東京都立工業短期大学 From Wikipedia, the free encyclopedia 大学設置 1954年創立 1938年廃止 1975年学校種別 公立東京都立工業短期大学大学設置 1954年創立 1938年廃止 1975年学校種別 公立設置者 東京都本部所在地 東京都品川区東大井1-10-40[注釈 1]学部 機械科 機械設計専攻 機械工作専攻電気科生産管理学科テンプレートを表示 東京都立工業短期大学（とうきょうとりつこうぎょうたんきだいがく、英語: Tokyo Metropolitan Technical College[1]）は、東京都品川区東大井1-10-40[注釈 1]に本部を置いていた日本の公立大学である。1954年に設置され、1975年に廃止された。大学の略称は都工短。 大学全体 東京都品川区[注 1]に所在した[3]日本の公立短期大学で、設置主体は東京都[3]。 1954年に1学科体制で開学、以後増設により最大で3学科[注 2]体制をとり、入学総定員160名、収容定員320名体制をとる[3]。 1971年度の入学生を最後に[注釈 2]、東京都立工業短期大学の名称が消滅[注釈 3]。 教育および研究 東京都立工業短期大学は工業に関する専門の学術、有能な工業技術の養成とりわけ生産における実学に即した技術教育に重点をおいていた。 当時の入学試験について[6] 数学 理科：物理・化学・機械一般・電気一般から1科目選択することになっていた 外国語：英語・ドイツ語から1科目選択することになっていた 沿革 1938年 国立機械技術員養成所が創設される[6]。 19**年 東京都立大学工学部別科に改組される[6]。 1954年 2月15日 左記を以て文部省[注 4]より短期大学の設置が認可される[7][8]。 4月1日 東京都立工業短期大学が以下の学科体制にて開学する[注 5]。 機械科 入学定員80名 5月1日 学生数[11]/定員 機械科 74[注釈 4] 1959年 4月1日 機械科に以下の専攻課程が設置される[注 6]。 機械設計工作専攻 入学定員80名[注 7] 生産工学専攻 入学定員40名 1962年 4月1日 機械科に以下の専攻課程を増設[15]。 電機専攻 入学定員40名 1963年 4月1日 機械科電機専攻に代わって以下の学科が増設される[注 8]。 電気科 入学定員40名 5月1日 学生数[17]/定員 機械科 237[注釈 4]/240 電気科 315[注釈 4]/80[注 9] 1964年 4月1日 機械科機械設計工作専攻が以下の通り分離される[18]。 機械設計専攻 入学定員40名 機械工作専攻 入学定員40名 1968年 4月1日 機械科生産工学専攻を以下の学科に改組[19]。 生産管理学科 入学定員40名[20] 5月1日 学生数[21]/定員 機械科 210[注 10]/160 電気科 80[注釈 4]/80 生産管理学科 43[注釈 4]/40 1969年 3月31日 生産管理学科の設置により旧来の機械科生産工学専攻を左記をもって廃止する[22]。 1971年 4月1日 この度をもって募集最後となる[注釈 2]。 5月1日 学生数[23]/定員 機械科 172[注 11] 電気科 82[注釈 4] 生産管理学科 88[注 12] 1972年 5月1日 学生数[24]/定員 機械科 75[注 13] 電気科 37[注釈 4] 生産管理学科 40[注 14] 1975年 4月30日 左記をもって東京都立工業短期大学、消滅[注釈 3]。 基礎データ 所在地 東京都品川区東大井1-10-40[注釈 1] 象徴 東京都立工業短期大学のカレッジマークには「Technology」の頭文字である「T」が記されていた[6]。 教育および研究 組織 学科[注 15] 機械科 機械設計専攻 入学定員40名 機械工作専攻 入学定員40名 電気科 入学定員40名 生産管理学科 入学定員40名 専攻科 なし 別科 なし 取得資格について 電気主任技術者資格の取得を目指したカリキュラムが開講されていた[10]。 