日立中継局

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座標: 北緯36度31分33.3秒 東経140度36分00.6秒 / 北緯36.525917度 東経140.600167度 / 36.525917; 140.600167

日立中継局の位置(茨城県内)
日立中継局
日立中継局
茨城県日立中継局所在地

日立中継局(ひたちちゅうけいきょく)は茨城県日立市に所在するテレビ及びNHK-FM中継局である[1]。本項では、2013年8月23日に開局したジャパン・モバイルキャスティングの日立中継局のほか、デジタル混信対策[2]としてNHK日立中継局に併設された[3]補完波である日立北中継局(ひたちきたちゅうけいきょく)、更に同市高鈴山に所在する茨城放送高鈴FM補完中継局(いばらきほうそうたかすずエフエムほかんちゅうけいきょく)についても併せて記述する[4]

  • テレビ中継局は日立市内の風神山に置かれ[5][1]、アナログ・デジタルとも水平偏波が採用された。デジタル放送では、県北地域[6]の一部が放送エリアのめやすになる。
  • NHK総合は1961年12月1日[7]に初のUHF中継テレビ実験局[8]として運用開始[9]。その後第2次チャンネルプランの修正の確定とともに1963年6月15日に正式に開局した[8]
  • NHK教育は1964年3月1日に開局した[7]
  • 民放各局は1964年6月15日に開局[8]した。
  • アナログテレビジョンを放送していた時代は、NHK・在京広域民放とも、当中継局で東京タワー波(VHF)を直接受信したものと、NHK筑波中継局と同じく宝鏡山に置かれた筑波宝鏡固定局で受信した放送波(VHF)をマイクロ回線に切り替えて送信し、それを当中継局で受けた方法の2方式を併用していた[7]

周辺施設

  • 周辺施設については、該当項を参照。

送信施設概要

デジタルテレビ放送

日立中継局

ID放送局名物理
チャンネル
空中線電力実効輻射電力放送対象地域放送区域
内世帯数
開局日
1 NHK
水戸総合
20ch3W32W茨城県11万5858世帯2004年
10月1日[10]
2 NHK
東京教育
13ch
52ch
全国放送
4 NTV
日本テレビ
14ch28W関東広域圏2006年
11月1日[10]
5 EX
テレビ朝日
17ch
37ch
6 TBS
TBSテレビ
15ch
7 TX
テレビ東京
18ch
8 CX
フジテレビ
19ch

日立北中継局

リモコンキーID放送局名物理チャンネル空中線電力実効輻射電力放送対象地域放送区域内世帯数
1 NHK
水戸総合
47ch3W50W茨城県5万2429世帯

参考資料:[11][12]

  • 放送区域は日立市の一部[11]
  • 2014年12月25日予備免許[11]、2015年5月29日開局[13]

アナログテレビ放送

チャンネル
周波数
放送局名空中線電力実効放射電力放送対象地域放送区域内世帯数
50ch[5] NHK
東京教育
映像100W[5]
音声25W
映像1.1kW[7]全国放送約17万世帯[7]
52ch[5] NHK
東京総合
関東広域圏[14]
54ch[5] NTV
日本テレビ
56ch[5]
TBSテレビ
58ch[5] CX
フジテレビ
60ch[5] EX
テレビ朝日
62ch[5] TX
テレビ東京

送信施設置局住所

  • 日立市森山町および石名坂町の風神山[1][5]

FMラジオ放送

NHK-FM日立中継局

テレビ同様、風神山に設置されている[1]。なお県北地域[6]は当中継局の他大子、北茨城の各中継局から放送されている[1]

周波数(MHz)放送局名空中線電力実効輻射電力放送対象地域放送区域内世帯数開局年月日
84.2[15] NHK
水戸FM
100W[15]350W[15]茨城県約6万世帯[要出典]-

LuckyFM茨城放送FM日立局(高鈴FM補完中継局)

日立市の高鈴山に設置されている[4]。2015年9月3日に予備免許が交付され[16][4]、同12月3日に本免許交付[17]、12月9日に開局した[18]。放送エリアは2015年9月3日のリリースによれば日立市の他高萩市、北茨城市になり[4]、2016年10月現在の公式サイトのラジオCMご利用のご案内によれば県北地域[6]の他、水戸市福島県いわき市が放送エリアになる[19]

周波数(MHz)放送局名空中線電力実効輻射電力放送対象地域放送区域内世帯数開局年月日
88.1[20] LuckyFM
茨城放送
100W[20]525W[20]茨城県約13万世帯[4]2015年12月9日[18]

マルチメディア放送

周波数(MHz)放送局名空中線電力実効輻射電力放送区域放送区域内世帯数運用開始日サービス終了日
214.714286 Jモバ
日立MMH
2.5kW13.5kW-40万3457世帯2012年
4月1日
2016年
6月30日[21][22]

歴史

出典

関連項目

外部リンク

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