遠藤信博
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神奈川県大磯町に生まれる。神奈川県立平塚江南高等学校を経て[1][2]、1976年東京工業大学（のちの東京科学大学）工学部電子工学科卒業。末武國弘から電磁気学を、関口利男から電波工学を学んだ[3][4]。1981年同大学大学院理工学研究科博士課程を修了し、工学博士の学位を取得した[5]。大学院では関口利男・後藤尚久研究室で、安藤真の指導を受けた。1年先輩に渡邉文夫元KDDI研究所代表取締役会長がいた[3]。
1981年、日本電気（NEC）に入社。同社のモバイルネットワーク事業に長く携わる [6]。マイクロ波衛星通信事業部第三開発部担当部長（1995年）となった後、1997年にはNEC Technologies（UK）Ltd.（イギリス）に出向、帰国後はモバイルワイヤレス事業本部モバイル・ワイヤレス基盤開発本部第三開発部長（2000年）、モバイルネットワーク事業本部モバイルワイヤレス事業部長（2003年）、モバイルネットワーク事業本部副事業本部長（2005年）を経て、2006年に執行役員モバイルネットワーク事業本部長となる。モバイルワイヤレス事業部長時代には、マイクロ波通信システム「パソリンク」を拡販により世界トップのシェアに押し上げた[6]。
2009年に取締役執行役員常務に就任した。
2010年、代表取締役執行役員社長に就任する[5]。日本電気は2008年度に3000億円近い赤字を出してリストラを実施する状況で[7][8]、遠藤は社業再建の課題を負った[5]。社長就任後、パソコン事業をレノボとの合弁に切り替え[9]、一方でクラウドコンピューティングやスマートグリッドでの事業創出を目指した[10]。これらの施策により2012年度（2013年3月期）に売上高4兆円、営業利益2000億円を達成する中期経営計画を立てたが[5]、2012年1月には中期経営計画の達成が困難となり、再度のリストラ発表を余儀なくされた[8]。2013年にはスマートフォン事業からも撤退した[11]。苦境の中、遠藤は「NECの社会的貢献は何か」という原点に立ち返った議論を経営トップ層を集めた合宿形式で繰り返し、2012年9月に「社会価値創造企業」というステートメントを発表して[12]、社会ソリューション事業を新たな柱とすることを打ち出した[13]。事業構造の転換を図ったことで、就任直前には1.4%だった営業利益率を2014年度には4.4%まで回復させた[13]。
2016年4月1日付で社長を退任し、代表取締役会長となる[14][15]。
2019年6月に代表権のない会長に変わる[16]。
2022年6月に特別顧問となり[17]、日本経済団体連合会副会長に就任した[18][注釈 1][注釈 2]。
社外の団体での役職としてはこれ以外に、東京医科歯科大学経営協議会学外委員[20]、情報処理推進機構産業サイバーセキュリティセンター長[21]、東京大学経営協議会学外委員[22]、経済同友会副代表幹事[23]、情報通信ネットワーク産業協会会長[24]、電子情報技術産業協会会長[25][26]、等を歴任した。
このほか、かんぽ生命保険[27]、日本取引所グループ[28]、セイコーホールディングス[29]、東京海上ホールディングス[30]、大日本住友製薬[28]、住友ファーマ[31]、日清製粉グループ本社[32]、キッコーマン[33]で取締役を務めた。
脚注
注釈
出典
- ↑ 「ＮＥＣ会長 遠藤信博(1) ふるさとの大磯」 日本経済新聞2017年1月16夕刊
- ↑ 「『江南生は志のある先駆者（パイオニア）！』」 神奈川県立平塚江南高等学校
- 1 2 遠藤信博「人間社会への価値創造と技術開発 : ―強い意志と柔らかい心―」『電子情報通信学会 通信ソサイエティマガジン』第11巻第3号、電子情報通信学会、2017年、214-223頁、doi:10.1587/bplus.11.214、ISSN 1884-4863、NAID 130006236061。
- ↑ 「第10回蔵前立志セミナー 2019年7月9日（火）」蔵前工業会
- 1 2 3 4 原英次郎 (2010年9月28日). “「15人抜きの大抜擢WILLで逆境打開：NEC社長」”. プレジデントオンライン. 2024年2月5日閲覧。
