張興
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1903年、京畿道高陽郡に生まれる。坡州郡奉日川公立普通学校卒業。農業に従事。1925年10月、日本を経由して上海に亡命[3]。イギリス租界の楽群旅社に滞在し、そこで呉世徳と柳弘秀から中国語を習った[4]。
1926年3月、黄埔軍官学校入学。入学時に日本警察の目を避けるため、張興と改名したが、この名前は突然本名に戻すと混乱するなどの理由から帰国後もそのまま使われた[5]。第5期歩科第2学生隊配属[6]。1927年8月、卒業[7]。義烈団に加入。軍閥が南京付近まで迫ると、張興ら学生は桂永清が指揮する混成旅団に編入され北伐に参加[8]。軍官学校に戻り第6期生を訓練していたが、韓国出身の学生は李春岩、張翼など5～6名が在学中であった[9]。学生隊長には蔡元凱と朴孝三がおり、彼らの紹介で学校当局と交渉し、学校図書館に勤務することになった[9]。1927年、病気により広東市内の日本人が開設した病院に入院中、張発奎部隊の反乱に遭遇[9]。軍官学校図書館員職を辞任し、南京の軍官団に入隊して10か月の訓練を受けた後、憲兵第2団に配属された[10]。
憲兵第2団が山東省青島に移動すると、小隊長として青島-済南間の列車警備を引き受けた[10]。部隊が南京に戻ると、付近の匪賊掃討任務を引き受けることになり、張興の部隊は句容、丹陽、鎮江などを担当した[11]。半年程の期間で匪賊を粛清後、南京と北京間の列車警備を引き受けた[11]。
憲兵小隊長、大隊本部副官、船舶検査員などを歴任[12]。
1931年以降、南京憲兵司令部に所属し、独立運動家の身柄を保護した[13]。朝鮮民族革命党に入党後は日本の諜者が収集した情報を探知し、それを党高位層に伝えて対策を立てた[13]。
1933年、南京で中国関内の各革命団体を統合した対日戦線統一同盟結成を積極的に後援した。5党が統合された朝鮮民族革命党創党に参加し、監察委員として活動した[13]。
1934年、南京憲兵司令部郵電検査所で活動。
1935年、憲兵司令部警務処員。当時、日本は多数の情報員を派遣して中国内情勢を探り、軍政各界に浸透して離間や中傷謀略などの情報戦が展開されており、張興は日本情報員の活動の監視、調査、分析を担当した[14]。日本の官憲は中国に亡命した韓人も警戒しており、張興に対しても私服刑事を派遣したり、警告や転向を促す書簡が送られるなどされ、最終的に日本大使館が憲兵司令部に張興を引き渡すよう要請した。そのため身分を隠すため母方の姓に倣い宋鼎憲に改名し、中国籍に戸籍登録する帰化手続きを行ったが、日中戦争勃発により張興に戻った[5]。
1935年7月、南京市壮丁総隊機要幹事を兼務[15][13]。池青天の要請で、洛陽軍官学校を卒業した50名の青年を壮丁名簿に編入させ、生活必需品を補給して維持するように措置をとった。またこの間、毎月給与の一部を支援に使用した[13]。
日中戦争が勃発し、上海が陥落したことにより南京に危機が迫り、憲兵司令部も芷江に撤収したが、張興は敵情報を得るため、同僚の魏志超と共に数百名を率いて南京付近に残った[16]。南京から撤収後は長沙に駐留することになった憲兵司令部に戻って再び警務処に勤務した[17]。貴陽衛戍司令部に服務[18]。1937年、朝鮮民族革命党監察委員。日中戦争では団附、営長として服務し、蘇州に駐屯した日本軍内の韓籍士兵である鄭熙燮、成東濬、金壽男など数十名を集団脱走させて光復軍に編入した[13]。1944年10月、江西省粛奸委員会監察処長兼任[12]。
1945年10月、韓国光復軍総司令部高級参謀に転任と同時に派遣され、駐上海臨時政府宣撫団団長を兼任して韓僑の帰国事務を專擔処理した[12]。駐漢口暫編支隊（支隊長：權晙）副支隊長[19]。1945年10月、光復軍江南独立支隊長[20][21]。1946年に帰国するが、中国軍籍問題で中国に戻り、1947年7月に再び帰国した[4]。
1948年12月10日、韓国陸軍に入隊して特任5期、任中領（軍番12320番）[22]。
1949年1月、憲兵司令官。1949年3月1日、1949年6月4日、大領進級[22]。憲兵学校校長兼任[22]。麗水・順天事件後、憲兵司令部や陸軍本部情報局は左翼勢力摘発のため、民間の査察を強化した[23]。これらは裁判官の令状無しに行われた不法行為であり、1949年4月13日、憲兵隊が民間人を取締または拘引することは不法越権行為であり、これを厳格に禁止するという談話を発表した。1949年6月、国家保安法反対と駐韓米軍撤収を主張していた国会議員が憲兵隊によって検挙された（国会フラクション事件）。張興はこの事件を裁判所に任せようとしたが、陸軍参謀総長蔡秉徳大領の命令で副司令官の田鳳徳が捜査本部長となり事件を捜査した[24]。
1949年6月26日に金九が暗殺されると翌27日付で憲兵司令官を解任[25]。解任後は陸軍本部附[26]及び第6師団附[22][27]。
1949年10月31日、春川地区兵事区司令官[28][27]。
1950年3月15日、第6師団司令部附[22]兼青年防衛隊第5団訓練指導官[29][27]。1950年6月10日、青年防衛隊顧問団第4団顧問官[22][27]。
1950年8月13日、第1軍団人事参謀（同年9月5日まで）。同年9月25日、慶尚南道地区兵事区司令官（～1951年1月25日）兼慶尚南道戒厳民事部長[30][31]。
1951年2月5日、全羅南道地区兵事区司令官[32]。同年5月27日、全羅南道地区戒厳民事部長兼任[22]。10月15日、全羅南道地区衛戍司令官兼任[27]。
1953年5月4日、任准将[33]。1953年7月31日、国防部第4（兵務）局長[34]。1954年7月10日、陸軍本部兵務監[35]。1955年2月25日、国防部兵務局長代理[27]。1955年10月、第3軍管区副司令官[31]。。1958年8月5日、陸軍本部軍史監[31]。1959年4月10日、少将進級と同時に予備役編入[36]。
1959年6月から1967年2月までハンミ産業株式会社専務役に在任[31]。
1967年4月、援護処援護審査委員長[31]。
1968年3月、大統領令第34941号により愛国表彰状を授与[31]。
1983年2月6日午前6時30分、ソウルの自宅で老衰により死亡[38]。
1990年、建国勲章愛国章追叙。
