知らないと恥をかく世界の大問題

角川SSC新書で発売されているシリーズ^[1]。

2009年11月に第1作が発売^[1]。第1作では、2008年秋の経済危機から1年余りが経った時点での、世界を取り巻く世界経済が俯瞰されている。そして当時にはアメリカの一極集中が弱まっている時期で、このような中での今後の世界情勢についても述べる。金というのはこれまではアメリカに流れていたのだが、これからは中東や中国やインドに流れを変えるとする。中東は資源があり、中国は急速な経済発展で世界の工場から世界の市場へと変貌し、インドはITを武器に躍進するとしている。このような世界においては日本はどのように対峙して行くのかについても述べる^[2]。

2021年7月9日には『知らないと恥をかく世界の大問題12』が発売される。ここでは2020年と2021年の世界を象徴する感染症と分断がテーマとなっている。コロナ禍の猛威で分断が進む世界で、アメリカと中国の対立が深刻化する。そして世界は大問題を抱える。そのような世界を解説する。この時点でシリーズ累計200万部を突破している^[3]。中国共産党結成100周年を迎えたこの時期に、中国は経済力でも軍事力でもアメリカに並びつつあり、このような中国をどのように理解すれば良いのかを述べる^[4]。

2024年6月18日付のトーハン週間ベストセラーランキングでは、『知らないと恥をかく世界の大問題15』が1位となった。この作品では、同年に行われるアメリカ合衆国大統領選挙の行方が世界に与える影響の解説から始まる。ウクライナやパレスチナなどの終わらない戦争についても解説。中国経済の失速や台湾有事についても解説^[5]。そこではアジアで注目することといえば中国とする。それまでは中国が世界経済を牽引してきたのが、この時点では急ブレーキがかかっており、過去からのエンジンは使い果たされたとする。外国の投資家からの格付けは引き下げられたため、中国への投資意欲は下がるとする。日本にとっては中国は最大の貿易相手国であり、世界各国も中国に依存してきたために、中国が衰退することで世界経済に大きな影響を及ぼすとする。中国が失速している一番大きな原因は不動産投資への停滞であり、これまでの中国では不動産を買っておけばこれから値段が上がるからと投資のために購入されていたのが、これができなくなったためである。不動産の値上がりで投資家は儲かるが、本当に不動産を購入したい人が買えない状況となり不満が高まっていたのであった。このため中国政府が金儲けのために不動産を購入できないようにする規制を行っていたとのこと^[6]。

2025年6月17日付のトーハン週間ベストセラーランキングでは『知らないと恥をかく世界の大問題16』が1位となる。この時点でシリーズ累計222万部を突破。ここではアメリカ大統領選挙でトランプが再選したことにより、世界は弱肉強食のジャングルに戻るとされている。これからの世界は強烈なリーダーシップを持った首長が率いる列強がぶつかり合うという、帝国主義的な対立になるとしている^[7]。

『知らないと恥をかく世界の大問題 学べる図解版』というのも発売されている。それでは、現在においても続いているガザ地区での紛争というのは、第一次世界大戦においてはイギリスは、ユダヤ人にもアラブ人にも良い顔をしていたのが全ての始まりであるとする。現在にも続く中東問題の原因はイギリスとする。第一次世界大戦の際にはイギリスはオスマン帝国を追い込み、中東を自らの支配権に取り込もうとしていた。オスマン帝国支配下のアラブ人に反乱を起こさせようとフサイン＝マクマホン協定を交わし、もしオスマン帝国を倒したらアラブ人の国を作るということを約束していた。だがイギリスはサイクス・ピコ協定という密約を西洋の諸国とも交わし、オスマン帝国の領土は西洋諸国で分割しようとしていた。同時期にイギリスは、戦争には資金が必要なためユダヤ人に資金を出してもらうためにユダヤ人の国を作るというバルフォア宣言を出す。第一次世界大戦ではオスマン帝国は崩壊したが、その結果アラブ人の地にユダヤ人が移住するようになった。そうすればアラブ人によるユダヤ人への抵抗運動が始まり、アラブ人とユダヤ人の土地を巡る争いへと発展していたのであった^[8]。

『知らないと恥をかく世界の大問題』を基とした講演会も実施されている^[9]。