附属機関 図書館[25] 研究 『東京都立工業短期大学研究報告』[注 16] 大学関係者一覧 歴代学長 清家正 出身者 佐藤秀樹 - テレビゲーム機の設計者、元セガ社長 中山蛙 - 漫画家、イラストレーター、シニアモデル ※中退 徳弘夏生 - 俳優、声優 村松修 - プラネタリウム解説者、アマチュア天文家 施設 併設の東京都立工業高等専門学校とキャンパスを共同使用していた。 対外関係 系列校 東京都立航空工業短期大学 東京都立立川短期大学 東京都立商科短期大学 東京都立医療技術短期大学 卒業後の進路について 就職について 年度により多少の相違はあるものの、概ね製造業・機械・電気機械器具関連が多いものとなっていた[6]。 附属学校 高等専門学校が設置されるまで東京都立工業短期大学附属高等学校を擁していた[28]。 関連項目 首都大学東京 産業技術大学院大学 東京都立産業技術高等専門学校 注釈 注釈グループ 1 2 3 現在は、後に設置された東京都立工業高等専門学校を経て東京都立産業技術高等専門学校ならびに産業技術大学院大学の校舎になっている。1972年度より東京都立航空工業短期大学を統合かつ東京都立工科短期大学として再編された東京都日野市旭ヶ丘6－6に移転[2]。 1 2 昭和47年度より学生募集停止[2][注 3]。以後1986年に東京都立科学技術大学、2005年より首都大学東京、さらに2020年度より東京都立大学其々の一部となる。 1 2 出典[4][5]。 1 2 3 4 5 6 7 全て男。 補足 ↑ 1972年度より東京都日野市に移転[2]。 ↑ うち1学科2専攻含む。 ↑ 東京都立工科短期大学へ転換のため。 ↑ 現在の文部科学省。 ↑ 東京都立大学工学部別科を発展改組[9][10]。 ↑ 出典[12][13]。 ↑ 前年9月に設置認可の申請書が提出される[14]。 ↑ 出典[16]。前年に設置された機械科電気専攻は募集停止。 ↑ 旧来の機械科電気専攻を含む。 ↑ うち女2 ↑ うち女5 ↑ うち女15 ↑ うち女3 ↑ うち女10 ↑ 最終募集となった1971年における体制[3]。 ↑ 出典[26][27] 出典 ↑ CiNii-東京都立工業短期大学研究報告-より。2024年1月8日確認。 1 2 3 文部省大学局技術教育課'1972. 1 2 3 4 文部省大学局技術教育課'1971. ↑ 文部省大学局技術教育課'1975. ↑ 東京都立工業短期大学及び東京都立航空工業短期大学の廃止についてより。 1 2 3 4 5 晶文社'1969, p. 16. ↑ 短期大学一覧 昭和29年度 (短期大学資料)より。 ↑ 東京都立工業短期大学設置についてより。 ↑ 東京都議会史 第4巻上より。 1 2 廣潤社'1969.10, p. 16. ↑ 文部省'54, p. 1370. ↑ 短期大学一覧 昭和34年度 (短期大学資料 ; 第23号)より。 ↑ 大学資料 (14)より。 ↑ 東京都立工業短期大学機械科機械設計工作専攻生産工学専攻課程設置認可申請書より。 ↑ 短期大学一覧 昭和37年度 (短期大学資料 ; 第30号)より。 ↑ 短期大学一覧 昭和38年度 (短期大学資料)より。 ↑ 文部省'63, p. 22. ↑ 短期大学一覧 昭和39年度 (短期大学資料)より。 ↑ 文部省学術局'1968. ↑ 大学資料 (27)より。 ↑ 文部省'68, p. 28. ↑ 短期大学一覧 昭和44年度 (短期大学資料)より。 ↑ 文部省'71, p. 28. ↑ 文部省'72, p. 29. ↑ 全国大学大観 昭和30年版より。 ↑ 東京都立工業短期大学研究報告より。 ↑ 東京都立工業短期大学研究報告【全号まとめ】より。 ↑ 都立学校要覧 : 沿革 昭和34年度より。 参考文献 全国学校総覧 文部省調査局統計課『全国学校総覧 昭和30年版』青葉書房。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000002-I028943005。 文部省調査局統計課『全国学校総覧 昭和39年版』東京教育研究所。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I27210080124838。 文部省調査局統計課『全国学校総覧 昭和44年版』出版社。