- 1 2 “NECの次期社長 遠藤信博氏の人となり”. TECH+（マイナビニュース） (2010年2月26日). 2024年2月5日閲覧。
- ↑ “NEC、2966億円の最終赤字。固定費削減で来期は黒字回復目指す”. ITmediaエンタープライズ. (2009年5月12日). https://www.itmedia.co.jp/enterprise/articles/0905/12/news095.html 2023年1月7日閲覧。
- 1 2 “NECのリストラはいつまで続くのか”. 日経クロステック. (2012年2月8日). https://xtech.nikkei.com/it/article/Watcher/20120206/380219/ 2023年1月7日閲覧。
- ↑ “NECとレノボが合弁会社を設立、国内最大のパソコン事業グループが誕生”. 日本電気株式会社 レノボ (2011年1月27日). 2011年1月30日時点のオリジナルよりアーカイブ。2023年11月18日閲覧。
- ↑ 冨田秀継 (2010年2月25日). “NEC、組織再編を発表--クラウドとスマートグリッドで事業創出を目指す”. ZDNet Japan. https://japan.zdnet.com/article/20409271/ 2022年4月9日閲覧。
- ↑ “NEC、スマートフォン事業から撤退”. ケータイWatch. (2013年7月31日). https://k-tai.watch.impress.co.jp/docs/news/609830.html 2022年4月9日閲覧。
- ↑ 「変革の軌跡～NECが歩んだ125年 第17回 創業100年目の歪み、存在を賭け問うた「NECとは？」」『マイナビニュース プラスデジタル』2025年3月4日。2025年10月31日閲覧。
- 1 2 岡部一詩 (2016年1月12日). “NEC、世代交代なき新社長人事 鮮明になった「遠藤路線」の継承”. 日経クロステック. https://xtech.nikkei.com/it/atcl/column/14/346926/010800412/ 2024年2月5日閲覧。
- ↑ “NEC、4月1日付で新野副社長が社長に昇任 遠藤社長は会長に”. (2015年12月25日). https://cloud.watch.impress.co.jp/docs/news/737161.html 2024年2月5日閲覧。
- ↑ 「代表取締役 会長のプロフィール」 日本電気
- ↑ 代表取締役の異動(退任)に関するお知らせ - 日本電気（2019年4月26日）2024年2月5日閲覧。
- ↑ 代表取締役およびその他の役員の異動について - 日本電気（2022年2月28日）2024年2月5日閲覧。
- ↑ 経団連副会長にＮＥＣ会長ら５氏起用…６月の定時総会を経て就任読売新聞2022/02/07 16:20
- ↑ 「経団連の審議員会、副議長にＮＥＣ遠藤氏ら3人」 日本経済新聞2017/3/6 19:04
- ↑ 理事･監事及び経営協議会の学外委員 - 東京医科歯科大学
- ↑ 情報処理推進機構● ニュースレター情報処理推進機構
- ↑ 東京大学経営協議会学外委員の選考理由 - 東京大学
- ↑ 2019年度 副代表幹事・専務理事 推薦候補者の内定について - 経済同友会
- ↑ ＣＩＡＪ新会長就任について 電子情報通信学会2019年5月23日
- ↑ JEITA、新会長にNECの遠藤信博会長が就任、「Society 5.0を実現するプラットフォームとして貢献していく」 INTERNET Watch
- ↑ 「JTB・セコム、IT業界団体の副会長に 垣根超え連携」 2019/5/31 16:15日本経済新聞 電子版
- ↑ 「取締役候補者について」 かんぽ生命保険
- 1 2 取締役の異動のお知らせ - 大日本住友製薬株式会社
- ↑ 「人事、セイコーホールディングス」 日本経済新聞2017/5/10 16:55）
- ↑ 人事、東京海上ホールディングス - 日本経済新聞2019年2月14日
- ↑ 取締役（社外取締役） 遠藤 信博 （えんどう のぶひろ）東京海上ホールディングス
- ↑ (株)日清製粉グループ本社 会社概要
- ↑ 役員及び執行役員の異動に関するお知らせ - キッコーマン（2024年4月26日）
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