木俣昌久
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愛知県蒲郡市出身[2]。1985年（昭和60年）、気象大学校を卒業し、和歌山地方気象台、名古屋地方気象台、静岡地方気象台、関西航空地方気象台などで観測・予報業務に従事した[2]。その後、気象庁観測部などでの勤務を経て[2]、2014年（平成26年）4月1日、気象庁総務部企画課防災企画室長に就任[8]。気象庁における防災業務の中核を担った[2]。その後、観測部観測課長[9]、同部計画課長[10]、予報部業務課長[11]などを歴任。
2020年（令和2年）4月1日、大阪管区気象台長に就任[12]。
2021年（令和3年）1月5日、気象防災監に就任[3][4]。2022年（令和4年）に発生したトンガ沖の大規模噴火の際には津波のメカニズム分析の取りまとめにあたった[13]。
脚注
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出典
- 1 2 政官要覧社 2021, 1079頁.
- 1 2 3 4 5 6 “国際防災・人道支援フォーラム 2022” (PDF). 人と防災未来センター. p. 3 (2022年1月26日). 2024年2月21日閲覧。
- 1 2 『人事異動』（PDF）（プレスリリース）気象庁、2021年1月5日、1頁。https://www.jma.go.jp/jma/kishou/intro/gyomu/jinjiidou/20210105.pdf。2024年2月21日閲覧。
- 1 2 “（官公庁人事）気象庁”. 日本経済新聞電子版 (日本経済新聞社). (2021年1月5日). https://www.nikkei.com/article/DGKKZO67867200U1A100C2EE8000/ 2024年2月21日閲覧。
- 1 2 『人事異動』（PDF）（プレスリリース）気象庁、2022年3月31日、1頁。https://www.jma.go.jp/jma/kishou/intro/gyomu/jinjiidou/20220331.pdf。2024年2月21日閲覧。
- 1 2 “気象庁人事”. 産経ニュース (産業経済新聞社). (2022年4月1日). https://www.sankei.com/article/20220401-LKAFOK6YRRLJJKUFIXRQVFTVRI/ 2024年2月21日閲覧。
- ↑ “大阪管区気象台長からのご挨拶”. 大阪管区気象台 (2020年4月). 2021年2月12日時点のオリジナルよりアーカイブ。2024年2月21日閲覧。
- ↑ 『官報 平成26年本紙第6294号6頁 人事異動 気象庁』（プレスリリース）国立印刷局、2014年5月22日。
- ↑ 『人事異動』（PDF）（プレスリリース）気象庁、2016年4月1日、5頁。https://www.jma.go.jp/jma/kishou/intro/gyomu/jinjiidou/20160401.pdf。2024年2月21日閲覧。
- ↑ 『人事異動』（PDF）（プレスリリース）気象庁、2017年4月1日、1頁。https://www.jma.go.jp/jma/kishou/intro/gyomu/jinjiidou/20170401.pdf。2024年2月21日閲覧。
- ↑ 『人事異動』（PDF）（プレスリリース）気象庁、2019年4月1日、1頁。https://www.jma.go.jp/jma/kishou/intro/gyomu/jinjiidou/20190401.pdf。2024年2月21日閲覧。
- ↑ 『人事異動』（PDF）（プレスリリース）気象庁、2020年4月1日、1頁。https://www.jma.go.jp/jma/kishou/intro/gyomu/jinjiidou/20200401.pdf。2024年2月21日閲覧。
- ↑ “トンガの噴火津波、本格分析を開始 3月に結果公表へ”. 産経ニュース (産業経済新聞社). (2022年2月14日). https://www.sankei.com/article/20220214-S3LBGIZY5BODDHV5TPKDHB7GSQ/ 2024年2月21日閲覧。
- ↑ 『国家公務員法第106条の25第1項等の規定に基づく報告の概要（令和4年7月1日～同年9月30日分）』（PDF）（プレスリリース）内閣官房、79頁。https://www.cas.go.jp/jp/gaiyou/jimu/jinjikyoku/106-25-1-2/pdf/all.pdf。2024年2月21日閲覧。
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