東京学士会院

東京学士会院は1879年1月に設立され、同年4月には東京学士会院により「東京学士会院規則」が制定された。

当時の日本には、森有礼が設立した明六社など、学者が集う団体が既に存在した。しかし、明治8年の「明六雑誌」の廃刊後、明六社には学者だけでなく官僚や実業家らも参加していたため、親睦団体としての性格が強まり、名士の集うサロンと化していた^[1]。このような状況から、新たな学術団体たるナショナルアカデミーとして、明六社とは別の組織の新設が望まれていた^[1]。

1890年に「東京学士会院規程」が勅令として公布されるなど、ナショナルアカデミーとして組織の充実が図られていった。会員にはそれぞれの学問分野を代表する学者が選任され、会議や講演の開催や『明六雑誌』の後継となる^[3]『東京学士会院雑誌』の発刊等を通じ科学の啓蒙活動を行った。

文部省の所管する機関と位置づけられており、必要な経費等は文部省の予算より支出された^[4]。また、文部卿は、東京学士会院の会議に出席することが許されており、投票権はないものの討議への参加も認められていた^[5][6]。明治23年には会員の定数を増やした。

1906年に「帝国学士院規程」が勅令として公布された。これにともない、東京学士会院は帝国学士院に改組されることとなった。帝国学士院の発足に際して、東京学士会院の会員は、そのまま帝国学士院の会員として移行した^[7]。同様に、東京学士会院の客員も、帝国学士院の客員の資格を得た^[7]。

会員の定数は上限40名とされていたが、設立当初は暫定的に21名とすることになっていた^[8]。設立当初は、西郷従道の意を受けた文部大輔の田中不二麿が、当時の日本を代表する知識人とされた加藤弘之、神田孝平、津田真道、中村正直、西周、福澤諭吉、箕作秋坪の7名に諮問し、会員となる21名を選出した^[9]。会長就任内定時の当初の福沢諭吉の案では、江州水口藩・藩儒の中村栗園（1806年生まれ）を呼び寄せて、創立会員にする予定だったが、中村は高齢のため固辞した^[10]。初代会員21名は、福澤諭吉、西周、西村茂樹、神田孝平、津田真道、市川兼恭、加藤弘之、中村正直、箕作秋坪、杉亨二、伊藤圭介、内田五観、阪谷素、重野安繹、杉田玄端、川田剛、福羽美静、細川潤次郎、小幡篤次郎、栗本鋤雲である^[1]。また、東京学士会院が正式に発足してからは、新会員は東京学士会院での投票より選出され、文部卿の認可により任じられた^[11]。

日本国内において各専攻分野を代表する研究者らが、東京学士会院の会員として選任された。明治23年に会員の規程を改正して会員を増やしたため、法学者のギュスターヴ・エミール・ボアソナードも客員として参加するなど^[3]、お雇い外国人と呼ばれた学者らも東京学士会院に協力した。組織の長は東京学士会院会長とされ、会員の中から選挙によって選ばれた^[12][13]。会長の任期は6か月とされているが^[12]、再任は特に妨げられていないため、連続して再任されることも多かった。西周や加藤弘之のように、いったん退任したのちに、再び会長として選出される者もいた。学士会院設立当初から顕在化していた「官民対立」の構造は徐々に不協和音を生み、会長就任当初から「官民調和」を訴えてきた福澤諭吉は、学士会院が文部省や明治政府に寄りかかることを嫌い、明治13年脱退届を提出して、小幡篤次郎と脱会することとなった^[14]。次いで栗本鋤雲ら福沢派の学者が抜けて『交詢社』の結成に参加した^[15]。第二部会員からは、数学・物理学・天文学の学者が多くなり、菊池大麓、山川健次郎らが台頭した。