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I14111100138664。 文部省『全国学校総覧 昭和47年版』東京教育研究所。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I14111100138672。 文部省『全国学校総覧 昭和48年版』東京教育研究所。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I14111100138676。 全国短期大学高等専門学校一覧 文部科学省『短期大学一覧 昭和43年度』文部省大学学術局技術教育課。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I38111100429418。 文部省『短期大学一覧 昭和46年度 (短期大学資料)』文部省大学局技術教育課。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I2612110386565。 文部省『短期大学一覧 昭和47年度 (短期大学資料)』文部省大学局技術教育課。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I2612110386565。 文部省『短期大学一覧 昭和50年度 (短期大学資料)』文部省大学局技術教育課。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000039-I12869477。 短期大学受験案内（晶文社） 晶文社編集部『全国短期大学受験案内 昭和45年度用』晶文社。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000002-I000004343753。 全国短期大学受験要覧（廣潤社） 広潤社編集部『全国短期大学受験要覧 昭和45年版』廣潤社。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000002-I000004343812。 外部リンク 首都大学東京#大学の歴史・沿革 東京都立工業短期大学研究報告 国立情報学研究所 表話編歴東京都立大学の前身諸機関旧東京都立大学 発足時に統合 旧制高等学校 府立高等学校⇒都立高等学校 旧制専門学校 府立（→都立）高等工業学校⇒都立工業専門学校府立（→）都立化学高等工業学校⇒都立化学工業専門学校府立（→都立）航空高等工業学校⇒都立理工専門学校都立機械高等工業学校⇒都立機械工業専門学校府立女子専門学校⇒都立女子専門学校 首都大学東京（当時）発足時に統合 新制大学 東京都立大学東京都立工業短期大学・東京都立航空工業短期大学 ⇒東京都立工科短期大学⇒東京都立科学技術大学東京都立医療技術短期大学⇒東京都立保健科学大学 短期大学 東京都立立川短期大学・東京都立商科短期大学⇒東京都立短期大学 附属校 府立高等学校尋常科⇒⇒東京都立大学附属高等学校（現・東京都立桜修館中等教育学校） 表話編歴東京都立大学法人 東京都公立大学法人 大学 東京都立大学 | 東京都立産業技術大学院大学 高等専門学校 東京都立産業技術高等専門学校 学部 人文社会学部 | 法学部 | 経済経営学部 | 理学部 | 都市環境学部 | システムデザイン学部 | 健康福祉学部 大学院 人文科学研究科 | 法学政治学研究科 | 経営学研究科 | 理学研究科 | 都市環境科学研究科 | システムデザイン研究科 | 人間研究科学研究科 附属機関 大学教育センター | 国際センター | オープンユニバーシティ | 学術情報基盤センター | 戦略研究センター | 産学公連携センター | 学生サポートセンター | 牧野標本館 キャンパス 南大沢キャンパス | 日野キャンパス | 荒川キャンパス | 晴海キャンパス | 新宿サテライトキャンパス 歴史 東京都立大学の前身諸機関 関連項目 東京都立大学の人物一覧 | みやこ祭 カテゴリ この項目は、短期大学に関連した書きかけの項目です。この項目を加筆・訂正などしてくださる協力者を求めています（P:教育/PJ大学）。表示編集 Related Articles
