獨逸学協会

獨逸学協会学校の教頭ミヒャエリス

獨逸学協会会長・総裁の北白川宮能久親王

名誉会員名簿（1889年）

1873年（明治6年）には在日ドイツ人の集まりを母体として東京でオーアーゲー・ドイツ東洋文化研究協会が創設された^[1]。普仏戦争で勝利したプロイセンは日本の注目関心を集めたが、ドイツ語を解する人材を欠いたこともあり、法律分野ではフランス法の優位は容易に動かなかった。しかし、フランスの慢心が敗因とみられたため、文化や風俗まで模倣すべきでないことになった^[2]。

独逸学協会は、ドイツ文化も取り入れていくという明治政府の国策により、1881年9月18日、西周や加藤弘之などの啓蒙学者を起用して設立された。東京麹町に在所し、北白川宮能久親王が初代総裁となり、山縣有朋、松方正義、山田顕義、西郷従道、井上毅、青木周蔵、桂太郎、平田東助、伊藤博文、品川弥二郎、杉浦重剛、三好重臣、イギリス法学派の穂積陳重などの明治時代の法制・外交・軍事・皇族教育に関わる官僚や、ドイツ側の会員としてオットー・ヘリング、ドールベルヒ男爵、ヘルマン・ロエスレル、武器商を兄に持つルドルフ・レーマン、経済学者カール・ラートゲン、統計学者のパウル・マイエット、ゲオルク・ミヒャエリス、アルベルト・モッセ、宣教師のウィルフリード・スピンナーらが名を連ねた^[3]。

独逸学協会は、1883年に宮内省からの補助金を得て、後のドイツ帝国帝国宰相のミヒャエリスを教頭に、獨逸学協会学校を設立し、ドイツ語及びドイツ文化の普及に努めた。後には文部省と司法省からも補助金を得た^[4]。独逸学協会学校専修科はこうして九大法律学校の1つに数えられるようになった。

1884年には文部省が、ドイツ学の帝国大学への普及方針を策定し、東京帝国大学に独法科・独文科を設置した。この流れにより独逸学協会学校の専修科は1895年、東京帝国大学独法科に吸収された。以後、独逸学協会学校は私学の中学校となった。

大日本帝国憲法の草案には会員のヘルマン・ロエスレルが深く関わり、他、商法典論争・刑法典論争や1889年の民法典論争でドイツ法学派の活動はさらに増大した。1908年には、東京にドイツ・スイス系の普及福音教会の東郷坂教会も進出した。

1938 年11月には日独文化協定が成立し、実施機関の在京日独文化連絡協議会の主事に日本学者のワルテル・ドーナートが着任した^[5]。

1947年には財団法人独逸学協会は財団法人独協学園に、独逸学協会学校は独協中学校に名称変更した。

会誌として、1883年（明治16年）10月から大日本帝国憲法が成立した1890年（明治23年）10月号に至るまで『獨逸学協会雑誌』を発行した^[6]。1889年（明治22年）に再創刊した『学林』の第1巻1号の巻頭緒言は、当時の編集人の飯山正秀が担当した^{[7][注釈 1]}。

• カール・ラートゲン - 帰国後の1919年にはハンブルク大学の初代学長、経済学部学部長となった。専門分野は植民地政策と財政。

• 小山松吉（専修科出身） - 言論統制派の法学者、検事総長（思想検事）、司法大臣。法曹会編集者でソビエト連邦法制の研究者。