明治26年、慶應義塾にて韓国人留学生に日本語・地理・歴史・作文を教授する。明治39年5月8日東京市牛込区原町(現・東京都新宿区原町)大龍寺の27世住職となる。大正3年夏に初めて法幢を建てる[5]。その際のことは、上館全靈著『近世髙僧逸話』(佛敎舘・大正四年)に詳しい。熊本県日吉村の大慈寺91世住職丘宗潭老師が大正10年8月17日に遷化したことを受け、大正11年2月27日大慈寺住職特命[6]となる。同年11月14日曹洞宗師家を拝命、同14年恩衣として緋衣の着用を特許せられた。昭和2年大慈寺の92世住職となる。最期は大龍寺で迎え、昭和3年1月7日に遷化する[7][8][9]。
奉職としては明治11年教導職試補を拝命、同15年6月大蔵経校讐委員を拝命、同18年9月島根県曹洞宗専門支校教師を拝命、同28年9月慶応義塾教員を嘱託、同29年4月曹洞宗第十五中学林(鳥取県西伯郡米子)監理兼教頭・高等中学林監理兼教頭拝命、後に曹洞宗教師検定委員拝命、両大本山布教師拝命、同32年4月曹洞宗高等中学林教授拝命、同33年7月曹洞宗高等中学林監事拝命、同35年8月曹洞宗高等学林(東京都麻布区笄町)教頭拝命。同36年7月曹洞宗高等学林長拝命、後に教育会議員拝命、同36年12月曹洞宗大学林(現・駒澤大学)教頭拝命、同37年3月文部大臣より曹洞宗大学教頭の認可を得る[10]。大正5年8月教頭を辞任する。後に東洋大学・日本大学講師を嘱託。大正10年7月特選曹洞宗会議員、同11年第26次曹洞宗会議長就任。
明治18年より大正10年まで37年間にわたって教職につき、著述に諸雑誌に文筆をもって文書伝道に専念することも多かった。『観音経』『金剛経』『従容録』『碧巌録』『参同契』『宝鏡三昧』『禅門法語集』『原人論』『普勧坐禅儀』『坐禅用心記』『修証義』『菜根譚』等の講義提唱、『禅宗辞典』『曹洞宗聖典』『禅林香語集』『曹洞宗大会議建議草案』等三十余種の著述がある[11]。更には、『曹洞宗報』『曹洞教報』『禪學』『達摩禅』『修養』等を主幹した。また一部担任、主筆したものに『仏教大辞典』『哲学大事典』『承陽大師聖教全集』『国訳大蔵経』『国訳禅宗叢書』等がある[12]。
出典
- ↑ “大慈寺記”. 国立国会図書館デジタルコレクション. 2026年4月1日閲覧。
- ↑ “曹洞宗 島根県第二宗務所”. 2026年3月2日閲覧。
- ↑ 東京都. “東京の各種学校 (都史紀要 ; 17)”. 国立国会図書館デジタルコレクション dl.ndl.go.jp. 2026年4月2日閲覧。
- ↑ “現代仏教家人名辞典”. 国立国会図書館デジタルコレクション. 2026年3月10日閲覧。
- ↑ “須弥壇はなくとも 曹洞宗大学教頭 山田孝道”. たつのこ半畳記 (2025年11月29日). 2026年3月9日閲覧。
- ↑ “大慈寺記”. 国立国会図書館デジタルコレクション dl.ndl.go.jp. 2026年4月1日閲覧。
- ↑ “広瀬町史 下巻 | NDLサーチ | 国立国会図書館”. 国立国会図書館サーチ(NDLサーチ). 2026年2月28日閲覧。
- ↑ “慶応義塾出身名流列伝”. 国立国会図書館デジタルコレクション. 2026年3月1日閲覧。
- ↑ “曹洞宗名鑑”. 国立国会図書館デジタルコレクション. 2026年3月2日閲覧。
- ↑ “大慈寺記”. 国立国会図書館デジタルコレクション dl.ndl.go.jp. 2026年4月1日閲覧。
- ↑ “明治中期の曹洞宗と学校制度(大学史展示室 特集展15 解説シート)”. 駒澤大学 (2026年3月14日). 2026年3月14日閲覧。
- ↑ “大慈寺記”. 国立国会図書館デジタルコレクション dl.ndl.go.jp. 2026年4月1日閲覧。
